著者

吉井 潤

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.458-461, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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専門紙・業界紙は,情報収集に役立つ優れたレファレンスツールである。その特徴として速報性・内容の深さに加え流通が限定的なことが挙げられるが,様々な人がアクセスできる公共図書館で専門紙・業界紙を提供することでより多くの人が手に取ることができる。どんな新聞があるのかを知ることのできる資料は限られており,長く続いているもの,第三種郵便物であること,発行母体を資料評価ポイントとして収集するとよい。レファレンスにおいては統計・人事情報を得る資料として活用できる。

著者

徳毛 貴文

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.452-457, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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「あの時,あの時代に何が起きたか」を調べるには,新聞記事データベースが有用だ。読売新聞の「ヨミダス歴史館」はその先駆けで,明治の創刊号から現代まで140年余りの記事を,図書館などで検索することができる。テキストデータがない活字時代の紙面も検索できるよう,1本1本の記事にキーワードをつけ,新聞広告や連載小説まで検索可能にした,近現代史のデジタル・アーカイブだ。ヨミダス歴史館は毎日,新たな紙面を追加収録すると共に,検索キーワードの見直しも続け,今も進化し続けている。SNSに雑多なニュースが流れ,消費される中,情報を的確に読み解くために新聞記事データベースが役立つことを期待したい。

著者

江村 亮一

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.446-451, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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日本経済新聞電子版は2018年6月,有料会員60万人に到達した。2010年3月の創刊当初,月額4000円は「高すぎる」といわれたが,20代,女性層に有料会員のすそ野が広がり,創刊当初の予想を超える成長軌道を描いている。日経電子版は記事を提供するだけでなく,エンジニアと編集部門が一体となって「仕事に使えるツール」を目指し,改良を続けてきた。日経電子版のこれまでの歩みと今後の方向性,デジタルメディアの共通課題に触れながら,デジタルメディアの将来を展望したい。

著者

松本 恭幸

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.440-445, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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地方紙のデジタル化の進捗状況は,個々の地方紙の抱える条件が大きく異なり,電子版の有料化についても違った対応をしている。だが今後,紙媒体の購読者が減少する中,単にニュース記事の課金ビジネスだけで乗り切ることは出来ないだろう。本稿では地方紙が今後もローカルジャーナリズムの担い手としての役割を維持していくため,ニュース配信以外にも様々なコンテンツやサービスの提供によるデジタル事業のマネタイズ化,合理化が求められる紙面づくりへの市民参加の可能性の追求,宅配網を維持するための販売店の多角化,地方紙のリソースを活かした新規事業開発等の必要性について,様々な先進的な取り組みの事例をもとに紹介する。

著者

久松 薫子

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.9, pp.433, 2018-09-01 (Released:2018-09-01)

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明治期から現在まで,日々発行され情報を発信し続けている新聞は,身近な情報源として多くの購読者をかかえてきました。近年ではインターネットの普及とデジタル機器の発展の影響を大きく受け,読者,特に若年層の減少が多く指摘されています。新聞の情報は,速報性やアクセスのしやすさ・信頼性において,いまどのような位置づけにあるのでしょうか。新聞が今,デジタル情報の発展にどのように対応し,どのようにその情報は人々に届けられているのか,そしてそれらはどのように活きているのか,概観する特集を企画しました。日本大学の石川徳幸氏には,各種メディアが普及しその重要性が高まっていく中で変化した国内の新聞の状況について総括していただきました。続いて,数多くある地方紙の現状や電子化への対応・課題について,武蔵大学の松本恭幸氏に報告していただきました。また,電子化された新聞として,個人向け契約の電子版と図書館等で機関契約する新聞記事データベースについて,それぞれ日本経済新聞社の江村亮一氏,読売新聞東京本社の徳毛貴文氏に解説していただきました。こうして提供される新聞の情報を活用している2つの事例として,図書館における専門紙の提供について図書館総合研究所の吉井潤氏に,神戸大学附属図書館デジタル版新聞記事文庫をその活用の傾向も含めて,神戸大学の末田真樹子氏・花﨑佳代子氏にご報告を頂きました。新聞の情報がさらに活用されるきっかけとなれば幸いです。(会誌編集担当委員:久松薫子(主査),當舎夕希子,長野裕恵,松本侑子)

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

ドクメンテーション研究

巻号頁・発行日

vol.24, no.5, 1974

著者

藤本 仁史

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.222-225, 2000

参考文献数

2

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昨今, 出版界ではオンデマンド出版(POD)がホットな話題になっている。PODは, ニッチなマーケットを扱う学術出版, 返本率の異常な高さ, 過剰在庫, 品切れや絶版本に対する小口注文の扱いなど, 出版界が抱える懸案課題の一部を解決するだろう。PODは, 出版ニーズが少部数化に向っている現在, 出版界の改革を促す役割を果たすであろう。しかし, 従来の画一的な製作・流通環境の再構築を行い, 効率的かつ良質本の出版に移行しない限り, 出版界の本質的な問題は解決しない。本稿では, 紀伊國屋書店が「電写本」を始めた理由やそのサービスの仕組みを解説するとともに, 現在の出版界が抱える本質的な懸案課題についても論じる。

著者

橋元 博樹

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.62, no.6, pp.242-247, 2012-06-01 (Released:2017-04-18)

参考文献数

10

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学術情報流通においては,英文のジャーナルと比較して和書モノグラフは依然としてデジタル化が進んでいない。近年,たしかにいくつかの商用サービスはスタートした。また,「電子書籍元年」と呼ばれた2010年には,さまざまな議論が沸き起こり新たな技術も紹介された。だが,学術書にかんして言えば,いまだ有効なビジネスモデルが見出されているとはいえない。学術書の電子化について何が課題となっているか,また成功の条件はなにか。研究者や大学図書館からは望まれつつも,なかなか離陸しない日本の学術書の電子化について,主にその流通の側面から考える。

著者

塚田 泰彦

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.66, no.10, pp.508-512, 2016

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<p>読書とはそもそもどういう行為なのか。高度情報社会となって,伝統的な読書環境から大きく変貌を遂げた現代の読書環境は,読書や読者をどう変えたのか。これらの問いに答えるために,まず読書関連の用語の定義を再確認することで,伝統的な読書観にもとづく読書行為全体の様相を視野に置いて,読書の心理的過程と社会的文化的過程の両面から現在の読書の偏りや変化をとらえた。次に,読書科学と読書教育研究の歴史をレビューして読書の研究と実践の成果を確認し,そこで得られた枠組みと論点に沿って現在の読書が抱える問題点を4つ抽出し,来るべき読者の立場からその改善の見通しについて論じた。</p>

著者

渡辺 智暁

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.61, no.2, pp.64-69, 2011-02-01 (Released:2017-04-20)

参考文献数

22

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本稿ではウィキペディアを使う上で重要となるメディア・リテラシーを論じている。具体的には, ウィキペディアの運営・品質管理体制や方針, 参加者の動機, 利害関係者の動機や影響力などを解説し, ウィキペディアの特定の項目の信頼性を見積もる上でそれらがどのように手がかりとなるかを論じる。また, ウィキペディアの信頼性・品質に関する既存の調査の傾向に触れつつ, 限界を指摘する。他の資料との併用が有益であること, ウィキペディアは他の資料への入口としても有用性を増しつつあることを述べる。最後に, 中長期的な視点に立つと, ウィキペディアへの貢献も, 信頼性の問題への有意義な解決方法であり, 直接的な貢献の他にも多様な間接的貢献法があることを説明する。

著者

太田 泰弘

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.415, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

著者

中橋 雄

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.406-411, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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本論文は,ソーシャルメディアを利用する際に求められる「読解力」の特徴とその教育方法について考察することを目的としたものである。具体的には,メディア・リテラシーに関する研究の蓄積,ソーシャルメディアの特性に関する議論,教材開発と教育実践の事例を概観して検討した。その結果,「多様な価値観をもつ人と人との相互作用で生成されていること」や「目にする情報の範囲を自分で限定していること」などを踏まえて読み解くことが,ソーシャルメディアの「読解力」として必要になることを指摘した。また,そうした能力を育む「探究と対話を通じた教育方法」の可能性を確認することができた。

著者

文部科学省初等中等教育局教育課程課

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.395-399, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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文部科学省では,PISA2003の調査結果公表以降,「読解力向上プログラム」や「読解力向上に関する指導資料」の公表,「言語力育成協力者会議」の設置,平成20年,21年改訂の学習指導要領における言語に関する能力の育成の重視など,読解力の向上や言語活動の充実に取り組んできた。新しい学習指導要領においても,子供たちの読解力に関する課題が指摘されていること等を踏まえ,各教科等における言語活動の充実,国語科における言葉の働きや語彙に関する指導の改善・充実,情報の扱い方に関する事項の新設など,全ての学習の基盤となる言語能力の育成を重視している。

著者

小山 信弥

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.68, no.8, pp.389, 2018-08-01 (Released:2018-08-01)

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2018年8月号の特集は「情報読解力を考える」です。インターネットの普及と,それを支える技術の進展は,人々の情報入手経路を大きく変容させたことは,既に読者の皆様も実感されていることかと思います。そういった環境の変化に対応し,情報提供部門は様々な取り組みを行い,情報を求める人たちに求める情報を提供してきたと思います。一方で情報の受け手側についても変化がおきていることは,様々な方面から指摘されているところです。例をあげれば「ロボットは東大に入れるか(東ロボ)」プロジェクトが実施した中高生を対象とした「リーディングスキルテスト」の基礎的読解力調査において,中学校を卒業する段階で約3割が表層的な読解ができておらず,高校生の半数以上が教科書の内容を読み取れていない1),という結果が出ています。PISA(国際到達度調査)において2006年に日本は読解力が15位となり2),各方面で様々な対応を行ってきましたが,2012年には4位3)まで上昇したものの2015年には8位4)となり,平均点も下がってしまいました。活字離れでまとまった文章を読む機会が減少したり,語彙(ごい)量が不足したりといった実態が読解力低下の原因とする専門家の指摘もあり,文部科学省は読解力向上に向け小中学校用「指導改善のポイント」を作成するなどして対策を講じています。そこで本特集では情報へのアクセスが容易になり,情報量が豊かになる中で,情報の「発信」側ではなく,「受信」側に起きている状況について調査・読解力向上に係る研究事例や文科省の取り組みを取り上げることとしました。早稲田大学教職大学院の田中博之先生には,PISA型読解力とはどのような力なのかを,OECDのキー・コンピテンシーへの位置づけや現行の学習指導要領との関わりなどをふまえて論じていただきました。文部科学省初等中等教育局教育課程課からはPISA2003の調査結果の公表以降の,読解力に関わる文部科学省の主な施策について執筆いただきました。田中先生の論考とあわせてお読みいただければ,国内の読解力向上に関する動向について更に理解が深まると思います。神戸学院大学の立田慶裕先生からは,米国の学校図書館協議会が提供している21世紀型スキルを学ぶための学校図書館基準とともに,コロラド州の資料から,学校司書に求められる評価基準としてのルーブリックなどのツールを紹介していただきました。武蔵大学の中橋雄先生からは,ソーシャルメディアを利用する際に求められる「読解力」の特徴とその教育方法についてご執筆をいただきました。いずれも図書館や情報部門において活用できる視点を提供していただいたと思います。本特集が,「情報読解力」についての議論の基盤となれば幸いです。(会誌編集担当委員:小山信弥(主査),古橋英枝,長屋俊,光森奈美子)参考文献1)新井紀子.“3教科書が読めない-全国読解力調査”.AI vs. 教科書が読めない子どもたち.東京,東洋経済,2018,p.168-252.(ISBN 978-4492-76239-4)2)OECD生徒の学習到達度調査(PISA)2006年調査国際結果の要約 http://www.mext.go.jp/component/a_menu/education/detail/__icsFiles/afieldfile/2018/04/23/1230782_001.pdf(参照20180703)3)OECD生徒の学習到達度調査~2012年調査国際結果の要約~.国立教育政策研究所 http://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/pisa2012_result_outline.pdf(参照20180703)4)OECD生徒の学習到達度調査~2015年調査国際結果の要約~.国立教育政策研究所 http://www.nier.go.jp/kokusai/pisa/pdf/2015/03_result.pdf(参照20180703)

著者

伊藤 裕之

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術 (ISSN:09133801)

巻号頁・発行日

vol.55, no.6, pp.271-275, 2005-06-01 (Released:2017-05-25)

被引用文献数

2

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電子情報資源の増大は図書館員の業務を一変させた。その反面, 紙媒体の情報資源管理を目的とした総合図書館システム(Integrated Library System, ILS)を利用して, 基幹の受け入れ業務を行っている図書館がまだまだ主流をしめている。紙媒体の情報資源と電子情報資源とは性格の異なる部分が多く, 今や電子情報資源管理を支援する適切なツールの不在は明らかである。本稿では, 電子情報資源管理システム(ERMS)の現状とその機能について, 主に北米の大学図書館における取り組みを紹介していく。

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, 2004

著者

K

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報の科学と技術

巻号頁・発行日

vol.37, no.7, 1987

著者

井上 彰

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第11回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.173-178, 2014 (Released:2014-11-17)

参考文献数

7

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医学や薬学を中心としたライフサイエンス分野の情報を調査する上で、MEDLINE は重要な書誌データベースの一つである。MEDLINE に登録されている文献情報には、書誌事項や著者抄録といった論文そのものの情報の他に、MEDLINE を作成・管理する米国国立医学図書館の索引作業者により論文全文中から、論文の主題要素に注目した索引用語 MeSH(Medical Subject Headings)が付与されている。よって書誌事項や著者抄録に記載のない項目であっても、論文が主題とするテーマについて検索が可能となっている。また同義語などの用語の揺らぎを吸収する役割もある。MeSH は通常毎年更新され、9 月頃に次年の MeSH が公開され、年末までに最新の MeSH への反映作業(リロード)が行われる。MeSH を利用した検索を行う際には、MeSH の更新は重要な要素となる。 今回、2014 年版 MeSH に新規追加された Levofloxacin とリロードによる挙動について興味深い現象に遭遇したので、調査した内容を報告する。

著者

長谷部 雅彦 持井 聡子 大森 照夫 杉山 典正 都築 泉 近成 涼香

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第15回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.19-24, 2018 (Released:2018-06-22)

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本研究では、近年社会問題化され益々増加する認知症高齢者の徘徊に着目し、新しい「徘徊見守りサービス」を提案することを目的とした。現状調査によると、介護サービス全体に占める徘徊見守りサービスの市場割合は0.2%以下と極めて小さく、また既存サービスの利用率は10%以下という状況であった。この原因として、既存サービスは介護従事者等の人手を必要とするケースが多い一方介護従事者は社会的地位が低い上に低賃金・重労働のため常時人手不足を生じていることや、身体拘束や行動制限などへの留意が必要であることが認識された。そこで、これらの人権侵害に留意しつつ介護従事者の負担軽減を図ることが可能と考えられる技術要素を調査した結果、論文情報ではAI画像解析、GPSトラッキング、特許情報ではAI会話解析,生体信号監視,各種センサー技術,口コミ情報ではGPS位置情報、特殊シールの貼り付け、QRコードの携帯などが着目された。これらの技術要素を組合せ、本研究では、進化型ペットロボ、体内挿入カプセルロボ、未来型お供ロボを提案した。

著者

三沢 岳志 砂原 めぐみ 田村 隆生 三橋 敬憲 矢部 悟

出版者

一般社団法人 情報科学技術協会

雑誌

情報プロフェッショナルシンポジウム予稿集 第15回情報プロフェッショナルシンポジウム

巻号頁・発行日

pp.13-18, 2018 (Released:2018-06-22)

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技術戦略や事業戦略を策定する上で重要であるコア技術について、技術情報を用いて特定する手法を開発した。対象企業の特許情報からFIを技術区分としてコア技術領域を絞り込み、テキストマイニングでその候補を抽出した後、非特許情報を使って具体的にコア技術を特定する。具体的には、まず特許情報からFI内での生存出願シェアと自社引用比率を用いて絞り込みを行う。その後、当該FI内の特許出願明細書中の課題に着目してテキストマイニングを行うことにより、技術課題を抽出する。その上でFIと技術課題からコア技術を特定していく。最後に論文や雑誌、Webなどの広範な非特許情報を用いてコア技術の検証を行う。コア技術の抽出及び特定の手法としては、技術や特許に詳しくないスタッフでも利用可能と考えられることから有用な方法であると考える。さらに、この手法を使う際に留意すべき点も検討した。