著者

糟谷 憲一

出版者

東洋史研究会

雑誌

東洋史研究 (ISSN:03869059)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.100-126, 2011-06

---

The aim of this article is to elucidate the changes in the power structure in Joseon during the period from the Kabo Reform (July, 1894) to eve of the Russo-Japanese War (February, 1904). The author has previously examined the power structure of the Taeweongun 大院君 regime and the Min clan 閔氏 regime. The method of analysis involved a survey of those appointed to bureaucratic offices in the upper levels of the regime, clarifying to which of Four Sects (Sasek Tangp'a 四色黨派) and clans they belonged and calculating the ratios. As a result, the author made clear that within the Taeweongun regime, the ascendancy of Noron 老論, the largest faction, was unshaken, and that in the second half of the Min clan regime (December 1884 to July 1894) the ascendancy of the Noron faction became even stronger, and the power of the Yeohung Min 驪興閔 clan, which was a part of the Noron faction and was associated with the matrilineal side of the royal house, increased dramatically. In this article I survey appointees to the central government posts of Minister, Vice-Minister, and to the Department of the Imperial Household and analyze their affiliation with factions and clans. As this period was one of major political change, my analysis is based on distinguishing four periods: 1) that of the Kabo Reform, 2) that when the King resided in the Russian legation (February, 1896 to February, 1897), 3) that of the unfolding of the Independent Club's push for reform (February, 1897 to January, 1899), and 4) that of imperial despotism (January 1899 to February 1904). As a result, I have been able to clarify the following points. First, in regard to the Noron, the power of the Noron and influential clans, such as the Yeohung Min, declined within the upper levels of the government following the Kabo Reforms, but they maintained great influence in upper ranks of the Department of the Imperial Household. The power of the Noron in the upper levels of government was restored to the level of the latter half of the Min clan regime after the Independent Club began promoting reform. During that period, the Noron continued to occupy positions of power in the upper levels of the Department of the Imperial Household, and the power of the influential clans in the Noron faction was completely restored. Second, during the period of imperial despotism, the power of the Noron, from which ministerial appointments were made, increased, and the strength of the Noron in the upper levels of the Department of the Imperial Household grew to 50 percent. I believe this is an important factor in considering the foundation that supported imperial despotism.

著者

岡本 三夫

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2000-09-25

---

新制・論文博士

著者

今村 明恒

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.99, pp.12-15, 1925-03-28

著者

今村 明恒

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.100, no.6, pp.271-280, 1925-03-31

著者

小山 順二

出版者

北海道大学大学院理学研究科地球惑星科学専攻(地球物理学)

雑誌

北海道大学地球物理学研究報告 (ISSN:04393503)

巻号頁・発行日

vol.67, pp.359-373, 2004-03-15

著者

稲本 紀佳 Inamoto Norika

出版者

三重大学人文学部考古学・日本史・東洋史研究室

雑誌

三重大史学 = The journal of history and archaeology, Mie University (ISSN:13467204)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.1-23, 2018-03-03

著者

寺田 寅彦 宮部 直巳

出版者

東京帝国大学地震研究所

雑誌

東京帝國大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, Tokyo Imperial University (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.192-199, 1932-02-22

著者

千木良 雅弘 笠間 友博 鈴木 毅彦 古木 宏和

出版者

京都大学防災研究所

雑誌

京都大学防災研究所年報. B = Disaster Prevention Research Institute Annuals. B (ISSN:0386412X)

巻号頁・発行日

vol.60, no.B, pp.417-430, 2017-09

---

1923 Kanto earthquake induced numerous numbers of landslides in the western part of Kanagawa Prefecture. In particular, a landslide dam made in Hadano still remains and its lake is known as a quake lake. However, the geological structure of the landslide was not clarified. We made geological and geomorphological investigations for this landslide, using drilling and airborne LiDAR, then found that this landslide had its sliding surface along Tokyo Pumice in the depth of about 17 m and the overlying volcanic soil and pyroclastic flow deposits slid. Tokyo Pumice erupted from the Hakone volcano 66 thousand years ago and is widely distributed in Kanagawa and Tokyo, suggesting that potential earthquake-induced landslides must be considered.

著者

吉本 昌郎 信田 聡

出版者

東京大学大学院農学生命科学研究科附属演習林

雑誌

東京大学農学部演習林報告 (ISSN:03716007)

巻号頁・発行日

vol.106, pp.91-139, 2001

---

トドマツ水食いについて,製材途中,製材後の供試木について観察をおこなった。水食い材は節,樹脂条,入り皮など,なんらかの欠点とともに現れることが多かった。これから,石井ら17)の指摘しているように,水食い材では節,樹脂条,入り皮など,なんらかの欠点がもとで無機塩類や有機酸が集積し浸透圧が上昇することで含水率が高くなっているということが考えられた。特に,樹脂条が節に近い年輪界に多く生じ,そのような個所で水食い材の発生が顕著であった。このことから,風や雪,択伐の際に枝にかかる応力により年輪の夏材部と春材部の間に沿って破壊によるずれが生じ,そのような個所に樹脂条が形成される際に無機塩類や有機酸の集積がおこり,浸透圧が上昇するのではないかと推測した。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に準拠した,曲げ試験を行い,曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数が水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は気乾試験体では曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数といった値は非水食い試験体の方が大きい傾向があったが,統計的な差は存在しなかった。生材試験体では曲げ強さ,曲げ比例限度,曲げヤング係数といった値は全体的に著しく減少しており,水食い試験体と非水食い試験体の比較では気乾試験体とは逆に,水食い試験体の方が大きい傾向があった。しかし,これにも統計的な差は存在しなかった。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に従った,縦圧縮試験を行い縦圧縮強さが水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は,統計的に有意な差は存在しなかった。トドマツの気乾試験体,生材試験体についてJIS Z 2101-1994に従った,せん断試験を行いせん断強さが水食いの存非により影響を受けるか否かについて調べた。結果は,統計的に有意な差は存在しなかった。水食い材,非水食い試験体の間に強度の有意差が存在しなかったということは,水食い材であっても,乾燥に十分気をつければ,非水食い材と同様の使用が可能であることを示唆している。現在の状況では水食い材は製材用とはならず,パルプ用としてチップとなるのが普通である。一部の製材工場では水食い材からでも構造用材ではないが,建築用材として土留め板などを採材しているところもあるが,あくまで一部の工場でしかない。今回,水食い材は,非水食い材に比べ,強度の低下が存在しないか,存在したとしても小さいものであることがわかった。したがって水食い材は構造用材などとして有効な利用を目指すことができる。

著者

今村 明恒

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.1-29, 1927-03-30

---

付録3頁

著者

山崎 直方

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.31-34, 1927-03-30

---

付録2頁

著者

松澤 武雄 井上 宇胤 岸上 冬彦 小平 孝雄 長谷川 惠副 波江野 清藏 河角 廣 水郡 茂 山下 四郎

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.35-38, 1927-03-30

---

付録1頁

著者

那波 光雄

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.39-40, 1927-03-30

---

付録2頁

著者

谷口 忠

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.41-62, 1927-03-30

---

付録16頁

著者

今村 明恒

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.63-67, 1927-03-30

著者

[著者名なし]

出版者

震災豫防調査會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.69-76, 1927-03-30

著者

[著者名なし]

出版者

震災豫防評議會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.77-92, 1927-03-30

著者

[著者名なし]

出版者

震災豫防評議會

雑誌

震災豫防調査會報告

巻号頁・発行日

vol.101, pp.93, 1927-03-30

著者

内田 豊昭 小林 健一 本田 直康 青 輝昭 小俣 二也 遠藤 忠雄 石橋 晃 小柴 健

出版者

泌尿器科紀要刊行会

雑誌

泌尿器科紀要 (ISSN:00181994)

巻号頁・発行日

vol.31, no.10, pp.1701-1707, 1985-10

---

1)膀胱腫瘍10例(11腫瘍)に対してBCG 30 mgから240 mgによる膀胱腔内注入療法を施行した.2) 11腫瘍中7腫瘍に腫瘍消失,4腫瘍に20~80%の腫瘍縮小効果が認められた.3)腫瘍の大きさ別では米粒大腫瘍の4腫瘍は全例消失し,小指頭大の腫瘍では5腫瘍中3腫瘍が消失し,残りの2腫瘍にも著明な縮小が認められた.4)悪性度の判明した8腫瘍についてみるとGrade 1は5例中4腫瘍全例が消失,1腫瘍が50%縮小し,Grade 2は3腫瘍が20~80%の腫瘍縮小を認めた.5)副作用としては,膀胱刺激症状を10例中7例(70%),発熱4例(40%),血尿3例(30%)を認めた

著者

小松 正之

出版者

University of Tokyo (東京大学)

巻号頁・発行日

2004-04-09

---

本論文は、1991年から2003年までの13年間、連続して国際捕鯨委員会(lWC)の政策決定に関与した筆者が、鯨類等の国際海洋水産資源の持続的利用を推進するための新たな政策の立案とその実施に関する研究結果を記述したものである。// 1972年6月ストックホルムで開催された国連人間環境会議は、10年間の商業捕鯨モラトリアムを採択した。これを受けて旧捕鯨国(英、米、豪、NZ等)は捕鯨反対行動を展開し、1982年にIWCは商業捕鯨モラトリアムを採択し、これが1986年に発効した。日本は異議申立を行ったが、1986年に撤回し、1988年以降商業捕鯨を一時停止した。商業捕鯨モラトリアムを見直すために必要な作業として、IWCは包括的資源調査評価(CA)をミンク鯨などについて開始し、いくつかの種の系統群については終了した。また資源を保護しながら最小限の捕獲枠を与える手続(procedure)である改訂管理方式(RMP)が、すでに1992年に完成している。// さらに商業捕鯨モラトリアムは、遅くとも1990年までには見直しのための検討をするとの合意がIWCにおいて合意されていたにもかかわらず、14年が過ぎた現在でも資源量が豊富な鯨類(ミンク鯨約100万頭、マッコウ鯨約200万頭など)についてすら捕鯨が再開される兆しは見られない。そこで日本は、死亡率や加入率などの生物学的な指標を得て、資源を持続的かつ安全に管理することを主目的として、国際捕鯨取締条約第八条に基づく調査捕鯨を1987/88年漁期から開始した。// 1991年8月から水産庁の捕鯨担当課長補佐に任ぜられて以来筆者は、鯨類の国際海洋水産資源の持続的利用を目的として設立されたIWCが、上記のような機能不全状況にあることを是正するために、達成可能な政策をいかに中長期的視点で企画立案すべきかを海洋動物資源政策科学の立場から検討してきた。また立案された政策をいかに実施すべきかについて検討し、実際の実施に移すと同時に、その実施結果を再検討することによって、より優れた政策立案を行うというフィードバックシステムを確立した。// 企画立案された政策は、以下の3点に要約される。(1)IWC科学委員会とIWC本会議運営の改善政策、(2)国連食料農業機関(FAO)、絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約(CITES)等、IWC以外の国際機関との提携・活用政策、(3)IWC総会の日本開催推進等による国内理解の向上政策。// (1)IWC科学委員会とIWC本会議運営の改善政策として筆者はまず、IWC科学委員会に参加する日本の科学者陣の力量と経験の向上のために、資源の持続利用を支持する経験豊かな外国の研究者陣と日本の研究者陣の交流システムを立案し、実行に移した。この結果、日本の科学者陣は現在では独自の十分な対応が可能となった。さらに、1994年から筆者が議長となって、国際海洋水産資源の持続的利用に関するシンポジウムを毎年開催した。その結果、国際海洋水産資源の持続的利用に関する科学・技術の進展が図られたと同時に、持続的利用を志向する国々のIWC加入が促進され、また持続的利用を科学的見地から理解しうる国々(いわゆる中立国)との相互理解が深まった。// 少なからぬ発展途上の沿岸国は、自国沿岸域で鯨類が繁殖し、多量の魚介類の捕食することによって、自国の漁業資源が枯渇するのではないかと危倶しており、鯨類の資源管理に関する科学的情報を求めたいという希望をもっている。このような開発途上国の要望を実現化するために、彼らのIWC加盟を容易にすべく、分担金を軽減する必要があると考えた筆者らは、国連分担金方式をIWCに導入することを日本の提案に盛り込むことに努めた。その結果、2002年に下関総会で開発途上国の分担金の軽減が決定されるという成果を得た。またデンマークと共同して、本会議のプレスへの開放、テレビカメラ持ち込み等を提案するという提案を立案し、可決されることによってIWCの透明性が確保されるという成果を得た。さらに英語のみを正式な公用語に指定しているIWCにおいて、仏語、西語を母国語とする西アフリカ諸国等のために、通訳の導入促進を推し進める提案を行い実施に移した。// (2)国連食料農業機関(FAO)、絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約(CITES)等、IWC以外の国際機関との提携・活用政策として、筆者はFAOに勤務した経験を生かし、1995年FAOの技術的支援を得る枠組みを作成・実施し、さらに日本政府主催の『食料安全保障のための漁業の持続的貢献に関する国際会議」の開催を計画・実施した。この会議(京都会議)は、世界最大の95ヶ国が参加し、鯨を含む複数種一括管理の導入、鯨を含む生態系の全部の要素を満遍なく利用すべきことなどを盛り込んだ京都宣言及び行動計画を採択した。また2001年FAO水産委員会において、日本人として初めての議長を務め、漁業と鯨類の相互作用に関する研究の推進に関する国際的注目を集めたパラグラフ(第24回水産委員会レポートパラグラフ39)を採択することに成功した。// 絶滅のおそれのある野生動植物の種の国際取引に関する条約(CITES、ワシントン条約)は、現在世界164ヶ国を加盟国とするより広範な会議であり、発展途上加盟国が多数を占める。1997年ジンバブエで開催の第10回CITES締約国会議では、我が国が提案した南氷洋ミンク鯨のダウンリスティング提案が賛成53対反対59と過半数に迫る支持を得たのは、鯨類等の国際海洋水産資源の持続的利用に関する政策が成果をあげつつあることを示していると考えられる。// (3)IWC総会の日本開催推進等による国内理解の向上政策として、1993年に第45回IWC総会を28年ぶりに日本(京都)で開催したこと、および2002年に第54回IWC総会を下関において開催したことがあげられる。とくに後者のIWC総会開催については、下関市と連携しながら強力にIWCへ働きかけたことが功を奏したものと考えられる。これら2回の日本におけるIWC総会開催によって、鯨類等の国際海洋水産資源の持続的利用に関する国内世論が盛り上がり、風化しかけた捕鯨の重要性が再認識されるという成果を得た。// 鯨類等の国際海洋水産資源の持続的利用については、法的根拠と科学的証拠に基づく主張のみでは、国内外の多くの人々の支持を得ることが困難であると考えた筆者は、法的根拠と科学的証拠を基本としつつ、日本と西洋の捕鯨と食についての歴史と文化の差異について分析し、主張することを新たな施策に取り入れることを試みた。すなわち、日本の捕鯨が鯨体完全利用を特徴としていること、また慰霊祭など自然への感謝の行事を伝統的に保持していることは、鯨類を乱獲することなく持続的に利用することと協働するものであること、さらに現在進めている調査捕鯨の経験を生かした科学情報収集型捕鯨として、未来捕鯨の原型となることを検証し、その優位性を主張することである。// 設立目的から逸脱し機能不全を呈している国際漁業機関はIWCのみではなく、オーストラリア・NZと日本とが対立し、意思決定ができない「みなみまぐろ保存委員会」(CCSBT)も同様の状況を呈していた。すなわち、インドマグロ(ミナミマグロ)の資源回復が充分に図られたと判断した日本は1995年から総漁獲可能量(TAC)の増大を要求したが、その基礎とするため日本が1998年に自国の責任において実施した調査漁獲計画(EFP)を、環境保護色の強いオーストラリアとNZは国連海洋法条約第15部に基づき仲裁に訴えた。また暫定措置要求が両国から提出され、国際海洋法裁判所での審理の結果、我が国は事実上敗訴した。// しかし、科学的根拠に基づいてミナミマグロの持続的利用の正当性を訴えた日本は、2000年に国際仲裁裁判において逆転勝訴することができた。このように法的根拠と科学的証拠に基づく政策を立案し、その正当性を立証する行動計画を実施することによって、CCSBTのような機能不全を呈している国際漁業機関を正常化することが可能であると考えられる。一方、IWCにおいては依然として不正常な状況が続いているが、本論文において示した国際海洋水産資源の持続的利用を推進するための政策の立案と実施の成果を教訓として、より優れた中長期政策を立案・実施することによって、改善が図られるものと考えられる。