著者

小倉 有子 庄林 愛 Ogura Yuko Shobayashi Megumi

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.49, pp.297-304, 2021-02-28

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グルテンは、小麦などの麦類に含まれる蛋白質の一種であり、米国ではグルテンを含まない食品を「グルテンフリー(以下、GF)」と表示している。GFと表示された食品(以下、GF食品)を用いた食生活は(以下GF食)、セリアック病などの治療に用いられている。近年、欧米においてGF食は健康に有用である、さらには痩身にも有用であるとの情報が拡散し、グルテンを避ける必要がない者がGF食を取り入れる傾向がある。これをうけて日本でも同様の情報が拡散しGF食品が増加してきた。本研究では、グルテンを避ける必要がない者がGFを選択した場合、非GFと比較して、摂取する栄養量にどのような差異が生じるかを明らかにすることを目的とした。本研究では、GF食/非GF食として最もポピュラーだと思われるパンを試料とした。 結果、グルテンを避ける必要がない者がGFパンを長期的かつ日常的に選択した場合、非GFパンを選択した場合と比較して、食物繊維や鉄の不足および脂質の過剰といった悪影響が出る可能性があることがわかった。

著者

西川 ひろ子

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.139-147, 2010-02-26

著者

西川 ひろ子 Hiroko Nishikawa

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.139-147, 2010-02-26

著者

奥野 雅子

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.69-78, 2011-02-28

著者

山田 修三 Shuzo Yamada

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.47, pp.49-58, 2019-02-28

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思春期の少女と母親の対立関係を解消するため、コーピング・クエスチョン等の解決志向アプローチ及び循環的質問法による支援をおこない、サブシステムである親子関係を相称的対立からメタ補足性に変容させて親子関係の改善を図った。そこで、解決志向的アプローチ及び循環的質問法が、本事例においてクライアントである家族とソーシャルワーカーとの面接に及ぼした効果について考察したものである。

著者

坂本 俊

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.42, pp.249-255, 2014-02-28

著者

山田 修三 Shuzo Yamada

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.48, pp.117-124, 2020-02-28

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保育所保育指針は、平成29年の告示で3度目の改訂が行われ、これまでの「保護者支援」が「子育て支援」という名称に変更された。そこで、保育者は子育て支援において、どのような理論に基づき、子どもとその保護者に関わればよいのか、支援のあり方について検討した。 保育者による子育て支援のあり方を検討するにあたり、保育所保育指針第4章「子育て支援」の内容、及び現代の子どもと保護者を取り巻く養育環境を社会的背景から考察した。 もって、「子育て支援」におけるソーシャルワークによる支援が有効であると考え、保育者がソーシャルワークを活用する上での留意することを福祉心理学的な視座から論考した。

著者

林 真二 Shinji Hayashi

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.48, pp.391-404, 2020-02-28

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To classify trends in research on support provided by healthcare, medical, and welfare institutions addressing elder abuse at home in Japan, we examined 105 relevant papers published within the period between 2006 and 2018. There were 4 types of related institutions: medical institutions, administrative bodies in charge of healthcare/welfare services, community-based comprehensive support centers, and care service offices. Medical institutions tended to detect signs of abuse through their emergency outpatient services, and provide medical support for the elderly with dementia and mental disorders. Administrative bodies in charge of healthcare/welfare services coordinated related institutions and created networks for service use, but their initial response systems to appropriately manage abuse on identifying it had yet to be established. Professionals of community-based comprehensive support centers provided support for residents with self-neglect or refusal of intervention in many cases, and had a sense of difficulty in managing these cases. Employees of care service offices frequently detected signs of abuse, but they found it difficult to judge whether these signs indicate abuse, and accurately recognizing the necessity of consulting/ reporting was their challenge. In order to identify abuse early and appropriately manage it, it would be important for administrative bodies in charge of healthcare/welfare services and community-based comprehensive support centers to start close collaboration with other related institutions whenever detecting signs of abuse.

著者

山下 明博 Akihiro Yamashita

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.149-158, 2010-02-26

著者

青木 順子 Junko Aoki

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.46, pp.31-50, 2018-02-20

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2017年1月トランプ政権誕生後、「代替的事実」や「偽ニュース」の言葉で、政権側から公然と事実と異なることが事実として提示される、または、都合の悪い事実は信用ならないものとして貶められる、という驚愕するような言動が民主国家の代表とされてきた米国の政権でも通用することを世界は見せつけられることになる。多種多様なメディアの出現によって、虚構世界と現実世界の物語の境界が曖昧になっている今、他者のメディア表象に拘ることへの尊重が一層必要とされている。社会で優位にあるグループであれば「気にかけない」として済ませられるかもしれない出来事について、一つひとつに「拘る」ことで権利を主張する必要がある少数派が社会には存在する。「我が国・自国への愛国心」、「我々・自国中心」、「テロリストの彼ら」、「犯罪者の彼ら」と、「我々だけ」を尊重し、他者「彼ら」への敵対心や恐怖のみを煽り立てる乱暴なレトリックが民主国家の政治の権力側から公然と示され得る時、社会で少数派の拘りの行為が抑圧される可能性は高くなっているのである。ポピュラーカルチャーに見える「ホワイトウォッシュ」から大国の政権による「壁を作る」政策まで、全て関係し合い、相互に影響しないではいられないグローバル化した世界を私達は生きている。ジジェクの言う「人間の顔をもったグローバル資本主義」の実現のために、一人ひとりが拘り、今自分に出来ることを丁寧に問い、真摯な他者とのコミュニケーションを通して実現しようとする、そうした人々を育てることが異文化教育には要求されているのである。

著者

青木 克仁 Katsuhito Aoki

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.48, pp.33-42, 2020-02-28

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竹島問題を機に、日韓両国間の摩擦が激しくなっている中、東京の新大久保で、「韓国」を排斥する排外主義的デモが展開されるなど、特定民族や人種を排撃する、所謂「ヘイト・スピーチ」の問題は放置しておけない状況にある。ヘイト・スピーチを規制しようとすると、その発信者は「言論の自由」を盾とすることだろう。規制の楔を打っても、それが「滑り易い坂道」議論によって、解釈の恣意性を招き、「言論の自由」そのものをも脅かす可能性がある、といった議論がなされる。本論文では「言論の自由」という価値観の重要性にもかかわらず、それでも「ヘイト・スピーチ」を規制し得る可能性を探る。

著者

金岡 俊信 Toshinobu Kanaoka

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.177-187, 2013-02-28

著者

岩田 高明

出版者

安田女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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明治5年(1872)の「学制」公布よりちょうど10年前、幕府はヨーロッパの教育事情を調査する命令を下した。それは、文久2年(1862)の遣欧使節派遣に際してなされた。幕府は使節団に対して、外交交渉と同時にヨーロッパの産業や諸制度の調査を命じたのであるが、その中に政治制度・軍制とならんで、学制の調査が重要調査事項に指定されていた。もとより、教育制度は、議会制度・税制・軍制などとともに近代国家の重要なシステムである。このような認識を政策担当者が持つようになった背景には何があったのか、それを本研究では明らかにしようとした。そして、当時としては最新の、すなわち19世紀中頃の西洋教育情報を含んでいる小関高彦『合衆国小誌』や、漢訳洋書『海国図志』『瀛環志略』『地球説略』『地理全志』『聯邦志略』『英国志』を調査分析した。その結果、これらの書籍の中には、文化の繁栄を支える大学の存在だけでなく、産業革命とともに発展してきた鉱工業のための人材を育成する中等専門学校、国民を養成するための教育制度などの情報が豊富にあることが分かった。とくに、ヨーロッパの先進国やアメリカ東部諸州において形成されつつあった国民教育制度についての情報が日本にもたらされていたことは重要である。また『聯邦志略』『英国志』は英米の宣教師が著したもので、教育が近代社会の基本的なシステムとして位置づけられていることも重要である。この点に早くから着目していたのが箕作阮甫である。彼は蕃書調所教授であり、西洋事情研究の第一人者であった。その箕作阮甫が文久2年遣欧使節派遣の時ヨーロッパ教育事情調査指令に関わったのではないかと考え、現在調査中である。

著者

川岸 克己

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.11-19, 2011-02-28

著者

加島 康彦

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.1-10, 2011-02-28

著者

染岡 慎一

出版者

安田女子大学

雑誌

奨励研究(A)

巻号頁・発行日

1994

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大学の付属学校等を除いて、従来、小学校が直接インターネットに接続された事例は皆無であった。本研究では、実際に小学校をインターネットに接続し、接続を維持し、さらに教育の場で活用する一連の研究を行った。本研究により、日本で最初の小学校ドメインとして広島市立鈴張小学校がUUCPによってインターネットに直接接続された。本研究により、以下の点が明らかになった。1)UUCPにより、小学校をインターネットドメインとして直接接続することは可能であるが、特に、公の機関がインターネット接続のために回線を利用するという概念がもともと無いため、電話回線等の外部との通信回線の確保が困難であった。また、現段階では、既存のワークステーションを利用したUUCP接続が最も接続が安定した。2)インターネットに公立小学校が直接接続する事例は日本において初めての試みであったが、地域ネットワークプロジェクトを介することにより、教育・研究目的の接続は可能であり、小学校の教諭が直接手続きを行った。3)UUCP接続後、1日の電子メールの出入りは平均20通であった。主な通信先は国内ドメイン40%、海外ドメイン35%、メーリングリスト18%、パソコン通信局7%等であった。4)カナダKingston and District小学校と、電子メールを利用した「クリスマスのすごし方」について

著者

藤原 裕弥 Yuya Fujihara

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.43, pp.67-75, 2015-02-20

著者

山本 八千代 竹元 仁美 松原 三智子 須藤 桃代 泉澤 真紀 笹尾 あゆみ 馬場 みちえ 秋鹿 都子 関口 史絵

出版者

安田女子大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2017-04-01

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助産師の知識や認識等の現状を明らかにすることを目的とし、 2020年10月から12月に郵送による自記式質問紙調査を実施した。その結果241名の助産師有資格者から回答をえた。回答者の年代は20代から60代で、助産師の平均従事年数は15.3年であった。 過去5年以内に、妊娠期あるいは子育中の家族で、行政の「要支援対策協議会」や「養育訪問支援事業」の支援につながった事例との遭遇経験は、3例未満23.7%、3例以上5例未満8.3%、5例以上10例未満7.5%、10例以上16.2%であった。助産師の遭遇事例は少なくない。「虐待防止という観点から助産師教育を再検討するにあたり、全体的に助産師の能力が備わっているか」という問いには、①課題の少ない妊婦や家族の相談にかかわる技術及び、②支援を要する家族を発見する技術では、「まあまあある」、「ほぼ十分である」の回答が多かった。しかし、③未熟であったり、課題を抱える家族や、支援を要する家族とコミュニケーションをとる技術、④助産師が日頃から地域の中に入り、地域の人々とかかわる力、⑤メンタルヘルス問題のある親の育てにくさに寄り添う技術、⑥多職種・他部門との連携や調整する力では、その逆で、「大変不足している」「不足している」との回答が多かった。本結果から、助産師の虐待問題を抱える事例との遭遇は少なくないことと、発見や予防のための助産師の技術をさらに向上させる必要があることが明らかになった。特に、未熟であったり、課題を抱える家族とかかわる技術、支援を要する家族とコミュニケーションをとる技術、日頃から地域の中に入り、地域の人々とかかわる力、メンタルヘルス問題のある親の育てにくさに寄り添う技術、多職種・他部門との連携や調整する力などを高める必要がある。

著者

宮原 裕 Hiroshi Miyahara

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 = Journal of Yasuda Women's University (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

no.47, pp.289-300, 2019-02-28

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がん治療における薬物療法では従来の殺細胞性の抗がん剤には限界があり、分子標的治療薬が登場した。近年、免疫チェックポイント阻害薬が悪性黒色腫をはじめとして多くのがん腫で再発、進行がんを対象に第Ⅲ相試験が行われ一定の効果が得られることから免疫療法として使用されるようになった。しかし、従来の抗がん剤ではみられなかった内分泌障害や消化管障害などの免疫関連有害事象が起こることが明らかとなった。それらに対しては、発症に早期に気づき対処することが求められる。悪性黒色腫に対しニボルマブやイピリムマブを投与し有害事象を来した自験例を示し考察を加えた。起こりうる免疫関連有害事象は多くの臓器に多岐にわたるので、治療科の医師のみでなく、腫瘍内科医、内分泌・代謝内科、消化器内科等の医師および、施設内の看護師、薬剤師を含めた診療連携体制が極めて重要であることを強調した。

著者

山下 明博

出版者

安田女子大学

雑誌

安田女子大学紀要 (ISSN:02896494)

巻号頁・発行日

vol.39, pp.243-253, 2011-02-28