著者

伊東 剛史

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 = Senshu University Institute of Humanities Monthly Bulletin (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

vol.318, pp.47-59, 2022-09-30

著者

伊東 剛史

出版者

東京外国語大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

著者

伊東 剛史

出版者

東京大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2005

---

文化の制度化を論じるにあたり重要な課題は、多種多様な人々が文化的な体験や科学知識をいかに解釈し、それが彼らの社会生活のなかでどんな意味を持ったのかを理解することである。具体的に、今年度は、人工的に構築された動物園の「自然」が、どのように文化的な資源として整備され、利用されたのかを分析し、その成果を積極的に国内外で発表してきた。まず、動物の収集活動がイギリス帝国のネットワークに依存していたことを明らかにする一方、動物園を帝国的な制度として一面的に分析する研究を批判した。近年、帝国史研究に関連して、動物園は植民地を「他者」として差異化したり、植民地支配を正当化したりする帝国的制度であると論じる研究がある。しかし、申請者は、見物客の日記などの一次史料を体系的に分析し、このような解釈は還元論的であり、動物園のもつ多面性を捉えることはできないと主張した。さらに帝国のイデオロギーよりも、自然神学的な世界観の方が影響力を持っていたことを明らかにした。「自然」の状態に置かれた動物を観察することで、それぞれの種固有の特徴が理解され、創造主に対する畏敬の念とともに、理性の力が高まると考えられたのである。こうした教育理念は、動物学者、教育家、教師らが作成した教科書や参考書によって具体化し、広められた。しかし、当時の子供の日記や手紙からは、彼らが与えられた知識を自由に活用しながら、子供独自の様々な楽しみを生み出し、自然を理解していたことがわかった。これは、動物園の教育理念が失敗に終わったということではなく、むしろ、動物園が文化的制度として整備され、様々な目的のために利用されるようになったことを示している。また、動物園を介して科学知識が日常生活に組み込まれていく過程には、科学者だけでなく、様々な人々の主体的な関わりがあったことも明らかにした。

著者

中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.807-815, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

25

---

目的 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。方法 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。結果 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。結論 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。

著者

伊東 剛史

出版者

日本感情心理学会

雑誌

エモーション・スタディーズ

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.37-44, 2020

---

<p>This article discusses how the historical study of emotions, which emerged during the period from the 1910s to the 1940s, took ideas and inspirations from psychology. During this period, the basis for the history of senses and feelings was laid out by Johan Huizinga and Lucian Febvre. Much has been written about the roles played by the two historians, especially the latter, in bringing the methods and methodologies of other disciplines such as anthropology and sociology into the historical investigation of the emotional life of people in the past. Yet the contribution of psychology has hitherto been relatively understated. To fill the gap, the article analyses the psychological origin of the history of emotions. It argues that while Huizinga took a nuanced attitude towards natural sciences including physiological psychology, Febvre pleaded for the collaboration between history and psychology and appropriated the dialectical paradigm from Henri Wallon. Wallon's theory of the cognitive development, together with his holistic understanding of the human mind, was drawn into Febvre's conception of the emotional history of civilization. It is hard to overestimate the significance of the collaboration between historians and psychologists of emotions during the years leading to the Second World War. It can be discussed and shared across the boundaries of academic disciplines in the present era. The dialogue with the past helps navigate emotion studies to the future.</p>

著者

伊東 剛史

出版者

化学史学会

雑誌

化学史研究 : The Journal of the Japanese Society for the History of Chemistry (ISSN:03869512)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.164-175, 2017

著者

伊東 剛史

出版者

東京外国語大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

欧米諸国の中でイギリスは、いち早く動物福祉を整備した国であると考えられてきた。本研究はこの「動物福祉の先進国」としてのイギリス国家像を再検討することだった。具体的には、動物を資源として活用する社会基盤が整備される一方、人道主義ネットワークに基づく動物保護運動が隆盛したことを考察した。そして、動物の処遇に関する法制度の展開を検証し、国家、市場、チャリティの間の複合的な関係のもとで、動物福祉の理念と制度が構築されたダイナミックな歴史的過程を明らかにした。

著者

伊東 剛史

出版者

専修大学人文科学研究所

雑誌

専修大学人文科学研究所月報 (ISSN:03878694)

巻号頁・発行日

no.275, pp.17-37, 2015-03

著者

中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.807-815, 2010-09-15

被引用文献数

2

---

<b>目的</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。<br/><b>方法</b> 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。<br/><b>結果</b> 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。<br/><b>結論</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。

著者

伊東 剛史

出版者

公益財団法人史学会

雑誌

史學雜誌 (ISSN:00182478)

巻号頁・発行日

vol.118, no.2, pp.213-245, 2009-02-20

---

The British Museum Act of 1753 appointed a Board of Trustees as the governing body of the museum. The board was formed by major donors to the institution and their heirs, prominent men of letters and science, aristocratic patrons, and senior government officials. The idea that such a mixed public body could be trusted to superintend a national collection of cultural properties came to be publicly debated during the 1830-70s, when the unceasing expansion of the museum called for the removal of its natural history department and eventually led to the foundation of the Natural History Museum in South Kensington. By examining the roles played by both the government and parliament in facilitating the transformation of the British Museum, this essay challenges the view that the British state was far less eager to promote art and science than its counterparts on the Continent. As parliamentary intervention increased during the 1830-40s, the Board of Trustees agreed to expand public access to the British Museum and to facilitate research being conducted by professional scholars and scientists. During the following decade, however, serious disagreements arose among the trustees concerning the proposed severance of the natural history collection from the museum, making it impossible for the Board of Trustees to act as an autonomous corporate body. It was Gladstone and his allies at the museum who finally rescued the lame-duck trustees and enabled the severance of the natural history collection. Although Gladstone's zealous political support of the severance excited criticism of excessive intervention by the government, it demonstrated that the Board of Trustees was an appropriate agent for monitoring the use of the national collection. On the whole, the British state was far from being a reluctant patron of the arts and sciences, taking a nuanced and open-to-negotiation approach to the development of public cultural institutions.

著者

伊東 剛史

出版者

慶應義塾大学

雑誌

史学 (ISSN:03869334)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.329-359, 2008-12

---

論文はじめに第一節 調和の喜び第二節 骨相学と人間の自己認識第三節 教育と意志の力第四節 変容する「幸福な家族」の肖像おわりに