著者

二村 太郎 荒又 美陽 成瀬 厚 杉山 和明

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.225-249, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)

参考文献数

67

被引用文献数

3 1

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生理学・生物地理学の研究者であるジャレド・ダイアモンドが1997年に上梓したノンフィクション『銃・病原菌・鉄』は,一般書として英語圏で幅広い読者を獲得し,2000年に刊行された日本語版も売れ行きを大きく伸ばしていった.地理的条件の違いがヨーロッパ(ユーラシア)の社会経済的発展を優位にしたと主張する本書については,そのわかりやすさとダイナミックな内容ゆえに多くの書評が発表された.しかしながら,本書は英語圏では地理学者をはじめ学術界から数々の強い批判を受けてきたのに対し,日本では多方面から称賛されており,また地理学者による発信は皆無に近い.本稿は主に書評の検討を通して英語圏と日本における本書の受容過程を精査し,その差異と背景について明らかにする.また,これらの検討を通じて本稿では,諸外国からの地理学的研究成果の積極的な導入が必要であるとともに,より批判的な視点が求められることを論じていく.

著者

二村 太郎 荒又 美陽 成瀬 厚 杉山 和明

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.225-249, 2012

被引用文献数

1

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生理学・生物地理学の研究者であるジャレド・ダイアモンドが1997年に上梓したノンフィクション『銃・病原菌・鉄』は,一般書として英語圏で幅広い読者を獲得し,2000年に刊行された日本語版も売れ行きを大きく伸ばしていった.地理的条件の違いがヨーロッパ(ユーラシア)の社会経済的発展を優位にしたと主張する本書については,そのわかりやすさとダイナミックな内容ゆえに多くの書評が発表された.しかしながら,本書は英語圏では地理学者をはじめ学術界から数々の強い批判を受けてきたのに対し,日本では多方面から称賛されており,また地理学者による発信は皆無に近い.本稿は主に書評の検討を通して英語圏と日本における本書の受容過程を精査し,その差異と背景について明らかにする.また,これらの検討を通じて本稿では,諸外国からの地理学的研究成果の積極的な導入が必要であるとともに,より批判的な視点が求められることを論じていく.

著者

二村 太郎

出版者

公益社団法人 日本不動産学会

雑誌

日本不動産学会誌 (ISSN:09113576)

巻号頁・発行日

vol.34, no.1, pp.32-37, 2020-06-29 (Released:2021-06-29)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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This paper examines the recent growth of urban agriculture in the United States. Since the late 20th century, spaces and practices of urban agriculture have increased substantially in US cities. This is especially significant in areas where land prices are relatively low and/or in plots that were vacant. Due to increasing interest in production and supply of local foods, urban agriculture is set to continue growth in the long term. This, however, conflicts with the potential development of land for urban land use, such as residential or commercial purposes. This paper suggests that revitalization of property where urban agriculture and local community’s interests coexist is critical to the future of urban agriculture.

著者

二村 太郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.82, no.5, pp.495-498, 2009-09-01 (Released:2011-08-25)

参考文献数

8

著者

二村 太郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

日本地理学会発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.91, 2009

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<b>I.はじめに</b><br> 戦後日本の地理学がアメリカ合衆国の地理学界(以下「アメリカ地理学」と略)の影響を受けて発展してきたことは論をまたない。第二次大戦後のアメリカ地理学がどのように発展したかについては、キーパーソンの活躍と関連させて検討した杉浦(2001)や、地域研究の視点からアメリカ地理学の変遷と将来の可能性を論じた矢ヶ崎(2000)などがある。一方で、近年のアメリカ地理学について全国組織や地域支部の変化から分析したものは少ない。<br> 発表者は2001年から合衆国の大学院地理学科に6年半留学し、文献知識では得られなかったアメリカ地理学の諸相について学ぶ機会を得た。本報告ではこれまでの知見をふまえ、近年のアメリカ地理学で見られる変化について報告する。中でもアメリカ地理学でもっとも重要な組織であるアメリカ地理学会(AAG)の役割に着目し、近年のAAGの活動や問題点とそれに対応する動向について言及する。<br><br><b>II.AAGの全国組織と地域支部</b><br> 1904年に設立されたAAGは2004年に創立100周年を迎え、近年その規模は拡大傾向にある。AAGは現在2つの学術雑誌(<i>Annals of the Association of American Geographers</i>と<i>Professional Geographer</i>)を年4回ずつ刊行しており、前者は英語圏地理学で最も評価の高い雑誌の一つである。また、全国規模のAAG年次大会(以下「AAG大会」と略)が毎年3月か4月に開催され、ここには毎年数千人の参加者が国内外から集まる。大会開催地は毎年全米各地の大都市で持ち回りとなっており、特別講演や委員会会合から一般発表やレセプションまで約5日間に渡る予定が組まれている。<br> また、全国組織であるAAGの下には現在9つの地域支部があり、毎年秋に各支部で各々の地域大会が行われている。地域大会の活況の度合いは地区によって差が大きい。活動が縮小傾向の地区が多い一方で、南東支部は支部大会を60年以上開催している歴史を持つ。後者においては、予算が少なく学部教育が中心である小規模大学の地理学教室の場合、AAG大会より支部大会を重視する傾向がある。<br><br><b>III.AAGの肥大化に対する批判と新たな動き</b><br> 急速なAAGの拡大には批判もあり、中でもAAG大会は肥大化に伴う弊害が指摘されている。大会は通常大都市中心部の大手ホテルで開催されるが、大会参加者の増加とともに口頭発表やパネルセッション数も増え、大会を通して研究発表が施設内に分散する部屋十数室で行われるようになった。そのため、現在の大会では次なる発表を聴講するためにセッションの途中で部屋を退出して別会場へ移動せざるを得ない状況が頻発することが問題視されている(Kurtz and de Leeuw 2008)。McCarthy (2008) はこの現状を鑑みて「もはやAAG大会は機能が収拾のつかない大会となっている」と断言し、出席者の過密なスケジュールを軽減するために、パネル討論・口頭発表・座長などに参加登録できる回数を一人当たり2セッションまで限定することを提案している。<br> 一方、AAG大会に対する不満や、隣接分野との交流の活発化などを背景に、AAGや地域支部とは異なる小規模な地理学研究集会の開催が増えている。この一例として、1994年にオハイオ州立大・シンシナティ大・ケンタッキー大の地理学者が集まって始め現在も続いている「批判地理学小集会」(The Mini-Conference on Critical Geography)が挙げられる(Dept. of Geography, Univ. of Kentucky 2007)。ここではAAG大会のような過密日程を避け、個々の発表に全員が参加し自由に議論することに重きをおいている。社会理論を援用した批判的人文地理学の研究が盛んになるにつれて、活発な議論や人的交流が期待できる同集会は地理学内外の大学院生や若手教官に注目されるようになり、次第に当該地域外からも参加者が集まるようになっている。<br><br><b>IV.おわりに</b><br> 学問の細分化と学際分野交流が進む昨今、AAG大会はアメリカ地理学の研究を先導する学術大会の限界を露呈しはじめている。一方、経済や学問のグローバル化が進む現在、会員数が増加してAAGが肥大化することは不可避な流れともいえる。このような文脈のもと、今後日本の地理学がどのようにアメリカ地理学と関わっていくか積極的に検討し、かつ交流していくことが求められる。<br><br>

著者

斎藤 功 仁平 尊明 二村 太郎

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Ser. A (ISSN:00167444)

巻号頁・発行日

vol.74, no.12, pp.661-684, 2001-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

43

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本稿は,アメリカ合衆国の冬小麦地帯の中央にあるカンザス州を事例として,エレベーター社の競合と系列化に注目しながら,グレインエレベーターの地域的展開の様相を時間・空間的に明らかにした.カンザス州では,鉄道の西進に伴って19世紀後半からグレインエレベーターが建設された.エレベーター社は穀物を購入するだけでなく,農業資材や日用品を販売することによって,農家との密接な関係を保った.しかし,農協や製粉会社など,郡域の農家から穀物を集荷する地方のエレベーター社は,吸収・合併を繰り返したたあ,現在に至るまで同じ社名で存続しているのはわずかである. 1950年代後半以降,フリントヒルズ西端の旧チザムトレイルに沿った,鉄道路線の集まる都市で,ターミナルエレベーターが建設された.これは,地方のカントリーエレベーターから穀物を集荷し,国内外に出荷するための巨大エレベーターである.コーリンウッド社やガーヴェイ社は,ターミナルエレベーターを建設したり,地方のエレベーターを購入したりすることで,広域的な集荷圏を持っエレベーター社に発展した.しかし, 1980年代以降,これらのターミナルエレベーターは,カーギル社やADM社などの穀物メジャーによって次々と買収された.このように,世界の穀物市場を支配している合衆国の穀物メジャーは,郡レベルで始まったエレベーター社の競合の結果,広域的に展開したエレベーター社を系列下に収めることによって,最終的に穀物の集荷地盤を垂直的に統合 したのである.