著者
竹内 康浩 西崎 恒男 高城 晋 馬淵 千之
出版者
社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.14, no.6, pp.563-571, 1972 (Released:2011-03-04)
参考文献数
11
被引用文献数
1 1

Large amount of organic solvents is used in the processing industries and most of these industries are medium or small enterprises. Therefore, health of workers working there is liable to be disturbed by organic solvents. And as the workers exposed to organic solvents usually complain of indefinite oilments, recently health of workers exposed to organic solvents became to be studied endocrinologically and neurologically.Two workers exposed to organic solvents in a paints industry consulted us and complained of dizziness, headache, tinnitus, insomnia, slight fever, disturbance of appetite, decrease of body weight, cramp of lower extremities, etc. And in our clinical examination, hypofunction of diencephalon-hypohysis-adrenal cortex system, hypesthesia on one side, continuous slight fever, slight orthostatism, abnormal EEG etc. were found and diagnosed as diencephalon syndrome.Working conditions were investigated. This paints industry is medium enterprise but the work room where the two patients were working was small and ventilated not sufficiently. And it was found that the two worker were being exposed to toluene vapor of which concentration ranged from several hundred ppm to one thausand and several hundred ppm and to smaller concentration of other organic solvents. Therefore, it was thought that the disorders of these two patients were caused chiefly by exposure to toluene vapor.The two patients were detached from the work place and treated in our hospital, but disorders of them were not rapidly improved.In view of these serious health disorders of the two workers, we think it is very important that the toxicity of organic solvents should be still more studied especially concerning the effect to the endocrine and nervous systems, and that the working conditions in work place using organic solvents should be still more improved for prevention of organic solvent poisoning.
著者
岸 玲子 三宅 浩次
出版者
社団法人 日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.32, no.1, pp.3-17, 1990 (Released:2009-03-26)
参考文献数
86

Neurotoxicity of organic solvents is one of the most important emerging issues in the field of occupational health. Psychological testing has been proven useful not only in clinical diagnosis but also in experimental and epidemiological studies. Although various psychobehavioral performance test batteries have been applied in the study of neurotoxicity of organic solvents during these last two decades among European countries and America, only few studies have been made on these in Japan. It is therefore considered very important to review the major papers published to date, clarify the issues being currently discussed, and propose important studies for future.The present paper provides a review of the results obtained by the application of behavioral performance tests in the study of solvent toxicity. The studies reviewed are classified into the follwoing five parts: 1. psychological test batteries developed to date, 2. human experimental studies and experimental field studies on the acute toxicity of organic solvents, 3. epidemiological studies on industrial workers, 4. characteristics of the central nervous system dysfunction caused by organic solvents, and 5. prognosis of workers diagnosed as chronic organic solvent intoxication. The paper also discusses the applicability of psychobehavioral techniques and addresses issues in data collection in the study of the effects of solvent exposure on the nervous system.
著者
夏目 誠 村田 弘 杉本 寛治 中村 彰夫 松原 和幸 浅尾 博一 藤井 久和
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.30, no.4, pp.266-279, 1988-07-20
被引用文献数
22

私たちは勤労者のストレス度,特に職場生活のそれを数量化するために,下記のストレス調査表を作成した.Holmesが作成したストレス度を測定する,社会的再適応評価尺度の主要項目に,職場生活ストレッサー18項目,および「私の耐えられるストレス度」,「現在の私のストレス度」の2項目を追加した67項目より構成されている.1,630名の勤労者を対象に結婚によるストレス度を50点とし,それを基準に0〜100点の任意数値記入方式により自己評価させた.得られた結果は以下のとおりである.1.各項目について1,630名と性,年齢,職種,職階,勤続年数(以下,各条件とする)別対象者数から得られた点数の平均値を求めた.私たちは,このようにして得た各項目の平均点数をストレス点数と仮称した.65項目のストレス点数を,高い順にランキングした.1位は「配偶者の死」82.7で,「収入の増加」が24.7と最下位であった.27項目が50点以上の得点を示した,次に65項目を,個人,家庭,職場,社会生活ストレッサーの4群に分類した.2.職場適応力をみるために私たちが考案した「私の耐えられるストレス度」は73.7で「現在の私のストレス度」は48.8であった.3.ストレス点数の平均値から,各条件別でt検定により比較検討を行い,差異を求めた.その結果は,30歳代では20歳代に比べ,課長と班長は部長より,点数が高かった.同様に,上記の4群間でそれを求めたところ職場生活ストレッサー群のみ差が認められた.同群において,30,40,50歳代は20歳代よりも,課長と班長は一般職に比し,高得点であった.勤続年数では,21年以上の勤務者は,10年以内の者に比較して点数が高かった.以上の結果や調査表の意義と活用を中心に考案を加えた.
著者
石垣 尚男 宮尾 克
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.36, no.3, pp.181-182, 1994-05-20

装置: 左右に動く対象を識別する能力であるDynamic Visual Acuity(DVA・動体視力)の測定装置を新たに開発し,この装置で5才から92才までの826名の動体視力の加齢影響と性差を調べた.新たに開発した装置は,90°の白色円形スクリーン上をランドルト環が左から右に水平に動くものである.被検者とスクリーンの距離は1.2mである.ランドルト環の切れ目の幅は視角40'であり,視力値で0.025に相当する.ランドルト環は初速210°/sで動き,4.8°/sで自動的に減速する.被検者は顎台に顎をのせ,眼球運動のみでランドルト環を追跡し方向を識別する.被検者は切れ目の方向(上下左右)が識別できたら,直ちに方向を応答する.正しい応答の場合,検者はストップボタンを押す.識別できたときの速度がデジタルで表示される.動体視力のパラメータは,識別できた速度である.測定はこれを5回繰り返し,平均値を用いた.結果: 動体視力は男女とも5才から15才の間に急速に発達していた.とくに,5才から10才の間の発達が顕著であった.この測定では動体視力のピークは男女とも15才であった.20才以降,動体視力は加齢とともにほぼ一定比で低下していた.調査したほとんどの年齢で男性の動体視力が優れていたが,有意差があったのは5才児のみであった.生得的に男性は女性より動体視力が優れているのではないかと推測した.この調査により,動体視力は身体の発育期に発達し,成熟後は加齢とともに低下することが明らかとなった.この結果は動体視力(DVA)の加齢影響は静止視力(SVA)のそれとは全く異なるものであることを示した.
著者
川田 智之 新明 ローザ怜美 鈴木 庄亮
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.36, no.2, pp.57-63, 1994-03-20
被引用文献数
2

Breslowの7つの健康に関連する好ましい行動あるいは状態として,喫煙しない・ほどほどの飲酒・定期的運動・適正体重の維持・適度な睡眠時間・朝食の摂取・間食しない,が挙げられ,これら7項目を守ることの重要性は西洋諸国で広く認められ,またそれらに対する保健対策も計画実施されつつある.これらの提言は,米合衆国で行われたコホート調査を基に策定されたものであるが,もともと死亡や疾病発症に対する危険度に関しての結果であるため,予防医学あるいは健康増進の視点から,身体的精神的不具合の主観的愁訴と健康習慣との関連性については十分な検討がなされているとは言えない.著者らは東大式健康調査票(THI)の130項目の質問中に,Breslowの7つの健康習慣が含まれていることを確認し,しかも本調査票が近年広く国内で使用されていることを踏まえて,主観的精神身体愁訴への良い健康習慣の影響を断面調査として実施した.対象は東京都北区の某製造会社の男子工員および事務員とその妻各115人で,夫婦共に回答した各95人(80.5%)を解析対象者とした.夫妻に別居者はなく,居住地は北区,川口市,越谷市等である.自記式健康調査票THIは,心身の主観的健康度を12の尺度とそこから計算される心身症および神経症判別値で数量的に把握できる三択式(はい・ときどき・いいえ)質問紙である.Breslowの健康習慣がTHI質問項目に含まれているので,心身症と神経症の判別値に健康習慣に対する回答結果が影響を与えるため,今回は12尺度について健康習慣との関連性を検討した.調査は1991年3〜4月に実施し,個人結果は自宅に郵送した.なお,統計解析にはMann-Whitney U検定,共分散分析,および林の数量化I類を用いた.また,各健康習慣の有無については,定期性のある場合(はい)を習慣ありとし,それ以外は習慣のない者とした.夫の平均年齢は41.5歳,妻のそれは38.4歳である.Breslowの7つの健康習慣の最頻値は,夫婦共に5個であるが,飲酒と喫煙習慣の違いから,妻の頻度が夫よりも高頻度方向に移動していた.健康習慣の有無で2群に分けた場合,夫では喫煙しないほうが直情怪行性および生活不規則性の両尺度得点が低く,適度な睡眠時間の確保により多愁訴,呼吸器,および口腔肛門の各尺度得点が低く,間食しないほうが多愁訴および直情径行性の両尺度得点が低かった.妻では喫煙しないほうが生活不規則性尺度得点が低く,定期的運動が多愁訴,目と皮膚,および口腔肛門の各尺度得点を下げ,適正体重を維持するほうが呼吸器尺度得点は低く,間食しないほうが呼吸器および口腔肛門の両尺度得点は低下した.7つの健康習慣のうち6つ以上に気をつけているものは3つ以下のものに比べて,夫では多愁訴と直情径行性,妻では呼吸器の各尺度得点が有意に小さかった.林の数量化I類による健康習慣とTHI各尺度得点の関連性では,偏相関係数0.3以上の生活習慣は妻の多愁訴に及ぼす定期的運動のみであり,年齢は夫で虚構性と情緒不安定性両尺度得点に,妻で直情径行性尺度得点に関連が大きかった.断面調査の結果であるため因果関係は確定できないが,健康習慣と自覚的健康との関連性には大きな性差があるものの,上記のような関連性を認めた.
著者
岸 玲子 伊東 一郎 石津 澄子 原渕 泉 三宅 浩次
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.33, no.4, pp.241-250, 1991-07-20
被引用文献数
5

メチルブロマイド(MB)の人体に対する影響についての報告は少なく,特に長期暴露の影響を適当な対照と比較して調べた報告はほとんど見られない.本研究は現場での健康管理やスクリーニングに役立たせる目的でMB作業者の自覚症状についてのケース・コントロール研究を行った.対象は某MB製造工場でMB取扱い歴のある者全員(56名)である.対照は同工場内に暴露歴のない作業者が少なかったため国鉄および関連企業の170名の中から性・年齢(±3歳以内)で1対1にマッチさせ選んだ.自覚症状77項目についてサインテストによりMB群と対照の比較を行った.作業者のMB取扱い歴は6.7±7.4年(Range:1〜25年)であった.MB作業者の平均年齢は40.6±14.0(Range:18〜62年)であった.サインテストによる対比較で有意の差が認められた質問項目別に訴え率をみると,作業中(当日や翌日)に見られた症状では「手がかゆい」,「刺激で鼻がつんつんしたり鼻水が出る」,「手に水疱ができたり赤くはれたりする」の各項目の訴えが多かった.最近(6か月以内)またはそれ以前の症状では「身体がだるい(最近)」,「立ち上がるとフラフラすることがある(以前)」,「食欲がない(以前)」,「いやな夢をよくみる(最近)」,「めまいがしたりぐらぐらする(以前)」,「指先や足裏の感じが鈍い,しびれる(最近・以前)」等の訴え率が高かった.現在MB取扱い者(37名)と過去にMB取扱い歴のあった(19名)を比較すると大きな差は認められず,同様の傾向を示したが,作業中の自覚症状では,「現在MB取扱い者」では前掲の3症状がいずれも対照に比べ有訴者が多かったものの,「過去取扱い者」では「手がかゆい」の項目のみ有意差が見られた.普段の症状では,逆に「現在取扱い者」のほうが有意差のあった項目が少なく,「めまいがしたりぐらぐらする(以前)」のみ有意であった(p<0.02).「過去取扱い者」では「つまずきやすい(最近)」,「いやな夢をよくみる(最近・以前)」,「身体がだるい(最近)」,「指先や足の裏がしびれる(最近・以前)」,「身体の感覚がおかしい(以前)」,「暗いところでは見づらい(最近)」の各項目でMBを以前に使用していた者のほうに強く症状が見られた.ケース群とコントロール群の病名の頻度に大きな差異はなく,年齢も±3歳以内でマッチしているので本調査で認められた自覚症状の出現頻度の差は,基礎疾患による差異や年齢による差とは思われず,MB長期暴露による影響の現われと思われる.現在MB取扱い作業者の尿中Br濃度は18.9±10.4μ9/mlであった.尿中Br濃度と暴露年数の間には関連は見られなかったが,暴露年数と自覚症状の間では有意の関連が認められた.
著者
川上 憲人 原谷 隆史 金子 哲也 小泉 明
出版者
公益社団法人日本産業衛生学会
雑誌
産業医学 (ISSN:00471879)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.55-63, 1987-01-20
被引用文献数
25

電気関連部品の製造にかかわる2事業所の従業員3,987名を対象として,8種類の生活習慣とZung自己評価式抑うつ尺度による抑うつ症状との関連性を検討した.結果として3,160名(79.3%)から有効回答を得,年齢・婚姻状態・学歴の人口統計学的要因,職業関連要因,健康状態,経済的・時間的余裕の各種の交絡要因の影響を考慮した上で,男性では朝食を毎日とり,運動・飲酒の習慣があり,肥満度が-10%より上の場合に抑うつ得点が有意に低かった.女性では睡眠7〜8時間で,運動習慣があり,喫煙しない場合に同じく抑うつ得点が低かった.本研究で得られた関連性は,ただちに両者の因果関係を示すものではないが,これらの健康習慣が抑うつ症状の減少に役立っている可能性は高いように思われた.