著者
山内 真理/ STOUT Michael
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.50, no.1, pp.83-100, 2012-09
被引用文献数
1
著者
河村 昌子
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.51-64, 2007-12

小品文の提唱者として中国文壇で成功を収めていた林語堂(1895-1976,Lin Yutang)は,英語読者向けに英語で中国文化と中国人の国民性を概説したMy Country and My People,New York:Reynal&Hitchcock,September 1935.によって,アメリカ出版界にその名を轟かせるようになった。林は多くのベストセラーを放ち,「一人の林語堂の存在が,数名の有能な外交使臣をもつことに数倍優る」と称されるほどの影響を欧米に与えた。林の著作は,同時代の日本でも注目を浴び,あいついで邦訳が出版された。林語堂の言論は,内的な深い思索の表出というより,ジャーナリスティックな効果を含みおいて展開されたものだと言える。そのため,林語堂の言論の文字通りの内容だけでなく,彼の言論が受け止められた諸相の方にも見るべきものがあると考えられる。そこで本稿では,林語堂の言論が受け止められた諸相の一ケースとして,戦前の日本における邦訳出版に注目し,林語堂の著作が戦時下の日本でどのように紹介され,林語堂の著作をめぐってどのような動きがあったかを検証した。
著者
杉浦 一雄
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.46, no.1, pp.102-87, 2008-09
著者
中村 晃
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.1-19, 2003-12-31
被引用文献数
1

本研究では,千葉商科大学の学生の性格傾向の変化を,1980年代,1990年代,2000年代と年代を追って,YG性格テストにより性別および学科を考慮に入れ,検討することを目的とした。その結果,大学生の性格傾向は変化してきており,感情的な繊細さ,行動面における積極性のなさ,対人関係における消極性が増したことなどが,主な特徴として挙げられた。このような変化は,社会でよく語られる最近の若者の変化と一致する結果であったが,必ずしも否定的なものとは捉えられないことが示された。また一般に,女子学生の積極性と男子学生の消極性が対比されることが多いが,男女別に検討した結果,男女とも消極的な方向に変化していることが示された。また,学科別に検討した結果,年度ごとの学科間に一貫した性格的な傾向は認められなかった。これは,商学科,経済学科,経営学科はいずれも商経学部という単一の学部の中の学科であり,学ぶ授業に大きな差がないためであることが予想された。このように,全体として大学生の性格傾向は変化しており,今後の教育を考える上で,このような性格傾向の変化を考慮に入れた生徒への対応を考えていく必要性が示唆された。
著者
関口 雄祐
出版者
千葉商科大学
雑誌
挑戦的萌芽研究
巻号頁・発行日
2015-04-01

半球睡眠とは,一側の大脳半球のみで睡眠脳波が記録される生理的状態である.これまでに,ヒトが半球睡眠を行う脳波上の証拠は得られていない.しかしながら,ヒトが局所睡眠を生じること,また,断片的報告からヒトが半球睡眠を行いうる可能性は高いと我々は考えてきた.本研究課題では,自発的な半球睡眠---脳の活動状態の左右差(大脳の左半球と右半球の活動差)---を生じさせる代わりに,視覚入力を一側(左眼球あるいは右眼球)に制限することにより,疑似的な半球睡眠状態を構築し,その状態の疲労の蓄積・回復を分析した.

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著者
龝山 守夫
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大論叢 (ISSN:03854558)
巻号頁・発行日
vol.53, no.1, pp.213-231, 2015-09
著者
吉田 寛
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大論叢 (ISSN:03854558)
巻号頁・発行日
vol.45, no.2, pp.73-95, 2007-09

市場は自発的な交換の場として発達する。市場が効率的なのは,取引に参加する当事者双方の効用が増加する点にある。一方,政府は強制を加えて税を徴収する。税収を超えた政府支出がおこなわれた状態は,税負担を承諾していない者に税の負担を強制している状態であり,略奪がおこなわれている。アメリカ合衆国第30代大統領カルビン・クーリッジの指摘した「必要以上の税を集めるのは合法的強盗である」という状態である。市場での取引と納税者からの承諾の得られない課税が存在する経済では税率は,50%を超えてはならない。生産・交換・課税から生じる効用はマイナスとなる。生産者にとって生産は苦痛となり,生産を放棄する。税率が50%から25%の間であれば,税率を下げる減税は効用を増加する効果がある。税率40%のとき税率を1%下げると,その効用は4%増加する。税率30%のとき税率を1%下げると,効用は1.5%増加する。税率25%のとき税率を1%下げると,効用が1.0%増加する。平成19年度の国民負担率は39.7%,将来の税金を増やさないために財政赤字分も含める潜在的な国民負担率となると43.7%。減税することで経済は活性化する。国民は富み,そして税収は増加する。税を扱う能力のない行政責任者は,税を無駄に使うだけでなく社会の経済活動を阻害する。主権者は,能力のない行政責任者を止めさせることで政府の略奪を止めることができる。選挙で選ぶ行政責任者の財政運営能力を「将来の税金」という会計情報として提供することで,主権者は合理的な決定が可能となる。
著者
水野 均
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.42, no.1, pp.21-41, 2004-06

『朝日新聞』は1960年における日米安保条約の改定に際して,「日本が関係のない戦争に巻き込まれないと同時に,米軍の対日防衛をより強固なものとする」ことを要求し,世論の啓発に臨んだ。当時の日本国内には社会党を中心に「日米安保条約を廃棄して非武装中立による日本の平和を実現しよう」とする動きもみられたが,『朝日新聞』はそれを「実現の可能性が乏しい」と終始批判し続けた。また米国と対立する中ソ両国からの「安保条約の廃棄」を求める「外圧」に対しては,日本政府と共に強く反発する姿勢を崩さなかった。さらに国会が改定安保条約を批准する際に生じた激しい抗議運動には,日米関係の動揺を避けるために事態の鎮静化を求めた。しかし日本政府の実現した改定安保条約は,米国の対日防衛を強化するのに成功した反面,日本の対米防衛を明文化しなかった代償として,「極東における米軍の活動」等の便宜を供与する形を旧安保条約から引き継ぐことを余儀なくされた。こうした日米安保条約に基づく日本の対米依存構造は,日本の米国への便宜供与を一層強化する一因となっていった。
著者
箕原 辰夫
出版者
千葉商科大学
雑誌
千葉商大紀要 (ISSN:03854566)
巻号頁・発行日
vol.47, no.1, pp.37-51, 2009-09