著者

吉村 浩 合田 政次 村尾 彰

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.149, pp.107-110, 2001

参考文献数

2

被引用文献数

1

著者

辻 隆弘 三好 雄一 笠原 包道

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

航海 (ISSN:24331198)

巻号頁・発行日

vol.100, pp.65-73, 1989-06-25 (Released:2017-07-12)

著者

吉村 浩 合田 政次 村尾 彰

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.149, pp.107-110, 2001-09-25 (Released:2017-06-30)

参考文献数

2

著者

要木 香苗

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.180, 2012

参考文献数

2

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.208, pp.1, 2019

著者

種市 雅彦

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.196, pp.89-98, 2016

著者

編集幹事

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.194, pp.56-61, 2015

著者

谷 初蔵

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

航海 (ISSN:24331198)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.2-4, 1965-09-25 (Released:2017-07-12)

著者

松本 宏之

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.202, pp.13-20, 2017 (Released:2018-05-21)

著者

村井 康二

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.206, pp.109-110, 2018 (Released:2018-11-14)

著者

柿原 利治 若木 毅 柳川 三郎

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.79, pp.33-38, 1988

被引用文献数

2

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In order to make a study of the effects of antenna height error on the two-dimensional positioning accuracy of the GPS, calculations of positioning errors were carried out by using assumed and actual allocation of three NAVSTAR satellites. As the results of these simulations, it was found that the positioning error indicates a certain tendency of dependence on the relative position of three satellites in observer's celestial hemisphere.

著者

久保 雅義 バーテル フォルカー

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会論文集 (ISSN:03887405)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.47-58, 1992

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船型の増大に伴い,ターミナルは水深の大きな沖合いに建設されている。その結果,船は大きな波を受け,この時の船体動揺が安全荷役や安全係留に影響を与えている。そこで船体動揺を抑え,係留施設の最も安全な利用のあり方を検討することが重要となる。係留船の運動や係留索力のシミュレーションを行う方法としては数値計算による方法と水理実験による方法とがあるが本研究では水理実験により船体運動低減化の方法について議論を行っている。得られた結果を要約すれば次のようになる。(1)サブハーモニック波による長周期運動はサージとスウェーで卓越し,一方ヒーブ,ロールそしてピッチは一次の波成分により引き起こされている。ヨーは長周期と短周期の両方で応答する。(2)サージとヨーの長い固有周期は堅い係留索(ティルロープ付きワイヤー)を用いることによりかなり容易に変えることが出来る。もしサージとヨーの固有周期を一次の波とサブハーモニック波の卓越周波数の谷間に来るように設定すれば,長周期船体運動はかなり低減することができる。(3)長周期船体運動を低減するための第1の方法として固有周期の制御が試みられるべきである。第2の方法としてダッシュポット・システムが有効である。(4)係留索とフェンダーの係留力の非対称性のためにスウェーはサブハーモニック運動を起こす。係留索のバネ定数を堅くすることは非対称性の程度を減少させ,その結果としてスウェーを減少させる。(5)係留索のバネ定数を変えることによって,ロール,ピッチそしてヨーの短い固有周期を変えることは難しい。この場合にはダッシュポット係留索が船体運動の低減に有効である。

著者

中島 保司 城戸 卓夫

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 (ISSN:04666607)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.29-38, 1967

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The Fishing vessels casualty occured by Typhoon 29th in Mariana, at eary morning, 7th October, 1965. According the TYPHOON WARNING, 10 Bonits fishing vessels anchored to refuge the typhoon at Agrihan Is. It was reported that the typhoon 29th increased in violence with the barometer 914mb. and wind velocity 70m/s. Unfortunately, 7 vessels of them sunk and 209 crews died. We had search the accident and obtained some lessons from the casualty as follows: -(1) Security of water tightness on fishing vessels. (2) Study for a weather reports and a course of typhoon at low latitude. (3) Improvement of a bait hold. (4) Handling of the main engine under the heavy weather, particularly on a variable pitch propeller. (5) Leadership and labor management.

著者

竹牟禮 駿

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.180, 2012

参考文献数

1

著者

瀬田 広明

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.198, pp.45-48, 2016

著者

田口 一夫

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.137, pp.33-43, 1998-09-25 (Released:2017-06-30)

著者

久保 雅義 高岡 俊輔

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.120, pp.69-77, 1994-06-25 (Released:2017-06-30)

著者

長井 俊夫

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

航海 (ISSN:0450660X)

巻号頁・発行日

vol.78, pp.27-37, 1983

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本年2月に我が国も署名した海洋法条約(正式には,海洋法に関する国際連合条約という。)が発効した場合,条約に加盟した沿岸国の大陸棚の範囲は,原則として200海里までとなる。しかしながら,その沿岸国が10年以内に科学的,技術的データを国連の大陸棚の限界に関する委員会に提出して200海里以遠まで大陸縁辺部であることを証明し,大陸棚の限界を表示した海図を国連事務総長に寄託すれば,その大陸縁辺部までを沿岸国の大陸棚とすることができることになっている。我が国周辺海域においても,特に本州南方海域では200海里を超えて我が国の大陸棚として主張できる可能性があると考えられており,早急にこの海域の詳細な海底地形・地質構造等の調査を行い国連に提出する資料を整備しておく必要がある。このため,海上保安庁では本年10月から水路部に大陸棚調査室を設置するとともに,最新鋭観測機器を搭載した新造大型測量船「拓洋」(2,600総トン)を使用して大陸棚の調査を開始する予定である。

著者

堀 勉

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.208, pp.60-68, 2019 (Released:2019-09-11)

著者

堀 勉

出版者

公益社団法人 日本航海学会

雑誌

日本航海学会誌 NAVIGATION (ISSN:09199985)

巻号頁・発行日

vol.205, pp.28-34, 2018 (Released:2018-10-05)