著者
加原 奈穂子
出版者
早稲田大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2004

平成17年度の主な研究目的は、(1)岡山桃太郎伝説の舞台「吉備路」の文化財保存と観光活用に関する文化政策および各関係主体(行政・文化産業・地域住民・観光客)の認識・活動・相互関係等のより詳細な実情の把握、(2)「吉備路」イメージの形成と桃太郎伝説の活用に関する資料収集・分析、(3)口承伝承の観光活用に関する他の事例との比較・分析、であった。平成17年度の研究実績は、以下の通りである。1.研究調査1)聞き取り調査:岡山県・岡山市等の文化財保護と観光推進の各行政担当機関(文化財保護と観光化に関する方針・具体的活動)、観光関連の民間団体(観光産業の状況)、「吉備路」観光客と地域住民(桃太郎伝説への認識、観光行動やその影響など)への聞き取り調査を行った。2)文献調査:桃太郎伝説の浸透と「吉備路」のイメージ形成に強い影響力を持った地元新聞、観光案内等について、昭和30年代以降のものを中心に、文献資料の収集・分析を行った。現地調査は、岡山県岡山市で、平成17年8月〔10日間〕、12月〔10日間〕、平成18年2〜3月〔10日間〕に行った。2.調査整理・成果発表上記の聞き取り調査・文献調査で得たデータは、関連の事例との比較を踏まえたうえで、(1)桃太郎伝説形成の歴史、(2)マスメディアの影響、(3)観光行政の変化、(4)桃太郎伝説の活用事例、(5)民俗文化の選択的活用、などの項目に整理、分析済みである。調査結果の一部は、「研究発表」欄の共著、雑誌論文の他に、岡山民俗学会平成17年度総会(「文化資源の活用と文化政策」)、日本民俗学会第56回年会(「多様性の中の地域性」)、第20回日本観光研究学会全国大会(「"地域らしさ"を売る」)で発表を行った。また、岡山市デジタルミュージアム開館記念「おかやまと桃太郎展」に関して、展示協力、展示解説映像作品への出演解説、フォーラムでの講演(「時代を超える桃太郎」)、を行った。
著者
小池 正春
出版者
早稲田大学
雑誌
早稲田教育評論 (ISSN:09145680)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.133-150, 2004-03-31

米国では,1983年に発表された報告書「危機に立つ国家」をきっかけに全国的な教育改革運動が起こった。また同年に「アメリカの高校教育改革」という全米各地の学校実態を調査した報告書による教育改革の提案がなされた。1991年大統領により「2000年のアメリカ:教育戦略」が発表され,2002年には連邦法No Child Left Behind Actの制定に至った。本報告書は,このアメリカの一連の教育改革を様々な報告や研究レポートを参照し鳥瞰図的に眺める。次に「アメリカの縮図」といわれるメリーランド州の教育改革の流れを見る。そして最も「アメリカ的な問題」を抱える同州プリンス・ジョージズ郡に焦点を当て,第2次大戦後同郡がどのように社会と経済,人種構成上で大きな変貌を遂げ,それが教育環境にどのような影響を及ぼしたかを事例を見て今後の行方を探る。
著者
木下 一彦
出版者
早稲田大学
雑誌
特別推進研究
巻号頁・発行日
2004

光学顕微鏡下の一分子生理学、とくに「一目で分かる」研究を標榜し、巨大目印による分子機械の動き・構造変化の直接可視化を通じて、動作機構の解明を試みた。回転分子モーターF1-ATPaseにおける化学反応→力学的仕事の共役スキームをほぼ完成させ、分子機械一般に通じ得る共役原理を提出した。一方、回転軸無しでも回転するという意外な発見をし、構造に基づく機能の説明は振出しに戻った。二本足のモーター、ミオシンの脚の動きの直接観察に成功し、ブラウン運動をうまく使って歩くことを証明した。
著者
李 正文
出版者
早稲田大学
雑誌
産業経営 (ISSN:02864428)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.39-56, 2004-06-15

本研究の対象は,台湾で買収戦略を行っているハイテク企業である。はじめに,フレームワークと,5つの仮説を提示する。その後,サンプル企業125社が抽出されることになり,質問票を郵送した。最終的に,有効対象企業25社(通信会社4社,情報会社4社,家電メーカー7社,半導体4社,バイオテクノロジー5社,医療機器メーカー1社)の回答をもらい,買収企業による買収の取引動機,競争戦略や技術イノベーションを起こす能力または被買収企業の特性と買収後の技術イノベーション・パフォーマンスとの関係を見いだす。対象企業は,台湾にある現地企業および外資系企業である。調査結果からわかったことは,技術をベースとする企業の技術イノベーション・パフォーマンスに対して,買収戦略が重要であることが強調されるということである。
著者
百瀬 優
出版者
早稲田大学
雑誌
商学研究科紀要 (ISSN:02870614)
巻号頁・発行日
vol.58, pp.177-186, 2004-03-25