著者

北田 晃司

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.73, pp.23-37, 1999-04-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

21

著者

駒形 恒治 上野 志郎 三好 敏朗 五十嵐 義成 信岡 貢

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1968, no.41, pp.20-26, 1968-10-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

7

著者

山本 耕三

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1993, no.67, pp.19-25, 1993-04-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

7

著者

小林 和夫

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1988, no.62, pp.7-17, 1988-04-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

44

著者

仁平 尊明

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.87, no.1, pp.1-13, 2013-03-19 (Released:2013-04-30)

参考文献数

26

---

北海道における小麦の栽培面積は,日本全体の約6割に達する。北海道は小麦の大産地であるが,現在のように小麦栽培が盛んになったのは,北海道における農業の歴史からみれば最近のことである。また北海道は広いため,すべての地域で小麦が栽培されているわけではない。北海道における小麦生産の発展要因を時間的・空間的な視点で捉えることは,北海道の農業だけでなく,今後の日本における食料生産のあり方を考える上でも重要である。本研究は北海道内における現在の小麦産地を確定した上で,小麦生産が発展するための要因を,品種更新,農業政策,産地の生産基盤に注目して解明することを目的とする。その際,統計・史料の分析を重視しつつ,土地利用調査や農協・農家への聞き取り調査など,フィールドワークの資料も活用した。北海道における小麦産地は,図3に示すように,(1)秋播き小麦に特化する十勝平野,秋播き小麦と春播き小麦の両方を生産する(2)東紋・北見地方,(3)石狩平野,(4)富良野盆地とに分けられる。北海道における小麦産地が今後も発展していくためには,北海道産小麦の商品化と地域ブランド化を進めること,海外の小麦産地の実態を考慮した補助金制度の拡充,大規模化と粗放的な栽培方法に対応した農業機械の導入などが重要であると考えられる。

著者

角 一典

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.86, no.1, pp.72-85, 2011-12-31 (Released:2013-02-14)

参考文献数

17

被引用文献数

1

著者

葛西 光希 木村 圭司

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.88, no.2, pp.37-48, 2014-02-26 (Released:2014-04-30)

参考文献数

18

被引用文献数

1 1

---

日本でケッペンの気候区分を適用すると,東北から北海道にかけての地域で,温帯から亜寒帯の遷移帯がみられる。本研究では,この遷移帯付近に位置し,かつ比較的小さな範囲である北海道(北方領土は除く) を対象としてケッペンの気候区分を適用した。また,気候の面的な分布を見られるよう,気象台やAMeDAS観測所のデータより詳細な,1kmメッシュデータを用いて区分を行った。この結果,北海道の代表的な気候区とされている亜寒帯のDf(Dfa・Dfb・Dfc) 以外にも,温帯のCfa・Cfb・Cs* や,それにわずかながらDwb,寒帯のETと,さまざまな気候区が存在することが分かった。また,1971~2000年,1981~2010年の2期間について同様の解析を行い,気候区が変化した地域を明らかにした。2期間で生じたすべての気候区変化パターンをクロス集計により明らかにした。さらに,各変化パターンの代表メッシュを抽出し,気温や降水量のデータを用いて,変化が生じた理由を説明した。北海道において,ある気候区が変化するパターンとその逆方向の気候区への変化パターンが混在した地域が見られ,この地域は気候区の遷移帯であると判断できる。遷移帯において気候区が変化したメッシュ数を比較すると,温暖化の傾向を示すメッシュ数が多かった。北海道という比較的小さな地域でもケッペンの気候区分により気候変動の一側面が把握できたことから,小地域におけるケッペンの気候区分が有効性を持つ場合があることが確認された。

著者

永幡 豊

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.88, no.1, pp.6-13, 2013-04-18 (Released:2013-10-31)

参考文献数

24

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本稿は,北海道における開拓移民母集団(東北6県,北陸4県,そして東京・徳島・香川・岐阜県の開拓移民戸を1つの大移民集団とした)と系統別の寺院構成比の関係を考察したものである。北海道の開拓ピーク期は,明治19(1886)年から昭和11(1936)年までであるが,開拓を多く出したのは東北6県(289,217戸,41.4%),北陸4県(184,064戸,26.3%),東京都・徳島・香川・岐阜県(66,065戸,9.9%)である。東北は禅宗の卓越する地域であり,北陸は浄土真宗系の卓越する地域であることから,北海道に浄土真宗(特に大谷派)・禅宗(特に曹洞宗)系寺院が多く建立されることになったと推測できる。真宗本願寺(西本願寺)派寺院総数は,真宗大谷派より148寺少ないが,これは北海道における真宗大谷派と江戸時代における松前藩との結び付きがあったからである。禅宗は(松前家時代)曹洞宗だけが布教を許され,明治以前に開基した寺院数は40寺で,真宗大谷派より7寺多い。明治元(1868)年から20(1887)年までに41増えて真宗大谷派より2寺多いが,明治21(1888)年から30年までに66寺しか増えなかった。真宗大谷派はこの時期に127寺増えている。この原因を考えると,まず第1に明治29(1896)年までに継続した内紛のため他派よりも布教が遅れたこと,第2にこの時期の開拓者の出身地は,富山を筆頭に北陸出身者が多かった(曹洞宗の卓越する地域東北出身者の増加は,明治38(1905)年以降)ことが挙げられる。従って明治32(1899)年以後,布教は進まず,本格化するのは明治40(1907)年以降で明治31(1898)年から45(1912)年までには98寺増加し(真宗大谷派151寺),合計245寺となった(真宗大谷派の合計は355寺)。浄土真宗系卓越地域の北陸からの移民は(明治19(1886)年から大正11(1922)年まで),全移民の26.3%を占め,曹洞宗が卓越する地域の東北からの移民者は41.4%を占めている。このことは北海道における曹洞宗寺院の優位性を生む要因となるべきものであったが,上記した理由により真宗大谷派などの浄土真宗の宗勢に及ばなかったと考えられる。

著者

宮本 昌幸

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.84, no.1, pp.111-117, 2009-07-31 (Released:2012-11-15)

参考文献数

17

被引用文献数

2 6

著者

羽田野 正隆

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1978, no.52, pp.54-56, 1978-01-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

4

著者

祖田 亮次

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.90, no.2, pp.16-31, 2015-12-24 (Released:2016-01-29)

参考文献数

140

被引用文献数

3 1

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本稿は,英語圏の地理学,とくに人文地理学における近年の災害研究の動向を概観するものである。具体的には,2000年以降の英語圏における主要な地理学系雑誌から災害に関係する論文を抽出・吟味し,地理学とその周辺で行われてきた災害研究に関わる議論を振り返りながら,今後の災害研究の方向性について展望する。過去十数年の災害研究を概観してみると,災害研究という領域が比較的新しいものであり,そこで議論される内容も多岐にわたって混沌とした状況である一方,その研究の動向は,空間論としての災害研究,人間-環境関係論としての災害研究,および学際性と社会性を意識する災害研究という,いくつかの主要な関心が存在することが分かる。いずれも,地理学という学問分野の本質に関わる議論であり,新領域でありながら,地理学的研究の原点に立ち返る契機を含んでいる。ただ,現状では,各地の個別の災害に対する現場レベルの具体的分析が先行し,また社会貢献を意識した実践研究の優先度が高くなっているため,災害研究の抽象化や理論化という方向性は,十分に深化しているとは言えない。災害の基礎研究や理論研究の進展が,より本質的な意味で防災や減災,復興などに貢献しうるような仕組みを構築することも,災害研究の重要な学問的・社会的責務であると思われる。

著者

平井 松午

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.26-37, 2014-03-12 (Released:2014-09-30)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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幕末の開国政策を背景に,第二次幕領期(1855 ~1868 年)に東北6 藩および松前藩が江戸幕府より蝦夷地の分担警衛を命じられた。これら諸藩は,蝦夷地ならびに国後・択捉・樺太の合計22 ヵ所に軍事拠点となる陣屋を建設するとともに,数十~数百人単位で藩兵を各地の陣屋に派遣した。その一方で,蝦夷地支配の中核機関であった箱館奉行所も,1857(安政4)年には箱館市街地の守衛に備えて市街地郊外に五稜郭の建設を開始した。 五稜郭や陣屋遺構の一部については国史跡などに指定され,それらについては今日でも空中写真や地図で確認できるが,一部の陣屋については市街地化や施設建設に伴って遺構が消滅し,五稜郭も建設当時とはその様相を大きく変えている。そこで本稿では,箱館近在に建設された五稜郭,遺構が確認できない弘前藩元陣屋(千代ヶ台陣屋)・盛岡藩元陣屋(水元陣屋)を取り上げ,建設時に作成された絵図面などを用いて,GIS ソフト上で建設当時におけるこれら防御的施設の復原作業を行った。 その結果,建設当時の五稜郭の形状や元陣屋の位置・縄張りを示した実測絵図「箱館亀田 一円切図〔人〕」(函館市中央図書館蔵)・「箱舘表之図 一」(盛岡市中央公民館旧蔵)をもとに,元陣屋の位置を比定することができた。また,絵図面に記載された地理空間情報をGIS データ化することで,五稜郭や元陣屋における建設当時の三次元景観復原や,さらにはデータソースが異なる絵図情報の一元化が可能となった。このことは,古地図・絵図のGIS 分析が,歴史地理学的命題の解決に向けてより有効な手段となりうることを示すとともに,他の陣屋の復原に際してもそうした手法が援用できるものと考える。

著者

森 寿美衛

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理学会会報 (ISSN:21865418)

巻号頁・発行日

vol.1954, no.22, pp.101-105, 1954 (Released:2012-08-27)

著者

永幡 豊

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1983, no.57, pp.20-25, 1983-06-10 (Released:2012-08-27)

参考文献数

18

著者

土平 博

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.89, no.1, pp.38-44, 2014-03-12 (Released:2014-09-30)

参考文献数

17

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江戸時代後期から幕末にかけて,幕府による蝦夷地警備と経営のため奥羽諸藩に割り当てられた領地は,本領に対して飛地領に相当する。諸藩はこの飛地領の要所に陣屋を構築したが,その場所については領域内の諸条件を考慮に入れつつ選定していた。本稿では,盛岡藩と仙台藩が構築した陣屋をとりあげて,その形態や構造について検討した。両藩が蝦夷地領内に構築した元陣屋と出張陣屋・屯の間には規模の違いがみられた。しかし,盛岡藩の場合,元陣屋と出張陣屋・屯所は規模の違いがみられるものの,その設計にあたって統一的なプランのもとで構築されていたと考えられる。一方,仙台藩の元陣屋は盛岡藩の場合と大きく異なる形態をとっており,仙台領内の「要害」・「所」・「在所」をふまえたプランが編み出されたようにも考えられる。

著者

橋本 雄一

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.2006, no.81, pp.1-18, 2006-07-31 (Released:2012-08-27)

参考文献数

20

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This study clarified the education effect by utilizing GIS and virtual reality (VR) tools in geographical education. For this purpose, this research created the two type materials for geographical education, 'operation-type materials' and 'appreciation-type materials', and compared those effects. These teaching materials were made using 3D data, GIS, and VR technology, and the materials had the functions of perpendicular viewpoint movement, horizontal viewpoint movement, angle change, and map element change. The operation-type materials and the appreciation-type materials were used in the lecture of a university and a high school and this study argued the difference of the education effects between the two materials. As a result, the operation-type materials were suitable to make a student discover something and raise interest, and the appreciation-type materials were suitable to transmit knowledge to a student efficiently for a short time. If the operation-type and appreciation-type teaching materials are used together, we can increase the search volition of geographical knowledge from a student besides. The accumulation of geographical knowledge heightens the spatial reasoning capacity of student each. Furthermore, the improvement in spatial reasoning capacity enlarges the search volition. The 3D teaching materials created by GIS and VR have high effects in the geographical education in order to make the above circulation during session of a school.

著者

藤島 範孝

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1971, no.46, pp.1-7, 1971-06-15 (Released:2012-08-27)

著者

佐々 保雄

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1981, no.55, pp.1-7, 1981-01-30 (Released:2012-08-27)

著者

大谷 武史

出版者

北海道地理学会

雑誌

北海道地理 (ISSN:02852071)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.73, pp.57-68, 1999-04-30 (Released:2012-08-27)

参考文献数

26

著者

山田 佳奈子

出版者

北海道地理学会

雑誌

地理学論集 (ISSN:18822118)

巻号頁・発行日

vol.2007, no.82, pp.9-22, 2007-07-31 (Released:2012-08-27)

参考文献数

14

被引用文献数

1