著者

ミヤマアキラ ミヤマアキラ Akira Miyama

雑誌

Gender and sexuality : journal of Center for Gender Studies, ICU

巻号頁・発行日

vol.4, pp.85-88, 2009-03-31

著者

小沢 洋輔

出版者

法政大学史学会

雑誌

法政史学 (ISSN:03868893)

巻号頁・発行日

no.80, pp.95-100, 2013-09

著者

風間孝 河口和也著

出版者

岩波書店

巻号頁・発行日

2010

著者

水間百合子著

出版者

河出書房新社

巻号頁・発行日

2006

著者

丹野 恒一

出版者

日本新聞協会

雑誌

新聞研究 (ISSN:02880652)

巻号頁・発行日

no.754, pp.40-43, 2014-05

著者

片山 亜紀

出版者

独協大学外国語学部英語学科

雑誌

独協大学英語研究 (ISSN:0420087X)

巻号頁・発行日

no.75, pp.1-26, 2014-09

著者

大蔵省印刷局 [編]

出版者

日本マイクロ写真

巻号頁・発行日

vol.1941年11月14日, 1941-11-14

著者

玉井 航太 藤田 英典

出版者

国際基督教大学

雑誌

国際基督教大学学報. I-A 教育研究 = Educational Studies (ISSN:04523318)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.5-16, 2017-03-31

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近年,「エビデンスに基づく教育」が注目を集めている。「エビデンス」という言葉は実証された科学的根拠の意味で用いられ,ランダム化比較試験(RCT)による実験デザインを用いた研究が焦点化される。しかし,教育という社会的現実は流動的であり,多くの変数で構成されるため,RCTによる実験デザインは因果関係の検証に有効だが,社会調査の文脈において現実的ではない。そこで,本稿はRCTの方法論的側面における既存の問題を議論し,縦断データの解析方法を紹介した。まず,教育の文脈におけるRCTに関する方法論的問題を概観した。次に,2 時点データから因果関係を分析するモデルとして交差遅延効果モデルと同時効果モデルについて述べ,3 時点以上のデータを分析するモデルとして,潜在曲線分析,潜在曲線混合モデル,混合軌跡モデルの基本的概念を説明した。最後に,本稿は,教育学的研究が実証科学のための適切な方法論を用いることを提唱し,エビデンスに基づく教育のための方向性を示唆した。Recently the term "evidence-based education" has been attracting a great deal of attention. The word'evidence' is used to mean substantiated scientific grounds, based on studies using experimental designs that are known to gather data through randomized control trials (RCT). However, while an experimental design with RCT is effective for examining causal relationship, it is not realistic in the context of social surveys,because the real social world of an educational setting is highly fluid, confaining many variables. Thus, in this paper the existing problems with RCT in terms of methodological aspects are discussed, and analytical methods for longitudinal data are introduced. First, this paper examines methodological issues concerning RCT in the context of education. Second, a cross-lagged effects model and a synchronous effects model are described as models by which to analyze causal relationship in data collected over two points in time. Third,basic concepts of latent curve analysis, a latent curve mixture model, and group-based trajectory analysis are explained as a model by which to analyze data collected over three or more points in time. Finally, this paper proposes that educational research use an appropriate methodology for empirical science, and suggests directions for evidence-based education research.

著者

山本 登朗 小林 健二 小山 順子 恋田 知子 ロバート キャンベル

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本冊子は、国文学研究資料館の特別展示として、二〇一七年十月十一日(水)から十二月十六日(土)まで、国文学研究資料館展示室において開催する「伊勢物語のかがやき ―鉄心斎文庫の世界―」の展示解説である。本冊子の作品解説は、国文学研究資料館の基幹研究「鉄心斎文庫伊勢物語資料の基礎的研究」(二〇一六年度〜一八年度、研究代表者・小林健二)による研究成果に基づき、その成果報告を含む。

著者

梶原 良則

出版者

九州大学文学部

雑誌

史淵 (ISSN:03869326)

巻号頁・発行日

no.129, pp.p39-63, 1992-03

著者

加澤 鉄士 山内 俊雄

出版者

南山堂

雑誌

治療 (ISSN:00225207)

巻号頁・発行日

vol.87, pp.793-795, 2005-03

著者

黒岩裕市 [著]

出版者

一橋大学

巻号頁・発行日

2008

著者

奥野 信枝 永井 敦 公文 裕巳

雑誌

日本性科学会雑誌 = Japan Journal of Sexology

巻号頁・発行日

vol.22, no.1, pp.12-15, 2004-07-31

出版者

法務省民事局

雑誌

民事月報

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.199-229, 2004-07

出版者

日本加除出版

雑誌

戸籍時報 (ISSN:09121579)

巻号頁・発行日

no.571, pp.29-60, 2004-07

著者

ディバイン アレクサンドラ キャロル アリシア ナイヴァル サイナミリ セル センミリア

出版者

The Nippon Foundation Paralympic Support Center

雑誌

日本財団パラリンピックサポートセンターパラリンピック研究会紀要 (ISSN:24326100)

巻号頁・発行日

vol.9, pp.43-62, 2018 (Released:2019-08-01)

参考文献数

14

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国連の「障害者の権利に関する条約」(CRPD)が採択されてから10年経つ現在でも,引き続き多くの障がい者が,開発のためのスポーツ活動を含め,彼らのコミュニティの社会経済生活や日常生活から排除される経験をしている。スポーツが,開発プロセスおよび個人や集団の健康促進のために寄与できる特有な性質を持っていることは認識されている。ただし,開発のためのスポーツが,障がい者の包摂に役立っているか否か,またそれがどのように役立っているかを示す根拠は,ほとんど存在していない。「障害者の権利に関する条約」は,障がい者のあらゆる人権の完全かつ平等な享受を促進,保護,および確保する国の義務をうたっている。これには,文化的な生活,レクリエーション,余暇およびスポーツ活動への参加(第30条),ならびに国際協力における障がい者の包容(第32条)が含まれる。障がいのある人もない人も共に集うのことのできるポジティブな社会をつくるためのスポーツ・プログラムは,障がい者の能力に対する否定的な思い込みに立ち向かうことによって,より包摂的なコミュニティに貢献するものである。このことは,障がい者が世界の舞台で競うパラリンピックにおいて,とりわけ顕著にみることができる。本稿では,スポーツ開発プログラムにおける障がい者の包摂を効果的に促進する要素に着目する。ここでは,オーストラリア政府の「スポーツを通した開発」戦略に関する2015年の評価をエビデンスとして使用する。これは,オーストラリア・スポーツ・コミッションの太平洋におけるオーストラリア・スポーツ・アウトリーチ・プログラムの管理下で実行された評価である。定性的面接とフォーカス・グループ・ディスカッションのひとつは,障がいのある,またない主催者と参加者,スポーツに参加している障がいのある子どもを持つ家族を対象に行われた。スポーツへの参加が,自尊心,健康,幸福,社会包摂を改善すると報告された。包摂を妨げる主な要因には,偏見,差別,移動時に不可欠なアクセシビリティとスポーツ施設の不足,補助的な器具の不足といった障がい者特有のニーズが含まれる。スポーツ開発において障がいのある人々が最も効果的に包摂されるのは,仲間内での励まし,スポーツ・プログラムの様々な場面における障がい者の意義ある参加とリーダーシップ,社会的かつ競合的な進路が用意されたときである。

著者

岡本 智周

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.23, no.9, pp.9_28-9_33, 2018-09-01 (Released:2019-01-18)

参考文献数

13

著者

北原 みのり

出版者

中央公論新社

雑誌

婦人公論

巻号頁・発行日

vol.89, no.4, pp.38-41, 2004-02-22

著者

永野 仁美

出版者

有斐閣

雑誌

ジュリスト (ISSN:04480791)

巻号頁・発行日

no.1263, pp.189-192, 2004-03-01

著者

清水 弥生

出版者

産労総合研究所

雑誌

労働判例 (ISSN:03871878)

巻号頁・発行日

no.849, pp.14-22, 2003-08-01