著者
坪井 聡 上原 里程 Tsogzolbaatar Enkh-Oyun 小谷 和彦 青山 泰子 中村 好一
出版者
自治医科大学
雑誌
自治医科大学紀要 = Jichi Medical University Journal (ISSN:1881252X)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.63-69, 2013-03

目的 東日本大震災後の栃木県における自殺の動向を明らかにする。方法 2008年1月から2011年6月までの間に栃木県内で発生したすべての自殺者のデータ(警察データ)と,警察庁が公表している自殺統計を用いて記述疫学研究を行った。結果 2008-2010年の総自殺者数は栃木県で1,795人,全国で96,784人であり,2011年上半期では栃木県で281人,全国で15,906人であった。2011年上半期における栃木県の月別自殺率3月から5月にかけて増加していた。栃木県では,4月は45-64歳と65歳以上の男女で身体の病気の悩みによる自殺が多く,5月は20-44歳と45-64歳の男,20-44歳の女でうつ病の悩みによる自殺が多かった。結論 東日本大震災の後,全国と同様に栃木県においても自殺率の増加がみられた。被災地の周辺地域においても地域資源を活用した自殺予防を早期に開始するべきなのかもしれない。
著者
小谷 和彦
出版者
一般社団法人 日本農村医学会
雑誌
日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.991-993, 1994-11-30 (Released:2011-08-11)
参考文献数
11

急性タバコ中毒の2成人例を報告した。成人例は, 意図的にタバコを摂取する場合があり, 小児に多い誤飲例などに比べ中毒症状を発現しやすい要因を有すると考えられた。自験例1では重症化し得る量や条件で摂取したと思われたが, 受診までに時間を経ており, 初期治療なしで観察し, 軽症で経過した。患者のニコチンへの耐性や体内の溶出程度が影響した可能性が推測された。自験例2では比較的大量の摂取であったが早期に対応でき, この点が軽症で経過した一因になったと考えた。
著者
白石 卓也 竹島 太郎 小谷 和彦
出版者
北関東医学会
雑誌
北関東医学 (ISSN:13432826)
巻号頁・発行日
vol.67, no.3, pp.207-211, 2017-08-01 (Released:2017-10-16)
参考文献数
11

目 的:ミネラルの豊富な温泉水を飲む飲泉は温泉療法のひとつである. 群馬県上野村にあるしおじの湯の温泉水はケイ酸を豊富に含んでいるため, 健康保持・増進に寄与すると思われて地域住民に飲用されている. そこで, この飲泉による健康関連指標に関する調査を行い, その効果について検証した.方 法:飲泉習慣のない成人に対して飲泉試験への参加を公募した後, 飲泉群 (80名) と飲泉しない対照群 (31名) で比較検討した. 飲泉群は, しおじの湯の温泉水500 mLを, 4週間に渡って1日3回 (食間) の頻度で飲用した. 飲泉期間前後で自己記入式質問票ならびにGastrointestinal Symptom Rating Scale (日本語版) を用いて健康関連指標の変化について評価した. 対照群にも飲泉群と同様に調査した.結 果:飲泉群と対照群を比較したところ, 飲泉群には脱毛および便臭で有意なスコアの改善がみられた.結 語:ケイ酸を含む温泉水 (しおじの湯) の飲泉は, 脱毛や便臭のような健康改善に寄与する可能性はあるが, これは予備試験の結果に過ぎず, ランダム化比較試験を行ってさらに検討していきたい.
著者
佐伯 秀宣 藤岡 良仁 西村 花枝 三谷 管雄 加藤 敏明 小谷 和彦
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2007, pp.E1169-E1169, 2008

【目的】高齢化率の増大と共に、医療費の増大、特に老人医療費の増大が著しい。今後更なる高齢化が進む事が予想されるが、それに伴う老人医療費も増大しそうである。また、日本の国民医療費は国民所得を上回る伸びを示している。このような現状が続くと医療費削減のため診療報酬の改定が必然となり、医療従事者への風当たりはさらに強くなる事も予想される。そのような問題への打開策として、健康寿命の延長が必要であると考える。政府は2000年に健康日本21、2007年には新健康フロンティア戦略を発表した。新健康フロンティア戦略では、運動・スポーツが重点戦略の一つとして位置づけられている。そのような社会の中、理学療法士として何が出来るのでしょうか?医療・福祉の領域での働きも重要であるが、それ以前の領域、つまり生活習慣病・転倒骨折・変形性疾患等の予備群に対しての何らかの戦略が必要であると感じている。そして今回「ゲゲゲの鬼太郎」発祥の地である鳥取県境港市長寿社会課から鳥取大学医学部健康政策医学への依頼を受け、ご当地ソング(きたろう音頭)を用いての健康体操(きたろう体操)の考案ならびに普及活動を行った。健康体操の主たる方向性として、心疾患や脳血管障害等になる危険性の高い方々を対象としたハイリスクアプローチではなく、全国民に対し、また低リスクの方々を対象としたポピュレーションアプローチとした。そして、今回最大の目的は「健康体操をツールの一つして行動変容をもたらす」事である。<BR><BR>【方法】体操する事のみの効果を狙ったものではなく、行動変容をもたらすツールの一つと考え、まず「きたろう体操の普及員を養成する」事を戦略とした。普及員として40名程度の募集を行い、2週間に1回のペースで全5回、普及員養成講座を開催した。そして、普及員とともに各種イベントへの参加を実施した。また、自宅・地域でも体操を行えるようにDVD作製を行い配布した。<BR><BR>【結果】普及員養成講座として、定期的な運動の実施が行えた。そして不定期ではあるが地域での各種イベントでの体操披露、各種メディアを通しての普及活動を実施した。普及員の中には、所属する機関での体操教室の実施を行った者もいた。<BR><BR>【考察】運動を行う事は比較的容易であるが、それを継続して行う事は困難である。そこで健康体操をツールの一つと考え、体操する機会の提供を行った結果、継続的な運動の実施が行えた。これは継続して運動するには何らかの明確な目標の掲示が必要である事が窺えた。<BR><BR>【今後の展望】本年度で普及活動は終了というわけではなく、来年度には第2期生普及員の養成を行い、その養成指導員として第1期生普及員の参加を図り、継続的な運動の実施を図る予定である。また、鳥取県内の各種体操を使用しての大会を開催し、単に体操をするだけではなく、モチベーションを上げながらの継続的な運動の実施を図る予定である。
著者
中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程
出版者
Japanese Society of Public Health
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.57, no.9, pp.807-815, 2010-09-15
被引用文献数
2

<b>目的</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。<br/><b>方法</b> 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。<br/><b>結果</b> 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。<br/><b>結論</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。
著者
佐藤 哲子 長谷川 浩二 小谷 和彦 小川 佳宏
出版者
独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

申請者らが構築した肥満・糖尿病・メタボリック症候群のデータベース1050例を対象に、ヒト単球の採取とその機能解析により、単球機能(炎症M1・抗炎症M2マーカーなどの質的異常)と既知の心血管病リスクが強く関連し、さらに糖尿病薬や高脂血症薬によりヒト血中単球機能が改善することを初めて報告した。この研究成果より、肥満・糖尿病・メタボリック症候群における単球機能改善を標的とした早期動脈硬化進展の診断法や心血管病予防・治療戦略の可能性が示唆された。