著者
越智 英輔 中里 浩一 石井 直方
出版者
明治学院大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009 (Released:2009-04-01)

本研究では、スポーツ現場において頻発する肉離れ損傷のメカニズムを解明することを目的とした。ラットエキセントリック筋収縮装置を用いて様々な条件下で筋損傷を誘発した結果、骨格筋萎縮を伴う比較的重度の肉離れ損傷モデルを作成することができた。さらに、タンパク質・遺伝子発現を検討した結果、修復に伴いミオスタチン・タンパク質分解系シグナル発現が増加し、骨格筋萎縮・結合組織瘢痕化への関与が示唆された。
著者
吉野 一 太田 勝造 西脇 与作 原口 誠 松村山 良之 加賀山 茂 宮本 健蔵
出版者
明治学院大学
雑誌
総合研究(A)
巻号頁・発行日
1990 (Released:1990-04-01)

本研究は、実定法の言語分析を通じて法的知識の論理構造を明らかにするとともに、それに基づいて、実際に即して法的正当化の推論を行なう法律エキスパートシステムの基礎を確立することを目的とする。原理と方法の解明と実証を行なうために、AIワークステーション上に知識ベースと推論機構ならびに最小限のインターフェースからなる実験用のプロトタイプを作成する。三年間の研究において上記の研究目的はほぼ達成された。すなわ、(1)法的知識の構造については、ウィーン売買条件(一部)および民法(一部)の条文を法規範文単位に要件・効果の内的構造において解明するとともに、諸法規範文間の論理的結合関係を明かした。その際とくに法の適用を制御する推論の知識構造を法規範文とその効力を規定しているメタ法規範文の関係として解明した。(2)法律知識ベースとしては、上記分野において、上記原理に基づいて、法規範文とメタ法規範文を複合的述語論理式で表現し、サンプルシステムをAIワークステーションPSI-II上に作成した。(3)法的推論機構としては、a)適用すべき法規範文を決定する推論を、上記法的メタ法規範文を適用した演繹的正当化の推論として構成し、そのための法的メタ推論機構を完成した。また、b)この推論過程を理解・説明するためのユーザフレンドリーな説明機構を作成した。さらに、c)有限なルールを用いて多様な事件に対して法的解決を与えるための拡大解釈や類推適用の工学的モデルを、法的シソ-ラスの構造にしたがった仮説生成の推論として計算機上実装し、その有効性および問題点を検討した。また法的概念辞書の基礎を明らかにした。上記の研究に関連する論理学的、法哲学定、法社会学的、民法学的および情報・知識工学的的基礎付けを行った。本研究によって本格的な法律エキスパートシステムの開発研究の基礎が提供されたと言える。
著者
佐藤 アヤ子
出版者
明治学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01 (Released:2013-05-31)

環境破壊、種の絶滅、遺伝子工学等に警鐘を鳴らすカナダの作家マーガレット・アトウッドは、環境の危機を人間に伝えるには、「理解の神経回路」を作る物語や文学を含む芸術が必要と強調した。この「理解の神経回路」こそ、出口のない従来のディストピア小説とは違う〈新ディストピア小説〉の構想と解釈し、〈マッドアダム〉の物語である三部作Oryx and Crake(2003)、The Year of the Flood(2009)、MaddAddam(2013)で分析し、アトウッドが希求する〈新小説作法〉を考えた。
著者
THOMAS P. Gill
出版者
明治学院大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003 (Released:2003-04-01)

2002年夏、ホームレス自立支援法が成立した。これは初めて日本政府が野宿者問題の存在を明確に認め、具体的な対策に取り組み始めたことを意味する。この研究プロジェクトの目的の一つは、こうした動きを受けて、日本の大都市におけるホームレス事情を調査し、各地のホームレス対策と施設の運営を比較し、さらに当事者レベルでの対策のインパクトを考察することにあった。もう一つの目的は、ホームレス問題に関して日本に比べ長い歴史と経験を有するアメリカとイギリスのホームレス対策を調べて、各国と都市のホームレス対策の共通点・相違点を確認した上で、日本のホームレス対策の特徴を抽出し、問題点を明らかにすることである。本プロジェクトにおいては、日本では東京、横浜、名古屋、大阪等で、アメリカではロサンジェルスとニューヘーブン、イギリスではリバプール、ロンドンとオックスフォードでフィールドワークを行った。結論として言えるのは日本に関しては、まず(1)地方による差異が大きく、「大阪モデル」、「東京モデル」、「横浜モデル」と呼ぶことが出来る、少なくとも三つの対策のパターンが見られることである。同じ「自立支援センター」という名称を用いながらも、各地の施設の滞在期間・入所と退所の条件設定・運営方式・再利用のルールはさまざまで、流行語になった「自立支援」は各都市で独自の解釈をされている。さらに(2)各都市では試行錯誤の過程で対策の内容と実施が常に変化しつつある。ホームレス対策は日本では比較的新しい社会問題であることから、行政の対応は現段階ではまだ確定していないといえよう。海外との比較に関しては、(1)イギリスでは2000年から集中的な対策を行われ、路上生活者の人口を数値的には激減させることに成功したが、その一方、ホームレス支援は一大事業に膨張し、シェルター運営の現場を検証すると根強い問題が多く、必ずしも成功例とは言いがたい。(2)アメリカでも各種の大規模なホームレス支援事業が活発に行われているが、これは行政・NGO・キリスト教等の教会がそれぞれ独自の理念、基準で実施しているもので、新鮮なアプローチも見られるがホームレス人口は相変わらず日本のそれよりずっと大きく、総合対策がないというのは致命的な問題に見える。
著者
播本 秀史
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.678, pp.85-101, 2002-03
著者
播本 秀史
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.697, pp.87-105, 2003-03
著者
遠藤 興一
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.219, pp.35-70, 1974-07
著者
遠藤 興一
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.235, pp.p71-108, 1976-01
著者
遠藤 興一
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.231, pp.p85-128, 1975-09
著者
遠藤 興一
出版者
明治学院大学
雑誌
明治学院論叢 (ISSN:09189858)
巻号頁・発行日
no.527, pp.p1-24, 1993-10