著者
上原 秀一郎 田附 裕子 山中 宏晃 上野 豪久 有光 潤介 小川 恵子 奥山 宏臣
出版者
一般社団法人 日本静脈経腸栄養学会
雑誌
日本静脈経腸栄養学会雑誌 (ISSN:21890161)
巻号頁・発行日
vol.32, no.2, pp.960-963, 2017 (Released:2017-06-20)
参考文献数
7

腸管不全症例において不安定な経口摂取や経腸栄養管理に漢方薬が有効であった自験例を報告し、漢方薬の臨床栄養への貢献を考察する。人参湯は腸管不全7例に、また五苓散は難治性下痢2例に投与した。人参湯の効果について、投与前と3ヶ月継続服用後の腹部症状についてVisual analogue scale(VAS)や症状の変化で評価したところ、7例中6例で腹部膨満と腹痛の改善が認められた。また下痢についても同様であった。人参湯の投与中、経腸栄養の中断はなく、腹部レントゲン像で腸管拡張の改善が認められた。また吸収不良による水様性下痢の症例に対しては、五苓散投与により2例中2例で便性の改善が得られ、血清アルブミン値も改善した。在宅静脈・経腸栄養を必要とする腸管不全症例について、西洋医学のみで管理することが困難な栄養管理上の問題に対して漢方薬が有効なこともあり、Quality of Lifeの上昇に寄与するものと考えられた。
著者
星野 真由美 渡邉 揚介 後藤 博志 小野 賀功 加藤 廉 上瀧 悠介 九鬼 直人 上原 秀一郎 越永 従道
出版者
特定非営利活動法人 日本小児外科学会
雑誌
日本小児外科学会雑誌 (ISSN:0288609X)
巻号頁・発行日
vol.56, no.1, pp.86-90, 2020

<p>症例は日齢0女児.他院にて妊娠初期に妊娠が確認されたが,その後未受診となっていた.在胎36週6日に自宅分娩となったため,母児ともに救急搬送となった.児は腹壁破裂を認め,日齢1にSilo形成を行い,脱出臓器を徐々に腹腔内に還納後,日齢10に腹壁欠損部への臍帯充填によるsutureless腹壁閉鎖法を施行した.術後敗血症などの重篤な合併症はなく日齢78に退院となった.未受診妊婦から出生した児は予後不良とされるが,腹壁破裂のように合併奇形が少なく,生存率が高い疾患の場合は,出生後の処置が適切であれば,自宅分娩であっても救命可能であると思われた.未受診妊婦の出産は非常にハイリスクであるが,腹壁破裂の母体の特徴から未受診で妊娠経過を過ごし,出生前診断されないまま,自宅分娩や飛び込み分娩にて出生することは今後も起こりうる事象であり,妊婦健診および胎児診断の重要性については女性のみならず,男性へも教育するシステムの充実が急務である.</p>
著者
上原 秀一郎
出版者
日本静脈経腸栄養学会
雑誌
静脈経腸栄養 (ISSN:13444980)
巻号頁・発行日
vol.27, no.5, pp.1223-1227, 2012 (Released:2012-10-31)
参考文献数
14
被引用文献数
3 2

中心静脈栄養施行時に微量元素欠乏症が起こることが報告され、現在、ルーチンに微量元素製剤が投与されている。小児における体内の微量元素動態の特徴として体重あたりの需要量が多いため、欠乏症が生じやすい。従って静脈栄養の開始後、速やかに複合微量元素製剤の投与を開始すべきである。自施設では少なくとも3か月に1回の血液検査を施行し、血中微量元素のモニタリングを行っている。複合微量元素製剤の投与量は年齢に応じて決定しているが、特に過剰症や欠乏症などの有害事象は起きていない。しかし複合微量元素製剤に含有されない微量元素に関しては欠乏症を来す可能性があり、その代表がセレンである。セレンの投与量においては各個人差があり、必要量と中毒量の幅が比較的狭いため、その投与中には注意深い臨床症状の観察と血漿セレンのモニタリングが重要である。従って中心静脈栄養施行時には、複合微量元素製剤をただ漫然と投与していればいいのではなく、投与量が適切かどうか、病態の把握とともに定期的なモニタリングを行いつつ、複合微量元素製剤に含有されない微量元素の欠乏症も念頭に入れながら診療すべきである。
著者
古沢 常雄 池田 賢市 板倉 裕治 岩崎 久美子 岩橋 恵子 上原 秀一 小林 純子 園山 大祐 高津 芳則 高橋 洋行 夏目 達也 藤井 穂高 堀内 達夫 小野田 正利 藤井 佐知子
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2010

本研究は、学業失敗や無資格離学、失業など我が国と共通の様々な教育問題を抱えるフランスにおいて、社会統合と公教育の再構築に向けたキャリア教育の取り組みがどのように行われているかを、全教育段階を対象に総合的に明らかにした。フランスでは、我が国のキャリア教育(英語のCareerEducation)に相当する概念はほとんど用いられていないが、先進諸国においてキャリア教育が必要とされる社会的背景を共有しており、フランスにおいてキャリア教育と呼びうる様々な教育活動が義務教育、後期中等教育及び社会教育・継続教育の分野でどのように実際に展開されているのかを総合的に明らかにした。
著者
古沢 常雄 岩橋 恵子 小野田 正利 夏目 達也 藤井 佐知子 池田 賢市 服部 憲児 小澤 浩明 上原 秀一 園山 大祐 藤井 穂高
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、学習者が学校教育の主流から排除されるメカニズムに注目する。すなわち、早期離学者、進路変更を余儀なくされる生徒たち、高等教育における中退、などに焦点を当てている。こうした学校「内部から排除」するメカニズムに対して制度的にどのように包摂が可能か検討し、具体的な対策として郊外における優先教育の試み、障害児の包摂に向けた取組、学校ガバナンスの方法、高等教育における学業継続支援策や社会経験認定制度の整備、余暇センターの活動など現地調査をもとに考察を行った。