著者

Sud Y.C. Mocko D.M.

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.335-348, 1999-03-26

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ISLSCP Initiative-Iデータを用いた全球土壌水分プロジェクトでの評価で、SSiBモデルによるロシア小麦地帯(RWB)での融雪が観測と比べて非常に遅れ融雪水の浸透が極端に少ないことが示された。さらに、融雪水の多くが土壌水分増加ではなく流出となった。この欠点はSSiBの雪モデルと土壌層のモデル化の不十分のためであった。本研究では独立の雪層を考慮した新雪モデルを採用している。雪は入射太陽フラックスを吸収・射出し冬と融雪期を通じて雪温・地温に影響する。ISLSCP Initiative-Iデータによる評価で、新雪モデルはRWB域での融雪が2〜3週間早くなり、融雪期の初期に土壌が融け、より多くの融雪水が土壌に浸透する。このように新モデルは土壌水分やボルガ河流出をより現実的に再現する。融雪の遅れ(1〜4週間)の理由として、(1)密な森林での衛星による雪観測の不正確さ、(2)モデリングの仮定、例えば雪の年齢の影響を無視していることや雪による太陽放射吸収の簡単化のために雪面温度と平均気温の区別が不適切になること、(3)ISLSCP気温データの低温バイアスの可能性、が考えられる。

著者

Liebmann Brant Hendon Harry H. Glick John D.

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.3, pp.401-412, 1994-06-25

被引用文献数

1

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当論文においては、西太平洋及びインド洋における熱帯低気庄とMadden-Julian振動(MJ0)との関連を記述する。熱帯低気圧は振動の積雲対流活動活発期に生じ易いし、雲塊は下層の低気圧性渦度の周辺に存在し、発散場はMJ0に伴う積雲対流活動の西方極側に現れる。熱帯低気圧や台風の絶対数は振動の積雲対流活動活発期に増大するが、弱い熱帯低気圧から転化する熱帯低気圧と台風の比率は、積雲対流活動活発期と乾燥期において同一である。積雲対流活動活発期においてより多くの熱帯低気圧や台風が存在するのは、当時期により多くの弱い熱帯低気圧が存在することによる。当研究の第三の結果は、積雲対流活動活発期の熱帯低気圧の活動度がMJOの活動度に限定されていない点である。事実、我々はMJ0と独立かつ無作為に選ばれた積雲対流活動活発期において熱帯低気圧の活動度が同等に増大することを見いだした。結論として、MJ0は熱帯低気圧に影響を及ぼす独自の機構を持つと言うより、むしろそれに伴う熱帯の変動度が大きな割合を占めるという点で重要である。

著者

隈 健一

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.2, pp.147-172, 1994-04-25

被引用文献数

5

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気象庁現業全球モデルの高水平分解能(T63、T159)水惑星版を時間積分した。どちらの分解能でも、40日周期のマッデン-ジュリアン振動(M-J振動)が出現した。波数1スケールの構造は両者ともほとんど同一であったが、振幅はT159の方が2倍の大きさであった。下層の収束域の東側では、赤道域で湿潤対流が見られ、西側では赤道から離れた熱帯域で湿潤対流が見られる。水蒸気収支解析によると、M-J振動の構造維持には地表付近の摩擦収束の効果が重要である。T-159モデルでは、クラウドクラスターの集団(スーパークラウドクラスター)のふるまいが中沢(1988)の解析に類似している。しかし、M-J振動とスーパークラウドクラスターのスケールは分離できなかった。M-J振動の熱帯低気圧発生に及ほす影響も調べた。振動の赤道下層収束域付近およびその西側近傍で多くの熱帯低気圧の発生が見られた。これらの低気圧は東西方向に長い対称ロスビー波の構造の生成に寄与している。

著者

佐藤 薫 永戸 久喜 廣田 勇

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.427-436, 1993-08-25

被引用文献数

8

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時間分解能の高いMUレーダー観測データ及び水平分解能の高い気象庁JSM(Japan Spectral Model)データを用いて対流圏中上部に卓越する中間規模東進波動擾乱を発見しその特性を詳しく調べた。この波動は3-4日周期の移動性高低気圧波動(長波)の卓越する春季において常に存在する。スぺクトル法、ラグ相関法を用いて定量的解析を行なった結果、この波動は緯度30-40゜Nに帯状に分布し、東西波長約2100km、周期約26時間であることがわかった。東向き位相速度は約22ms^<-1>で、長波の約2倍にあたる。これは、この中間規模東進波動が長波の高調波ではなく、独立な固有の生成維持機構を持っていることを意昧する。南北方向、高度方向の位相の傾きは殆んど見られない。高度場及び南北風成分の振幅は250hPaで最も大きく、約4ms^<-1>である。風と高度場との対応は地衡風的である。この種の対流圏東進波動に関するこれまでの観測的知識は乏しく、したがって、その力学は殆んどわかっていない。今後、背景流との関連を通して、この中間規模波動の力学特性を明らかにすると共に、他の季節での中間規模波動解析を発展させる必要がある。

著者

児玉 安正

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.581-610, 1993-10-25

被引用文献数

7

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梅雨前線帯、南太平洋収束帯(SPCZ)、南大西洋収束帯(SACZ)は亜熱帯域の顕著な収束帯である。これらは(以下亜熱帯収束帯)は、強い水蒸気収束、相当温位場での前線強化、対流不安定の生成で特徴づけられる顕著な亜熱帯前線帯である。亜熱帯収束帯が特定の領域に出現する理由を明らかにするため、循環場の大規模な特性を亜熱帯域全域について調べ、亜熱帯収束帯の周囲と対比した。また、亜熱帯収束帯と循環場の短時間変動の関係を調べた。亜熱帯収束帯は以下のような循環場の条件が準定常的に満たされる領域に現れた。(1)亜熱帯ジェットが亜熱帯域(緯度30-35度)にある。(2)下層の極向き気流が亜熱帯高気圧の西縁で卓越する。これらの条件のうち1つでも準定常的にみたされない領域では、亜熱帯域に降雨域がないか、弱い降雨域があらわれた。亜熱帯収束帯の活動は、循環場の短時間変動において上記の条件が満たされる期間に活発化した。また、これらの条件が短期間でも満たされれば、亜熱帯収束帯に類似の性質を持つ降水帯が亜熱帯域のどこでも出現した。下層の極向きの気流は、亜熱帯域における水蒸気収束、相当温位場での前線強化、対流不安定の維持に不可欠であった。この気流は、亜熱帯高気圧と亜熱帯高圧帯内の熱的低圧部の間で地衡風的に生成した。モンスーン対流と大陸上の地面加熱は熱的低気圧の生成に重要であった。

著者

村上 多喜雄 松本 淳

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.719-745, 1994-10-25

被引用文献数

17

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西部北太平洋における夏のモンスーン(WNPM)は、8月中ごろの最盛期には、東南アジアモンスーン(SEAM)と同程度かそれ以上に活発になる。これら2つの夏のモンスーン地域の境界は、OLRが190Wm^<-2>以下になる両モンスーンの上昇域の間にあって、OLRが230Wm^<-2>以上と比較的高く、相対的な好天域である南シナ海にある。主要な下降域は中部北太平洋にあり、そこでは太平洋高気圧の発散域の上層に、熱帯上部対流圏トラフの収束域が位置している。すなわち、29℃を超える世界でもっとも高い海水温域にあるWNPMの中心地域(北緯10-20度、東経130-150度)では、活発な対流活動が生じ、東経110度付近の南シナ海と、西経140度付近の中部北太平洋との間に、顕著な東西循環が起こっている。この東西循環の鉛直構造は、北緯10-20度付近ではバロクリニックで、東経150度以東では下層が偏東風、上層が偏西風となっており、以西ではこの逆となる。WNPMは、北緯10度から20度付近における海水温の東西コントラストと、北緯20-30度付近における、大陸-海洋間の東西の熱的コントラストの複合作用の結果として生じていると考えられる。WNPM域の極側には大きな大陸がないため、南北の熱的コントラストの影響は、二義的なものとなる。一方SEAMは、主に南北の海陸熱的コントラストによって駆動される、南北循環によって生じている。SEAMは10月初め以前に後退するのに対し、WNPMは29℃を超える高海水温が維持されているため、11月初めまで持続する。

著者

鈴木 力英

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.1, pp.81-90, 1994-02-25

被引用文献数

1

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沿岸域の地表風は主に以下の二つの風成分から成り立っていると考えられる。一つは海陸風成分(以下、LSCと呼ぶ)で、もう一方は総観規模の気圧傾度が原因となって生じる風成分(以下、SWCと呼ぶ)である。本研究では、日本の沿岸地域の地表風をLSCとSWCに分解し、それぞれに対する地表地衡風の影響を調べた。解析には沿岸のアメダス226地点における、1983-1987年の毎時の風のデータを使用した。地表風からSWCを分離する方法としては、全地点の風をベクトル平均すると日本が海で囲まれている理由からLSCが相殺してしまうことを利用した。また、LSCについては各地点の海風向を定義することによって観測値より抽出した。地表地衡風は気象官署の地上気圧値から各アメダス地点について平面回帰によって求められた気圧傾度より、地衡風平衡の式を使って計算した。SWCとSGWとの風速比(SWC/SGW)は15時と6時においてそれぞれ0.22と0.15であった。これは、Suzuki(1991)による山岳部を含む中部日本での解析結果と比べ、大きな値であった。これは、沿岸域の粗度が中部日本全体と比べた場合、小さいためであろう。SGWからSWCへ反時計回りに計ったなす角は51度であり、昼夜の差はほとんどなかったが、SGWの風速によって大きく変化した。LSCの風速はSGWが0ms^<-1>に近い時、14時に海風が1.6ms^<-1>、6時に陸風が0.8ms^<-1>であった。LSCはSGWが大きくなるにつれて小さくなり、SGWの風速が14ms^<-1>を超えるとLSCは消滅することが明らかになった。

著者

新田 勍 関根 創太

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.627-641, 1994-10-25

被引用文献数

18

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静止気象衛星「ひまわり」による3時間間隔、9年間のT_<BB>データを用いて、熱帯西部太平洋域の対流活動の日変化の解析を行った。対流活動の大きな日変化がインドシナ半島、チベット高原、北オーストラリア、海洋大陸域等の大陸や大きな島及びその周辺海域に存在する。また、ベンガル湾と南シナ海にも大きな日変化が存在する。一方、海洋大陸域ほど大きくはないが、熱帯収束帯(ITCZ)と南太平洋収束帯(SPCZ)にも日変化が見られる。日変化の特徴は季節によって変化し、対流活動が活発な季節に日変化の振幅も増大する。大陸上及び大きな島の上では、対流活動は午後遅くから夜にかけてピークに達するが、これは日中の地表からの加熱によるものと思われる。一方、大きな島の周辺海域では、対流活動のピークは一般に午前中に現れる。このような周辺海域の対流活動の日変化は、海陸風循環と大規模な一般風との相互作用によって作られているものと思われる。ベンガル湾の北端海域の対流活動は夏のインドモンスーン期に大きな日変化を示し、午後に対流活動のピークが現れる。南シナ海の対流活動の日変化は夏から秋にかけて顕著になり、正午頃ピークになる。ITCZとSPCZの対流活動は一般に午前に最盛期に達するが、午後にもう一度活発になる。フーリエ解析の結果、ITCZやSPCZ上には半日周期の変動が存在し、3-4地方時と15-16地方時に対流活動が最大となることがわかった。

著者

佐藤 薫 長谷川 史裕 廣田 勇

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.859-872, 1994-12-25

被引用文献数

11

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シンガポール(1N, 104E)の1978〜1993年に亘るレーウィンゾンデデータを用いて、赤道域下部成層圏における周期3日以下の温度・水平風擾乱の解析を行なった。短周期擾乱は温度・風成分共に、時折り鉛直波長5km程度の時間と共に位相の下がる内部波的な構造を持つ。その位相構造から、これは内部慣性重力波によるものと考えられる。また、パワースペクトル解析の結果、短周期帯には、これまで良く調べられている周期15日前後のケルビン波や4〜5日周期の混合ロスビー重力波とは独立なピークが存在し、そのエネルギーも大きいことがわかった。次にスペクトル特性の時間変化と平均東西風準2年周期振動(QBO)との関係を調べた。東西風と温度の短周期擾乱は、ケルビン波と同様、平均風が東風から西風にかわるフェーズ(EWフェーズ)でバリアンスが極大となるが、ケルビン波と異なり、平均風が西風から東風にかわるフェーズ(WEフェーズ)でもエネルギーが大きい。さらにクロススペクトルについては、これまでケルビン波についてさえほとんど調べられていない、温度と東西風成分のコスペクトルも解析した。その結果、短周期帯において温度と東西風成分のコスペクトルの絶対値がクオドラチャースペクトルの絶対値よりかなり大きいことがわかった。興味深いのは、コスペクトルの符号がQBOの位相に合わせて変化していることである。すなわち、温度と東向き風成分はEWフェーズではプラス、WEフェーズではマイナスの相関を持つ。これらの結果は短周期擾乱がQBOと深い関わりを持つことを示している。

著者

村上 正隆 松尾 敬世 水野 量 山田 芳則

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

気象集誌 (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.72, no.5, pp.671-694, 1994-10-25

被引用文献数

8

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1989年から1992年の4冬期間に、雲粒子ゾンデ・雲粒子ドロップゾンデ・ドップラーレーダ・マイクロ波放射計を用いて、日本海上の対流性降雪雲の観測を行った。この論文では、雲の一生の中でステージの異なる雪雲の観測例を多数コンポジットし、雲頂温度-20±3℃の比較的寿命の短い対流性降雪雲内の微物理構造の変化を調べた。発達期には中程度(〜4m/s)の上昇流によって雲全体に断熱凝結量に近い高濃度の過冷却雲水が生成される。このとき水晶数濃度(200μm以下)は10個/リットル程度で降雪粒子(200μm以上)はまだ形成されていない。最盛期には、氷晶は時々100個/リットルを越える高濃度となり、アラレや濃密雲粒付雪結晶からなる降雪粒子ができ、その濃度は10個/リットル程度となる。これらの降雪粒子の昇華及びライミング成長により、過冷却雲水のかなりの部分が消費される。衰退期までには、ほとんどの過冷却雲水が消費され、雲内には全くライミングしていないか、又は軽くライミングした雪結晶が残る。降雪機構としては、過冷却雲粒の共存下で発生した氷晶(特に厚角板や角柱などの軸比が1に近い結晶)が、昇華・ライミング成長を続け、最終的にアラレになる機構が主なものである。一方、暖かい雨の形成機構が慟いていることや、凍結水滴がアラレの芽となっている可能性を示唆する結果も得られているが、過冷却及び凍結水滴の数濃度が低いこと、また分布が時空間的に限定されていることから、その寄与は小さいものとみられる。雲水量の収支計算から、発達期には、気塊の断熱上昇による過剰水蒸気生成項が卓越しており、雲水量は断熱凝結量に近い値となるが、一端降雪が強くなると、1m/s程度の上昇流を含む雲でさえ定常状態を維持できなくなり、降水粒子の昇華・ライミング生成に消費され、過冷却雲水は急速に減少・消失することが示された。