著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.235, pp.p71-108, 1976-01

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.231, pp.p85-128, 1975-09

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.348, pp.p1-63, 1983-12

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.429, pp.p119-159, 1988-03

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.527, pp.p1-24, 1993-10

著者

遠藤 興一

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.555, pp.p1-67, 1995-03

著者

Elliott R.W.V. 吉見 昭徳

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.502, pp.p91-115, 1992-03

著者

吉見 昭徳

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.337, pp.p93-104, 1983-02

著者

岡本 昌雄

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.401, pp.p25-42, 1986-12

著者

櫻井 成一朗

出版者

明治学院大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2012-04-01

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法的アブダクションでは、仮説選択による説明だけでは結論の正当化には不十分であり、当該仮説をなぜ選択するのかという説明が重要であり、その仮説選択を正当化してはじめて結論が正当化できる。仮説選択の正当化のためには、さらにアブダクションを行う必要がるので、教師が適切にガイドしなければならない。すなわち、IRACにおけるA(あてはめ)の場面において、更にアブダクションが必要になるので、選択仮説を正当化するように学生の思考を導く必要がある。その結果、学生の条文や判決文の理解が深められることが確かめられた。

著者

吉野 一 KOWALSKI Rob BRANTING Kar RUESSMANN He HERBERGER Ma ASHLEY Kevin BERMAN Donal HAFNER Carol 桜井 成一朗 北原 宗律 原口 誠 加賀山 茂 松村 良之 HELMUT Ruess ROBERT Kowal MAXIMILIAN H KEVIN D Ashe DONALD H Ber CAROLE D Haf RUESSMAN Hel

出版者

明治学院大学

雑誌

国際学術研究

巻号頁・発行日

1991

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本研究は、国際統一売買法を対象領域として、成文法国である日本および西ドイツと判例法国であるアメリカ合衆国の研究者が、それぞれの法体系の特徴である「ルールに基づいた推論」と「事例に基づいた推論」の論理分析を行ない、それぞれの推論のシステム化の研究成果を交換するとともに、共同でルールの解釈と類推適用のメカニズムを解明し、それに基づいて、ルール型の推論システムと事例型推論システムとを融合させることを目的とした。平成5年度において次の点が達成された。(1)本国際共同研究によって、大陸法系の「ルールに基づいた推論」と英米法系の「事例に基づいた推論」の論理構造がそれぞれおおよそ明らにされた。(2)「ルールに基づいた推論」と「事例に基づいた推論」の相互関係、両者を融合させる道が明らかとなった。すなわち、法ルールの解釈において事例に基づく推論を利用する方法が明らにされた。(3)法的知識の表現方法として、論理流れ図の方法と複合的述語論理式(CPF)による方法とが確立された。(4)CISG(国連売買条約)の第2部契約成立の部分の論理構造が解明された。そしてそれが、開発された知識表現方法である(日本語と英語版の)論理流れ図およびCPFによって、コンピュータ上に表現された。この表現形式を共通の表現形式として用いることに日米の研究者の合意が形成された。(5)CISGの論理流れ図表現を対象に日・米の研究者が議論したが、これは異なる言語、異なる法文化を持つ日米の両国の法律家の間によいコミュニケーションを実現する方法であることが判明した。(6)CISGの法解釈学的諸論点が明らかとなった。また解釈の違いと背景となる法文化の関係が明らかになった。(7)ドイツ側の研究者は、英語、ドイツ語およびフランス語のマルチ言語のCISGのハイパーカードシステムを完成した。またCISGのドイツ語テキスト文からそれに対応する述語論理式を半自動生成する知識獲得支援実験システムを作成した。次の点で成果はあげつつも、当初計画をそのままの形で実現することはできなかった。(1)ルール型推論システムおよびルールからの類推実験システムを作成した。しかし、ルール型推論システムをアッシュレ-などの事例型推論システムと結合させるまでには至らなかった。従ってまた、ルールに基づいた推論と事例に基づいた推論を融合するシステムの実装も実現できなかった。(2)述語論理式から日本語文および英語文を生成する試験システムを作成したが、日本語と英語の法律知識ベースを融合するためのインターフェースを作成するまでには至らなかった。(3)研究のまとめ方と研究成果の執筆分担の取り決めがなされたが、年度内に本国際学術共同研究の成果報告書を作成することができなかった。これらは研究を進めるに従って問題の深さが明らかになり、安易にシステムの実装を急ぐより、研究の基礎を固めることにより努力した結果でもある。とはいえ、本国際学術共同研究によって、複数の言語で表現され、しかし条約として合意されたことによって一つの内容を持つCISG(国連売買条約)を対象にし、また大陸法系の成文法主義(ルール主義)の法的推論と英米法系の事例主義の法的推論を比較検討し、それを両者を融合させる方向で人工知能システムとして実現しようと努力したことによって、一方において、同法の諸論点が明らかになったとともに、異なる言語および法文化に属する法律家間のコミュニケーションの方法が提供された。本研究は比較法の新たなメソッドを提供した。他方において、人工知能研究にとっても、事例にもとづく推論で法ルールの解釈を支援するシステムの実現方法が確立された点で、有意義な成果を挙げたといえる。

著者

四方田 剛己 斉藤 綾子 平澤 剛

出版者

明治学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2010-04-01

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2011年度は、代表者がフランス・パリに、研究分担者がアメリカ・ニューヨークに長期滞在し、現地における批評、研究、受容の調査を行うとともに、各地の研究者に資料収集、翻訳、リスト化の依頼を継続し、2012年度末に予定されているシンポジウムについての会合を行なった。また、フランスのパリ日本文化会館、国立映画学校、イギリスのブリティッシュ・フィルム・インスティトゥート、ロンドン大学、クローズアップ、カナダのシネマテーク・ケベコワーズ、マッギール大学、コンコルディア大学、イタリアのローマ日本文化会館、ヴェネツィア大学、中国の北京精華大学、オーストリアのウィーン大学、メキシコのメキシコ自治大学、キューバのハバナ国際映画テレビ学校、キューバシネマテーク、ノルウェーおよびデンマークのフィルムミュージアム、アメリカのハーバード大学、コロンビア大学、ノースカロライナ大学、イエール大学、カリフォルニア大学バークレー校などで、日本アートシアターギルド、実験映画、アンダーグラウンド映画を中心に、また松本俊夫、大島渚、吉田喜重、若松孝二、足立正生といった作家など、1960-70年日本映画に関連するシンポジウム、講演会、上映会などを企画、参加し、本研究計画の映画史的意義について、議論、情報交換する機会を設け、各地で新しい研究者、批評家、プログラマーに協力を要請した。平行して、研究計画に必要な映画素材のデジタル化作業も国内で行なった。

著者

神田 良 高井 透 キャロライン ベントン 清水 さゆり

出版者

明治学院大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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最近、老舗を研究対象とした経営に関する研究が頓に増えている。長引く不況による倒産企業の増大を背景として、長期的な存続ないしは永続を可能とさせる経営の在り方に関心が高まっているからである。とはいえ老舗研究の多くは、老舗だけを研究対象とした事例研究に基づいて、そこから経営のエッセンを導き出している。そのため、導き出された仮説が老舗全般に妥当する一般的なものなのであるのか、また老舗に特有の特質を示しているのか、それとも老舗以外の企業にも妥当するのかを判定できないものとなっている。本稿は、こうした研究方法論上の限界を克服することを目的として、老舗経営の特質の一般理論化を試みる。事例研究に基づいて導き出された仮説を、老舗と非老舗の両者を対象とした質問票調査を実施することにより検証することで、老舗経営全般に妥当する永続経営の理論を構築することを試みている。

著者

小野 昌彦

出版者

明治学院大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2014-04-01

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不登校経験者が入学者の8割を占めるA定時制高校入学者に対して、2年間、入学時、年度末に学力テストを実施した結果、入学者の学力は、算数は小4、語彙は中1の段階の生徒が最も多い事が明らかになった。また、不登校経験高校生及び大学生を対象に個別支援を実施した結果、的確なアセスメントを実施すれば、学力補充は可能であることが示された。不登校経験者の学力実態を実証的に明らかにした日本で初めての研究といえる。

著者

中村 敦雄

出版者

明治学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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本研究では,これまで教科書に印刷された文字教材が学習における中心を成してきた国語科にあって,映像や図表等もテクストとして位置づけ,メディアの技術革新に対応させた「よむ」学習活動を支える理論的基板を解明することを目ざした。そのアプローチとして,戦前から現代にいたる広範な期間における「よむこと」の実態を解明するとともに,周辺関連分野の先行研究を渉猟し,理論的な枠組みを解明した。また,試行的な教育実践等を対象とした参与観察研究として,群馬大学の附属学校において実証実験を行い,国語科としての新しい学習指導のあり方の概容を解明した。

著者

石原 俊

出版者

明治学院大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2009

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本研究は、アジア太平洋戦争中の小笠原諸島(父島・母島および周辺の島々)および硫黄諸島(火山列島)において強制疎開の対象となり(ただし住民の一部は現地で軍務動員)、敗戦後も故郷喪失状態に置かれ続けた人びとが、自分たちの置かれたディアスポラ状況にどのように対応してきたのかを、文献資料調査とインタビュー調査に基づいて、歴史社会学的観点から検討した。

著者

渡辺 祐子

出版者

明治学院大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2009

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近代以降の日中関係にキリスト教がどのように介入したのかという研究課題に関しいくつかのテーマについて考察を行ったが、論文公刊という形で成果を発表できたのは、「20世紀初頭の中国人学生留日事業とキリスト教のかかわり」および「日本人キリスト教宣教師の満州伝道」のふたつである。前者はキリスト教超教派組織YMCAが中国人留学生事業を通じ日中交流を積極的に担ったことを明らかにし、後者は戦後礼賛されてきた旧満州熱河地方における日本人宣教師による中国人・蒙古人伝道が、軍の宣撫活動の一端に明らかに位置づけられていたことを検証しつつ、この伝道事業を1860年代にはじまるプロテスタント満州伝道史にどのように位置づけるべきかを論じた。

著者

小野 正嗣

出版者

明治学院大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2010

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コンゴ出身の振付家フォスタン・リニエキュラの舞台作品『ベレニスと訣別するために』と『Cargo』を分析し、植民地支配、とりわけ言語支配が、被植民者の人々の現在のアイデンティティ形成に深い影響を及ぼしていることを明らかにした。また、レバノン出身のフランス語圏作家アミン・マアルーフの著作の詳細な読解から、この作家の文明論的考察が、今日の世界、とりわけ西洋とアラブ世界の対立を理解する上できわめて有効であることを明らかになった。

著者

吉野 一 加賀山 茂 河村 寛治 太田 勝造 新田 克己 櫻井 成一朗 松村 敏弘

出版者

明治学院大学

雑誌

特別推進研究

巻号頁・発行日

2002

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本研究は、創造的な法的思考力を養成するための教育方法を、次のように、四つの研究課題に分けて分担研究し、各研究成果を諸共通事例を素材に全体として融合して、開発した。1.法創造基礎の理論的解明具体的化と体系化の法命題の創設および仮説法命題の反証としての法創造推論の構造を、共通の具体的事例問題の解決過程において、詳細に解明した。妥当性評価の基準を国民の価値意識のアンケート調査と法と経済学の観点とから同定した。認知科学の観点から授業評価方法を考案した。2.実務と教育における法創造の実際の解明米国のロースクールと我が国を含めて大陸法系の法学教育の実践を分析し、その法創造的要素を解明した。そしてその成果を法創造教育方法の開発に立てた。また開発された法創造教育方法の教育実践の分析を行い、有効性を確認した。それを法科大学院の教育で本格的に実践するためのさらなる研究課題を明らかにした。3.法創造教育方法の開発開発された教育方法の中心的部分は、リアルな事例問題に基づく、法的知識と推論の構造に即した、論争を通じて行う、法創造的法的思考の育成方法である。これを効果的に実現するために、法律知識ベースシステム、論争支援システムおよびソクラティックメソッド支援システムを活用する方法を同時に開発した。4.法創造教育支援システムの開発メタ推論機能を持つ「法律知識ベースシステムLES-8」を開発した。ソクラティックメソッド支援システムの問答集の改訂を行った。仮説の生成検証のための推論機構を実装し、オンライン論争支援システムを完成した。開発した諸システムを教育実践に活用してその意義と今後の研究課題を同定した。以上により法科大学院においても実践的に有効な法創造教育方法が開発された。一年次から最終年次までの一貫したスパイラルな法創造教育を実現すること、そのための研究と実践が課題である。

著者

川上 和久

出版者

明治学院大学

雑誌

明治学院論叢 (ISSN:09189858)

巻号頁・発行日

no.567, pp.p53-79, 1995-10