著者

小谷 和彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.43, no.4, pp.991-993, 1994-11-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

11

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急性タバコ中毒の2成人例を報告した。成人例は, 意図的にタバコを摂取する場合があり, 小児に多い誤飲例などに比べ中毒症状を発現しやすい要因を有すると考えられた。自験例1では重症化し得る量や条件で摂取したと思われたが, 受診までに時間を経ており, 初期治療なしで観察し, 軽症で経過した。患者のニコチンへの耐性や体内の溶出程度が影響した可能性が推測された。自験例2では比較的大量の摂取であったが早期に対応でき, この点が軽症で経過した一因になったと考えた。

著者

坪井 聡 上原 里程 Tsogzolbaatar Enkh-Oyun 小谷 和彦 青山 泰子 中村 好一

出版者

自治医科大学

雑誌

自治医科大学紀要 = Jichi Medical University Journal (ISSN:1881252X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.63-69, 2013-03

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目的 東日本大震災後の栃木県における自殺の動向を明らかにする。方法 2008年1月から2011年6月までの間に栃木県内で発生したすべての自殺者のデータ(警察データ)と,警察庁が公表している自殺統計を用いて記述疫学研究を行った。結果 2008-2010年の総自殺者数は栃木県で1,795人,全国で96,784人であり,2011年上半期では栃木県で281人,全国で15,906人であった。2011年上半期における栃木県の月別自殺率3月から5月にかけて増加していた。栃木県では,4月は45-64歳と65歳以上の男女で身体の病気の悩みによる自殺が多く,5月は20-44歳と45-64歳の男,20-44歳の女でうつ病の悩みによる自殺が多かった。結論 東日本大震災の後,全国と同様に栃木県においても自殺率の増加がみられた。被災地の周辺地域においても地域資源を活用した自殺予防を早期に開始するべきなのかもしれない。

著者

中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.807-815, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

25

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目的 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。方法 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。結果 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。結論 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。

著者

栁田 浩己 安藤 明彦 岡田 健太 長坂 昌一郎 石橋 俊 小谷 和彦 長谷川 修 谷口 信行

出版者

自治医科大学

雑誌

自治医科大学紀要 = Jichi Medical University Journal

巻号頁・発行日

vol.38, pp.27-39, 2016-03

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神経伝導検査は,糖尿病神経障害を含めた末梢神経障害の評価に極めて有用である。その測定値は年齢や身長の影響を受けやすいとされるが,こうした影響に関する本邦の健常者での検討は少ない。今回,健常者ボランティアで年齢・身長・性別と,神経伝導検査各指標との関連を検討し,併せて当院での神経伝導検査基準範囲の設定を行った。神経伝導速度のほか,振幅・潜時・持続時間及びF波に関する各指標の基準範囲を求めた。年齢は上下肢の活動電位振幅と負の相関,身長は上下肢の活動電位振幅と負の,潜時と正の相関を認めた。F波に関しては,身長と最小潜時との間に正の相関(相関係数:正中0.79,脛骨0.78),平均潜時との間に正の相関(相関係数:正中0.76,脛骨0.72),最大潜時との間に正の相関(相関係数:正中0.66,脛骨0.64)を認めた。性別において多指標で有意差を認めたが,性別間の身長差・体格・解剖学的特徴に伴う差異が考えられた。軸索障害の指標として振幅の評価は重要であり,年齢・身長・性別の影響に関する留意が必要だが,今回の基準範囲設定により今後の診療への寄与が期待される。

著者

小谷 和彦

出版者

一般社団法人 日本農村医学会

雑誌

日本農村医学会雑誌 (ISSN:04682513)

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.86-89, 1994-07-10 (Released:2011-08-11)

参考文献数

5

被引用文献数

1

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浣腸・排便に伴う心血管系の偶発症症例をまとめた。(1) 小児例も少数ながらみられ, また浣腸に関係しない排便例では比較的若年者に発生しており, 高齢者はもとより広い年齢層に留意が必要と思われた。(2) 心血管系や自律神経系を中心とする基礎疾患を有した者に発生する傾向があった。(3) 従って年齢と基礎疾患とは別個の要因と考えられた。(4) 時間の判明した例では排便直後~10分後に発生していた。これらを基に, 血圧の変動の様子, 自律神経系に関係する発生機序, 対処法などについて文献的考察を行なった。

著者

小橋 理代 亀田 菜央子 堀川 千賀 江川 香 吉村 麻紀子 北川 義徳 阿部 圭一 木曽 良信 小谷 和彦 坂根 直樹 森谷 敏夫 永井 成美

出版者

日本肥満学会

雑誌

肥満研究 : 日本肥満学会誌 = Journal of Japan Society for the Study of Obesity (ISSN:1343229X)

巻号頁・発行日

vol.13, no.3, pp.296-301, 2007-12-25

被引用文献数

2

著者

佐伯 秀宣 藤岡 良仁 西村 花枝 三谷 管雄 加藤 敏明 小谷 和彦

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.E1169-E1169, 2008

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【目的】高齢化率の増大と共に、医療費の増大、特に老人医療費の増大が著しい。今後更なる高齢化が進む事が予想されるが、それに伴う老人医療費も増大しそうである。また、日本の国民医療費は国民所得を上回る伸びを示している。このような現状が続くと医療費削減のため診療報酬の改定が必然となり、医療従事者への風当たりはさらに強くなる事も予想される。そのような問題への打開策として、健康寿命の延長が必要であると考える。政府は2000年に健康日本21、2007年には新健康フロンティア戦略を発表した。新健康フロンティア戦略では、運動・スポーツが重点戦略の一つとして位置づけられている。そのような社会の中、理学療法士として何が出来るのでしょうか?医療・福祉の領域での働きも重要であるが、それ以前の領域、つまり生活習慣病・転倒骨折・変形性疾患等の予備群に対しての何らかの戦略が必要であると感じている。そして今回「ゲゲゲの鬼太郎」発祥の地である鳥取県境港市長寿社会課から鳥取大学医学部健康政策医学への依頼を受け、ご当地ソング(きたろう音頭)を用いての健康体操(きたろう体操)の考案ならびに普及活動を行った。健康体操の主たる方向性として、心疾患や脳血管障害等になる危険性の高い方々を対象としたハイリスクアプローチではなく、全国民に対し、また低リスクの方々を対象としたポピュレーションアプローチとした。そして、今回最大の目的は「健康体操をツールの一つして行動変容をもたらす」事である。<BR><BR>【方法】体操する事のみの効果を狙ったものではなく、行動変容をもたらすツールの一つと考え、まず「きたろう体操の普及員を養成する」事を戦略とした。普及員として40名程度の募集を行い、2週間に1回のペースで全5回、普及員養成講座を開催した。そして、普及員とともに各種イベントへの参加を実施した。また、自宅・地域でも体操を行えるようにDVD作製を行い配布した。<BR><BR>【結果】普及員養成講座として、定期的な運動の実施が行えた。そして不定期ではあるが地域での各種イベントでの体操披露、各種メディアを通しての普及活動を実施した。普及員の中には、所属する機関での体操教室の実施を行った者もいた。<BR><BR>【考察】運動を行う事は比較的容易であるが、それを継続して行う事は困難である。そこで健康体操をツールの一つと考え、体操する機会の提供を行った結果、継続的な運動の実施が行えた。これは継続して運動するには何らかの明確な目標の掲示が必要である事が窺えた。<BR><BR>【今後の展望】本年度で普及活動は終了というわけではなく、来年度には第2期生普及員の養成を行い、その養成指導員として第1期生普及員の参加を図り、継続的な運動の実施を図る予定である。また、鳥取県内の各種体操を使用しての大会を開催し、単に体操をするだけではなく、モチベーションを上げながらの継続的な運動の実施を図る予定である。

著者

白石 卓也 竹島 太郎 小谷 和彦

出版者

北関東医学会

雑誌

The KITAKANTO Medical Journal (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.207-211, 2017

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<b>目 的:</b>ミネラルの豊富な温泉水を飲む飲泉は温泉療法のひとつである. 群馬県上野村にあるしおじの湯の温泉水はケイ酸を豊富に含んでいるため, 健康保持・増進に寄与すると思われて地域住民に飲用されている. そこで, この飲泉による健康関連指標に関する調査を行い, その効果について検証した.<br><b>方 法:</b>飲泉習慣のない成人に対して飲泉試験への参加を公募した後, 飲泉群 (80名) と飲泉しない対照群 (31名) で比較検討した. 飲泉群は, しおじの湯の温泉水500 mLを, 4週間に渡って1日3回 (食間) の頻度で飲用した. 飲泉期間前後で自己記入式質問票ならびにGastrointestinal Symptom Rating Scale (日本語版) を用いて健康関連指標の変化について評価した. 対照群にも飲泉群と同様に調査した.<br><b>結 果:</b>飲泉群と対照群を比較したところ, 飲泉群には脱毛および便臭で有意なスコアの改善がみられた.<br><b>結 語:</b>ケイ酸を含む温泉水 (しおじの湯) の飲泉は, 脱毛や便臭のような健康改善に寄与する可能性はあるが, これは予備試験の結果に過ぎず, ランダム化比較試験を行ってさらに検討していきたい.

著者

下村 登規夫 小谷 和彦 村上 文代

出版者

医学書院

巻号頁・発行日

pp.391-396, 2002-06-10

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片頭痛患者においてはmagnetic resonance spectroscopy(MRS)による検討で,脳内の好気的代謝に障害が存在する可能性が指摘されるようになっている。また,ミトコンドリア酵素の活性低下も認められ,ミトコンドリア遺伝子異常の報告も加わり,ミトコンドリア機能異常が片頭痛患者に存在する可能性が指摘されるようになってきた。これらのミトコンドリア機能異常のみならず片頭痛患者においては,superoxide dismutaseの低下などのように後天的にもミトコンドリア機能障害をきたす可能性が存在することが指摘されている。また,治療面ではミトコンドリア機能を改善するような治療を行うことにより頭痛発作の軽減が認められている。これらのことは片頭痛が全身的ミトコンドリア機能障害を伴っていることを示唆するものであり,今後の治療薬の開発にも関わるものである。

著者

白石 卓也 小谷 和彦 小谷 和彦 Kotani Kazuhiko

出版者

群馬パース大学

雑誌

群馬パース大学紀要 = Bulletin of Gumma Paz College (ISSN:18802923)

巻号頁・発行日

no.22, pp.3-9, 2017-03

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温泉療法の一つである「飲泉」の身体への効果について既報文献をもとにレビューした。医学中央雑誌ならびにPubMedを用いて12編の原著文献を収集した。主として、胃腸、胆膵、糖代謝に関する検討がみられた。これに基づくと、飲泉は消化器系や代謝系に好ましい効果を持つ可能性があった。報告数の過少さや研究方法の限界から、飲泉の効果を確立するためにはさらに検証していく必要があると考えられた。

著者

坪井 聡 上原 里程 Enkh‐Oyun Tsogzolbaatar 小谷 和彦 青山 泰子 中村 好一

出版者

自治医科大学

雑誌

自治医科大学紀要 (ISSN:1881252X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.63-69, 2012

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目的 東日本大震災後の栃木県における自殺の動向を明らかにする。方法 2008年1月から2011年6月までの間に栃木県内で発生したすべての自殺者のデータ(警察データ)と,警察庁が公表している自殺統計を用いて記述疫学研究を行った。結果 2008-2010年の総自殺者数は栃木県で1,795人,全国で96,784人であり,2011年上半期では栃木県で281人,全国で15,906人であった。2011年上半期における栃木県の月別自殺率3月から5月にかけて増加していた。栃木県では,4月は45-64歳と65歳以上の男女で身体の病気の悩みによる自殺が多く,5月は20-44歳と45-64歳の男,20-44歳の女でうつ病の悩みによる自殺が多かった。結論 東日本大震災の後,全国と同様に栃木県においても自殺率の増加がみられた。被災地の周辺地域においても地域資源を活用した自殺予防を早期に開始するべきなのかもしれない。

著者

永井 成美 亀田 菜央子 小橋 理代 西田 美奈子 堀川 千賀 江川 香 吉村 麻紀子 北川 義徳 阿部 圭一 木曽 良信 坂根 直樹 小谷 和彦 森谷 敏夫

出版者

公益社団法人 日本栄養・食糧学会

雑誌

日本栄養・食糧学会誌 (ISSN:02873516)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.257-264, 2007-10-10 (Released:2009-01-30)

参考文献数

22

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L-カルニチンがヒトの空腹感に及ぼす影響を明らかにするために, 若年健常女性12名 (21.3±0.3歳) を対象として, L-カルニチン300mgを含有するフォーミュラ食と通常のフォーミュラ食を用いた二重盲検プラセボ対照試験による検証を行った (ウォッシュアウト : 1週間)。前夜からの絶食の後, フォーミュラ食を朝食として摂取させ, 食前および食後6時間まで満腹感スコア (ビジュアルアナログスケールズ ; VASs), 唾液コルチゾール, 血清カルニチン濃度, 血糖値, および心拍変動パワースペクトル解析を用いた自律神経活動指標を経時的に測定した。実験結果から, L-カルニチン摂取により主観的空腹感が軽減される可能性があること, および, 空腹感の軽減には血清総カルニチン濃度が関連していることが示唆された。さらに, 唾液コルチゾールはL-カルニチン摂取30分後, 2時間後には低値を示したが, 空腹感軽減との明確な関連は明らかではなかった。

著者

鈴木 麻希 宮田 采実 和田 有史 武藤 孝子 小谷 和彦 永井 成美

出版者

特定非営利活動法人 日本栄養改善学会

雑誌

栄養学雑誌 (ISSN:00215147)

巻号頁・発行日

vol.78, no.5, pp.223-231, 2020-10-01 (Released:2020-11-09)

参考文献数

26

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【目的】食品に付したエネルギー情報の違いが,摂食者の心理・生理的応答に与える影響を若年女性において検討すること。【方法】ランダム化クロスオーバー試験として実施した。試験食は,466 kcalのフレンチトーストに,500 kcal表示または 1,000 kcal表示のカードを付した2種類とした。異なる2日間の9時前後に,前夜から絶食した若年女性12名にランダムな順序でいずれかを負荷した。官能評価と摂食への抵抗感,唾液中のα–アミラーゼ濃度を摂食前後に測定した。食欲感覚と呼気ガス(エネルギー消費量)は摂食前と摂食90分後まで測定した。呼気ガス測定値より食事誘発性熱産生を算出した。【結果】心理的指標では,甘さ,脂っぽさ,摂食への後ろめたさは,摂食前後ともに 1,000 kcal表示が 500 kcal表示よりも有意に高かったが,美味しさ,摂食への嬉しさ,食欲感覚(空腹感,満腹感)は,摂食前後ともに試験食による差はなかった。生理的指標では,唾液α–アミラーゼ濃度は,1,000 kcal表示のみ食後に有意に上昇したが,食事誘発性熱産生は,両試行で有意な差はなかった。【結論】本結果より,食品に付した高エネルギー情報は,若年女性摂食者の満腹感や食事誘発性熱産生を高めなかったが,甘さと脂っぽさを強く感じさせるとともに,摂食への抵抗感とストレスを高めることが示唆された。

著者

坪井 聡 山縣 然太朗 大橋 靖雄 片野田 耕太 中村 好一 祖父江 友孝 上原 里程 小熊 妙子 古城 隆雄 ENKH-OYUN Tsogzolbaatar 小谷 和彦 青山 泰子 岡山 明 橋本 修二

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.10, pp.613-624, 2014

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<b>目的</b> 糖尿病患者の病院への満足度に関する対策を政策的に推し進める科学的根拠を得るためには,一般化可能な知見が必要である。本研究の目的は,既存の公的統計を二次利用することで外来に通う糖尿病患者の病院への満足度の分布を示し,関連を持つ要因を詳細に検討することである。<br/><b>方法</b> 患者調査,医療施設調査および受療行動調査(いずれも平成20年)を連結させたデータセットを作成した。患者調査と医療施設調査の連結には,医療施設調査整理番号を,加えて,受療行動調査との連結には,性と生年月日の情報を用いた。外来に通う糖尿病患者の病院への満足度の分布を検討し,また,様々な要因との関連の有無を検討した。関連の検討に用いた項目は,受診状況(初診か再来か),診察までの待ち時間,医師による診察時間,受療状況(他の医療機関の利用の有無等),糖尿病性の合併症,その他の合併症,生活保護法による支払い,禁煙外来,糖尿病内科(代謝内科)の標ぼう,診療時間(土曜日,日曜日,祝日の診療),生活習慣病に関連する健診の実施である。<br/><b>結果</b> 糖尿病患者の62.3%は,病院への満足度において,やや満足,非常に満足と回答し,やや不満,非常に不満と回答した者は5.6%であった。受診状況,診察までの待ち時間,診察時間,受療状況,土曜日の診療の有無は,病院への満足度と統計学的に有意な関連を示した。一方,その他の項目は病院への満足度との間に明らかな関連を示さなかった。統計学的に有意な関連を示した要因を用いた多変量解析では,再診,短い待ち時間,他の医療機関にかかっていないこと,長い診察時間と高い満足度との間に統計学的に有意な関連が観察された。<br/><b>結論</b> 複数の公的統計を連結させることによって,外来に通う糖尿病患者の病院への満足度の分布を示し,関連を持つ要因を明らかにすることができた。糖尿病患者の病院への満足度を高めるために,待ち時間の短縮と診察時間の確保が重要である。今後,多くの公衆衛生施策の検討に際して,公的統計の更なる活用が望まれる。

著者

浅原 哲子 菅波 孝祥 小谷 和彦

出版者

独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)

雑誌

挑戦的研究(萌芽)

巻号頁・発行日

2018-06-29

著者

浅原 哲子 猪原 匡史 二宮 利治 小谷 和彦

出版者

独立行政法人国立病院機構(京都医療センター臨床研究センター)

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2018-04-01

著者

中西 喜栄 ADULYANUKOSOL Kanjana 荒井 修亮 細谷 誠一 中西 佳子 小谷 和彦 勝越 清紀

雑誌

Journal of Advanced Marine Science and Technology Society = 海洋理工学会誌 (ISSN:13412752)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.1-8, 2009-05-07

参考文献数

28

著者

白石 卓也 竹島 太郎 小谷 和彦

出版者

北関東医学会

雑誌

北関東医学 (ISSN:13432826)

巻号頁・発行日

vol.67, no.3, pp.207-211, 2017-08-01 (Released:2017-10-16)

参考文献数

11

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目 的:ミネラルの豊富な温泉水を飲む飲泉は温泉療法のひとつである. 群馬県上野村にあるしおじの湯の温泉水はケイ酸を豊富に含んでいるため, 健康保持・増進に寄与すると思われて地域住民に飲用されている. そこで, この飲泉による健康関連指標に関する調査を行い, その効果について検証した.方 法:飲泉習慣のない成人に対して飲泉試験への参加を公募した後, 飲泉群 (80名) と飲泉しない対照群 (31名) で比較検討した. 飲泉群は, しおじの湯の温泉水500 mLを, 4週間に渡って1日3回 (食間) の頻度で飲用した. 飲泉期間前後で自己記入式質問票ならびにGastrointestinal Symptom Rating Scale (日本語版) を用いて健康関連指標の変化について評価した. 対照群にも飲泉群と同様に調査した.結 果:飲泉群と対照群を比較したところ, 飲泉群には脱毛および便臭で有意なスコアの改善がみられた.結 語:ケイ酸を含む温泉水 (しおじの湯) の飲泉は, 脱毛や便臭のような健康改善に寄与する可能性はあるが, これは予備試験の結果に過ぎず, ランダム化比較試験を行ってさらに検討していきたい.

著者

中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程

出版者

Japanese Society of Public Health

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.807-815, 2010-09-15

被引用文献数

2

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<b>目的</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。<br/><b>方法</b> 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。<br/><b>結果</b> 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。<br/><b>結論</b> 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。

著者

小谷和彦 朝井靖彦編集

出版者

羊土社

巻号頁・発行日

2014