著者

阿江 竜介 中村 好一 坪井 聡 古城 隆雄 吉田 穂波 北村 邦夫

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.59, no.9, pp.665-674, 2012 (Released:2014-04-24)

参考文献数

35

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目的 全国的な疫学調査である「第 5 回 男女の生活と意識に関する調査」のデータをもとに,わが国の自傷行為についての統計解析を行い,自傷経験に関連する要因を明らかにする。方法 全国から層化二段無作為抽出法を用いて選出された2,693人に調査票を配布し,自傷経験に対する回答の解析を行った。自傷経験があると答えた群(以下,自傷群)とないと答えた群(以下,非自傷群)の 2 群間で比較を行った。結果 1,540人(回収率57.2%)の対象者が回答した。全体の7.1%(男の3.9%,女の9.5%)に少なくとも 1 回以上の自傷経験があり,男女ともに自傷経験者の約半数が反復自傷経験者であった。16–29歳における自傷経験率が9.9%と最も高く,30–39歳,40–49歳はそれぞれ5.6%,5.7%とほぼ同等であった。男女別では,年齢階級別(16–29歳,30–39歳,40–49歳)で,女はそれぞれ15.7%, 7.5%, 5.8%と若年ほど自傷経験率が高く,男は3.0%, 3.4%, 5.5%と若年ほど低かった。群間比較では,喫煙者(自傷群47.5%,非自傷群28.2%,調整オッズ比[95%信頼区間]:2.18[1.32–3.58]),虐待経験者(23.6%, 3.7%, 4.24[2.18–8.25]),人工妊娠中絶経験者(30.3%, 12.7%, 1.93[1.13–3.30])の割合が自傷群で有意に高く,中学生時代の生活が楽しかったと答えた者(41.1%, 78.6%, 0.45[0.25–0.79])は有意に低かった。調整後有意差は認めなかったが自傷群では,すべての性•年齢階級において,両親の離婚を経験した者,中学生時代の親とのコミュニケーションが良好ではなかったと答えた者,親への敬意•感謝の気持ちがないと答えた者の割合が高い傾向を認めた。結論 多くの先行研究と同様に,自傷経験率は16–29歳の女で高く,また,喫煙者や虐待経験者で自傷経験率が高いことが示された。自傷行為の予防には,これらに該当する者に対して重点的にケアを提供する必要がある。また,社会的な観点から言えば,これらの要因を持つ家庭環境についても,今後明らかにしていく必要があろう。

著者

森川 すいめい 上原 里程 奥田 浩二 清水 裕子 中村 好一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.58, no.5, pp.331-339, 2011 (Released:2014-06-06)

参考文献数

24

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目的 本調査は,東京の一地域における路上生活者の精神疾患患者割合に関する日本で初めての実態調査である。主要な目的は,質問票を用いたスクリーニングと精神科医による診断によって,路上生活者の精神疾患有病率を明らかにすることである。方法 調査期間は2008年12月30日から2009年 1 月 4 日とし,調査対象者は同期間に JR 池袋駅半径 1 km 圏内で路上生活の状態にあった者とした。調査区域は,豊島区内の路上生活者数の概ね全数を把握できる地域として選定した。路上生活者の定義は,厚生労働省の実態調査で定められているホームレスの定義と同義とした。調査依頼状を受け取った路上生活者は115人で,協力を得た80人を研究対象とした。面接調査には Mini International Neuropsychiatric Interview(MINI)による質問紙と,別に作成した対象者の生活状況について尋ねる質問紙を用いた。最終的に精神科医が Diagnostic and Statistical Manual of Mental Disorders, Fourth Edition, Text Revision(DSM–IV–TR)の診断基準に則って精神疾患の診断をした。結果 平均年齢は50.5(標準偏差[SD];12.3)歳,性別は男75人(93.8%),女 5 人(6.3%)であった。精神疾患ありの診断は50人(62.5%)で,内訳は33人(41.3%)がうつ病,12人(15%)がアルコール依存症,12人(15%)が幻覚や妄想などの精神病性障害であった。MINI の分類にある自殺危険度の割合では,自殺の危険ありが44人(55.7%)で,過去の自殺未遂ありは25人(31.6%)であった。結論 本研究は,わが国のホームレス状態の者の精神疾患有病率を十分代表するとは言えないが,路上生活者に精神疾患を有する者が62.5%存在し,医療的支援が急務の課題であることを明らかにした。

著者

中村 好一 板井 美浩 牧野 伸子 佐藤 正章 長嶋 茂雄 石川 由紀子 黒岩 憲二 笹原 鉄平 野田 泰子 松村 正巳 石川 鎮清 小川 真規 山邉 昭則 淺田 義和

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.306-307, 2020-06-25 (Released:2020-07-15)

著者

緒方 剛 中村 好一 圓藤 吟史 林 朝茂 本田 靖

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.61, no.9, pp.556-564, 2014 (Released:2014-10-08)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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目的 2003年に茨城県神栖町で井戸水の飲用による神経系健康被害が見つかった。これは,ジフェニルアルシン酸で汚染された水による集団中毒として初めて経験する例である。その後,より低い濃度の井戸水を飲用した同町民も確認された。本研究は曝露住民の神経系およびその他の自覚症状と流・死産の状況を検討した。方法 2004年に町内に居住する10~65歳の住民のうち,ヒ素換算値 2,262 μg/L のジフェニルアルシン酸を含む井戸水を飲用した高濃度曝露住民20人,2–230 μg/L(平均 85 μg/L)の井戸水を飲用して毛髪または爪からジフェニルアルシン酸の検出された中低濃度曝露住民67人,および後者住民の性・年齢をマッチした非曝露住民134人を対象とし,自覚症状,妊娠および自然流産について質問紙法で面接調査した。年齢で層別化して症状を比較した。結果 神経系自覚症状の「目眩」,「立ちくらみ・ふらつき」,「手足がビリビリ・ジンジン」,「文字が書きにくい」,「物が二重に見える」の出現割合,および神経系以外の自覚症状の「不眠」,「憂うつ」,「頭痛」,「皮膚が痒い」,「体重変化」,「下痢」,「咳」,「息苦しい」の出現割合は中低濃度曝露住民で非曝露住民に比べて有意に高かった。高濃度曝露住民でも高い傾向がみられた。1999~2003年に非曝露住民では妊娠が15回あり自然流産はなかったが,妊娠中に井戸水を飲用した中低濃度曝露住民では 5 回の妊娠で自然流産が 3 回あった。この自然流産は2001年以後であり,そのうち 2 人が飲用中止後に再度妊娠し出産した。結論 ジフェニルアルシン酸の曝露住民は,非曝露住民よりも神経系およびその他自覚症状の出現割合が有意に高かった。また,中低濃度曝露住民で自然流産がみられた。

著者

中村 好一 松原 優里 笹原 鉄平 古城 隆雄 阿江 竜介 青山 泰子 牧野 伸子 小池 創一 石川 鎮清

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.65, no.2, pp.72-82, 2018 (Released:2018-04-03)

参考文献数

27

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目的 地方紙における遺族の自己申告型死亡記事の記載事項を集計し,その地域での死亡やそれに伴う儀式の実態を明らかにするとともに,死亡記事のデータベースとしての利点と問題点を明らかにする。方法 栃木の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄に掲載された2011~2015年の栃木県内の死亡者全員のデータを集計解析し,一部の結果は人口動態統計と比較した。観察項目は掲載年月日,市町村,住所の表示(市町村名のみ,町名・字まで,番地まで含めた詳細な住所),氏名,性別,死亡年月日,死因,死亡時年齢,通夜・告別式などの名称,通夜などの年月日,告別式などの年月日,喪主と喪主の死亡者との続柄の情報である。結果 観察期間中の掲載死亡者数は69,793人で,同時期の人口動態統計による死亡者数の67.6%であった。人口動態統計と比較した掲載割合は男女で差がなく,小児期には掲載割合が低く,10歳代で高く,20歳台で低下し,以降は年齢とともに上昇していた。市町別の掲載割合は宇都宮市や小山市など都市化が進んだ地域では低く,県東部や北部で高い市町がみられた。最も掲載割合が高かったのは茂木町(88.0%),低かったのは野木町(38.0%)であった。死亡日から通夜や告別式などの日数から,東京などで起こっている火葬場の供給不足に起因する火葬待ち現象は起こっていないことが判明した。六曜の友引の日の告別式はほとんどなく,今後,高齢者の増加に伴う死者の増加によって火葬場の供給不足が起こった場合には,告別式と火葬を切り離して友引に火葬を行うことも解決策の1つと考えられた。死亡者の子供,死亡者の両親,死亡者の子供の配偶者が喪主の場合には,喪主は男の方が多いことが判明した。老衰,自殺,他殺の解析から,掲載された死因の妥当性は低いことが示された。結論 栃木県の地方紙である下野新聞の自己申告型死亡記事「おくやみ」欄の5年分の観察を行い,実態を明らかにした。約3分の2に死亡が掲載されており,データベースとしての使用に一定の価値があると考えられたが,記載された死因の妥当性は低いことが判明した。

著者

坪井 聡 上原 里程 Tsogzolbaatar Enkh-Oyun 小谷 和彦 青山 泰子 中村 好一

出版者

自治医科大学

雑誌

自治医科大学紀要 = Jichi Medical University Journal (ISSN:1881252X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.63-69, 2013-03

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目的 東日本大震災後の栃木県における自殺の動向を明らかにする。方法 2008年1月から2011年6月までの間に栃木県内で発生したすべての自殺者のデータ(警察データ)と,警察庁が公表している自殺統計を用いて記述疫学研究を行った。結果 2008-2010年の総自殺者数は栃木県で1,795人,全国で96,784人であり,2011年上半期では栃木県で281人,全国で15,906人であった。2011年上半期における栃木県の月別自殺率3月から5月にかけて増加していた。栃木県では,4月は45-64歳と65歳以上の男女で身体の病気の悩みによる自殺が多く,5月は20-44歳と45-64歳の男,20-44歳の女でうつ病の悩みによる自殺が多かった。結論 東日本大震災の後,全国と同様に栃木県においても自殺率の増加がみられた。被災地の周辺地域においても地域資源を活用した自殺予防を早期に開始するべきなのかもしれない。

著者

石川 鎮清 木村 哲也 中村 好一 近藤 克則 尾島 俊之 菅原 琢磨

出版者

一般財団法人 日本健康開発財団

雑誌

日本健康開発雑誌 (ISSN:2432602X)

巻号頁・発行日

pp.202244G01, (Released:2022-08-17)

参考文献数

12

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背景・目的 医療経済学への社会的要請は高まっているが、担う人材は十分とは言えず、養成上の課題は多い。そこで医療経済学の人材養成の課題を把握し、解決策の方向を示すことを目的とした。方法 2つの調査を行った。量的調査では、主要2学会の抄録集を対象に近年10年間における医療経済学分野の研究発表数、人材数を調査した。質的調査では、国内の医療経済学分野における中堅研究者8人を対象に半構造化面接を行い、質的に分析した。結果 日本経済学会では一般演題に占める医療経済学関連の演題の割合が2000年代には2%~6%台だったが、2012年を境に8%~10%台へと増加していた。医療経済学会では、経済学系の発表者の割合が2000年代には4~7割の幅で上下していたが、2013年以降は、上昇に転じ、2015年~2016年は7割を超えていた。インタビュー調査からは、大学教育における医療経済学の課題、研究職ポストの不足、データ利用の促進の必要性、経済学系と医学系との協働の可能性の4つのカテゴリを抽出した。考察 量的・質的調査の結果、社会的ニーズの増大にもかかわらず、人材育成には課題があることが明らかになった。問題解決の方向性として1)重点的で継続的な人材養成、2)雇用ポストの創出、3)医療データの利用環境の改善促進、4)医学分野と経済学分野との協働の場の創設の4つが重要と考えられた。

著者

松原 優里 阿江 竜介 大矢 幸弘 穐山 浩 今井 孝成 松本 健治 福家 辰樹 青山 泰子 牧野 伸子 中村 好一 斎藤 博久

出版者

一般社団法人 日本アレルギー学会

雑誌

アレルギー (ISSN:00214884)

巻号頁・発行日

vol.67, no.6, pp.767-773, 2018 (Released:2018-07-18)

参考文献数

24

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【背景・目的】日本における食物アレルギー患者数は年々増加しているが,食物アレルギー患者数の頻度分布(有病率)は,未だ明らかではない.本研究では,それらを明らかにし,新たな調査方法を検討する.【方法】政府統計等利用可能な資料を用いて,食物アレルギー患者数を推計する.【結果】乳幼児期では「自己申告」で約80万人,「医師の診断」で約30万~50万人,学齢期では「自己申告」で約60万人,「医師の診断」で約35万人と推計された.成人では,消費者庁が即時型症状の受診者数を調査しているが,対象が限定されており,患者数の推計は困難であった.【結語】乳幼児はエコチル調査に症状や診断の有無・血液検査を追加することで,年次変化を把握でき,学齢期では文部科学省の調査が有効である.成人期では大規模調査は少なく,国民健康・栄養調査や国民生活基礎調査などに付随した調査が有効である.一方で個々の情報源の抱える問題点も明らかにした.

著者

中村 好一 松村 正巳 石川 鎮清 小川 真規 山邉 昭則 淺田 義和 板井 美浩 牧野 伸子 佐藤 正章 長嶋 茂雄 石川 由紀子 黒岩 憲二 笹原 鉄平 野田 泰子

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.51, no.3, pp.306-307, 2020

著者

江口 弘久 谷原 真一 中村 好一 柳川 洋

出版者

自治医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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(1)各県ごとの患者把握率Gは、疾病の種類に関係がない。(2)小児人口あたり突発性湿疹発生には地域変動がない。以上の仮定を設定し、小児あたり定点数地域格差および年末年始、連休などの受診への影響を調整した患者報告数の都道府県格差を比較するモデルを構築した。このとき、サーベイランスで報告されている定点あたりの患者数をPとすると、その県での小児人口あたり患者数T1とのあいだには、P×(定点数)=(小児人口)×T1×Gの関係が成り立つ。よって定点あたり患者数Pは、P=(小児人口)×T1×G÷(定点数)と表すことができる。突発性湿疹の定点当たりの患者数をESとすると、小児人口あたり患者数T2について、同様に、ES×(定点数)=(小児人口)×T2×Gであるから、ES=(小児人口)×T2×G÷(定点数)と表すことができる。よって、各都道府県についてP/ES=T1/T2となる。仮定から、突発性発疹の発生率T2は地域差がない定数としたので、P/ESの値を比較することで、地域格差を検討することが可能になる。実際に突発性発疹の定点あたり患者数を分母に用いた数値による検討では、麻疹の場合、1995年の北海道東北地域では第5週〜20週にかけてほぼ一定の値を示し、特続的な麻疹患者発生が考えられた。1996年では近畿、四国地域に前後の週と比較して著しく高い値が観察された週が存在し、サーベイランスシステムにおけるデータ入力ミスの可能性が考えられた。九州地域では福岡県で定点あたりの患者報告数では他の県と比較して高くなっていたが、この指標では大きな格差は認められなかった。各都道府県の小児あたり定点数の地域格差が是正されたために地域格差が観察されなかった可能性がある。

著者

栗田 淳弘 中村 好一

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.70, no.1, pp.16-26, 2023-01-15 (Released:2023-01-18)

参考文献数

31

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目的 高齢者の健診結果と死亡・要介護発生との関連を明らかにする。方法 栃木県の後期高齢者医療被保険者のうち,2020年度に健診を受診し,要支援・要介護認定を受けていない75歳以上の男女53,651人(男24,909人,女28,742人)を対象とし,健診受診日から2021年8月末までの死亡,自立喪失(死亡又は要介護2以上)の発生について観察した。健診結果について特定健診の受診勧奨判定値等を基準に2群に分け,カプラン・マイヤー法による1年生存率および1年自立率の算出,コックスの比例ハザードモデルによる死亡ハザード比および自立喪失ハザード比の推定を行った。結果 観察期間中の死亡は424人(男281人,女143人),自立喪失は1,011人(男529人,女482人)であった。1年生存率および1年自立率は血清アルブミン低値が0.920~0.958で男女ともに最も低かった。コックスの比例ハザードモデルで年齢階層・BMI階層・後期高齢者質問票の回答を調整変数として解析した結果,男では血色素低値の死亡ハザード比が3.05[2.00-4.64],自立喪失ハザード比が2.58[1.87-3.56]で最も高く,女では血清アルブミン低値の死亡ハザード比が5.87[2.45-14.07],自立喪失ハザード比が3.00[1.70-5.29]でとくに高かった。高齢者健診の受診者の自立喪失等について分析した先行研究では,後期高齢者における低アルブミン血症の死亡ハザード比は2.7[1.2-6.0],貧血の死亡ハザード比は1.8[1.1-2.9]であり,本研究の結果は先行研究よりも高い傾向であった。血清アルブミン低値と脳卒中との関連を示す先行研究および血色素低値と死亡との関連を示す先行研究等があり,栃木県は脳血管疾患や心疾患の年齢調整死亡率が高いことから,これらの疾病のリスク因子を有する者に低栄養が加わることで,先行研究と比較して血清アルブミン低値や血色素低値のハザード比がとくに高い結果となった可能性が考えられる。結論 本研究により,栃木県において高齢者の低栄養は死亡・要介護発生との関連が高いこと,および地域によって高齢者の死亡リスクおよび自立喪失リスクの傾向が異なることが明らかになった。

著者

中村 好一 伊東 剛 千原 泉 定金 敦子 小谷 和彦 青山 泰子 上原 里程

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.9, pp.807-815, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

25

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目的 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,自殺対策を進める上での要点を示すと共に,警察データの利点と問題点を検討する。方法 栃木県警察本部から提供を受けた2007年,2008年 2 年間の自殺データ(小票)を集計解析した。結果 栃木県における観察した 2 年間の自殺は1,166件(男865件,女301件)であった。人口あたりの自殺件数は全国と比較して高い傾向にあった。男では50歳代が最も多かったのに対して,女では30歳代から70歳代までほぼ同じ人数であった。20歳代,30歳代で人口あたりの件数が全国よりも高い傾向が観察された。平日の早朝や午前10時台に多い傾向が観察された。自殺場所は自宅が最も多く,手段は縊死が最も多かった(いずれも全体の約 6 割)。自殺の原因・動機(1 件の自殺について 3 つまで選択)では健康問題が最も多く(61.3%),次いで経済・生活問題(22.7%),家庭問題(17.3%)であった。健康問題では身体疾患と精神疾患がほぼ半数ずつを占めていた。経済・生活問題は20~60歳代の男で圧倒的に多く,中でも多重債務が多かった。約 3 分の 1 の者が遺書などを残していた。15.9%は自殺未遂の経験があった。以上のような結果をもとに検討した結果,栃木県の自殺対策を推進する上で,(1)学校保健や職域保健のさらなる充実,とくに20歳代および30歳代男への対応,(2)自殺のリスクが高い者に対して,家族への指導などにより常に他者の目が届くようにしておくことの重要性,(3)自殺未遂経験者へのハイリスク者としての対応,(4)相談窓口(とくに多重債務)の充実と住民への周知,(5)身体疾患をもつ患者の心のケアの充実,(6)精神疾患をもつ患者の治療を含めた管理の充実,の 6 点が重要であることを示した。さらに,警察データにおける原因・動機は,現場を捜査した警察官が判断しているために,心理学的剖検と比較すると情報の偏りが大きく妥当性は落ちるが,全数を把握しているために選択の偏りはなく,この点は心理学的剖検に勝るものであることを議論した。結論 警察のデータを用いて栃木県の自殺の実態を明らかにし,栃木県での自殺対策を進める上での要点を提示した。利点と問題点を理解した上で利用すれば,警察のデータも自殺予防対策に有用な情報を提供することを示した。

著者

木村 哲也 石川 鎮清 中村 好一 近藤 克則 尾島 俊之 菅原 琢磨

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

pp.2022.004, (Released:2022-07-29)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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【目的】近年,時代に即した医療課題の解決のため,適切な社会医学の人材育成がなされているかを,明らかにすることを目的とした。【方法】量的調査と質的調査を行った。量的調査では,近年20年間の社会医学分野の講座名称及び教員数の変化について名簿調査を行った。質的調査では,社会医学分野の研究者・教員9名及び高等教育行政,厚生行政,医学会関係者各1名ずつの計12名に対してインタビュー調査を行った。インタビュー調査は半構造化面接の方法で行い,質的に分析した。【結果】名簿調査では,20年間のうちに,医学教育において社会医学分野の教員数に変化はないが,基礎医学・臨床医学分野を合わせた教員の全体数が増加しているため,社会医学分野の教員の割合は3.0%(521人/17,224人)から2.1%(508人/24,121人)に減少していた。インタビューでは,公衆衛生大学院の創設や社会医学専門医制度などの開始,地方自治体や国際保健において社会医学人材の活躍が期待される一方で,魅力ある教育プログラムやキャリアパスのイメージが示されていないこと,実践現場と研究・教育の乖離などの課題が明らかとなった。【結論】量的・質的分析を合わせた結果,1)新たな課題に取り組む人材育成のため教育・専門医制度などの質の保証の充実,2)社会医学の可能性を伝え参入する若手を増やすための方策強化,3)現場と研究,教育の乖離が見られるためビッグデータやグローバルヘルスを使った現場と教育と研究の統合,の3つの課題を抽出することができた。

著者

後藤 康彰 早坂 信哉 中村 好一

出版者

一般社団法人 日本温泉気候物理医学会

雑誌

日本温泉気候物理医学会雑誌 (ISSN:00290343)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.256-267, 2012 (Released:2013-10-23)

参考文献数

32

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【背景と目的】日常的な浴槽に浸かる温浴、温泉入浴施設の利用、緑茶の多飲は、日本人に特徴的な生活習慣であるとして着目し、これらの習慣が、日本人の健康に及ぼす効果について検討した。健康指標として、罹患率・死亡率との相関が報告され、疫学的健康評価に広く使われている主観的健康感(SRH)、睡眠の質、主観的ストレスを用いた。【方法】2011 年に静岡県が県民 5,000人を対象に実施した自記式アンケート調査項目のうち、SRH、睡眠の質、ストレスの程度を従属変数に、浴槽浴頻度(週 7 日/週 6 日以下)、温泉施設の訪問頻度(月 1 回以上/月 1 回未満)、緑茶の 1 日あたり飲料(1 日 1 リットル 以上/ 1 リットル未満)と、栄養バランスへの配慮(有/無)、運動習慣(週 1 回以上/週 1 回未満)、睡眠時間(7時間以上未満)、ストレスの程度(高/低)、喫煙(有/無)を独立変数とした logistic 回帰分析を実施した。【結果】調査への回答者は 2,779人(55.6%)であった。毎日の浴槽浴、月 1回以上の温泉施設訪問、緑茶多飲とそれらの組み合わせは、栄養バランスへの配慮、運動習慣、7 時間以上の睡眠、低ストレス同様、良好な SRH と関連した。毎日の浴槽浴は睡眠の質が良い状態(単変量解析でのみ有意)、低ストレス状態とも関連を示した。【考察】毎日の浴槽温浴、温泉入浴施設利用、緑茶多飲は、主観的健康感がよい状態と関連するとの知見が得られた。これらの生活習慣を取り入れることが、栄養バランスへの配慮、運動習慣、適切な睡眠、低ストレス同様、健康に寄与することが示唆された。

著者

中村 好一 飯沼 一宇 岡 英次 二瓶 健次

出版者

一般社団法人 日本小児神経学会

雑誌

脳と発達 (ISSN:00290831)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.316-320, 2003-07-01 (Released:2011-12-12)

参考文献数

13

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わが国における亜急性硬化性全脳炎 (SSPE) の疫学像を明らかにする目的で, 臨床調査個人票の解析を行った. 患者の重複を除外して, 125人 (男: 66人, 女: 59人) の臨床調査個人票を集めることができた. SSPE発病時の年齢分布は5~14歳にピークがみられた. 麻疹の罹患は109例で時期が明らかにされており, 80%以上が2歳未満で罹患していた. 麻疹罹患からSSPE発病までの期間の分布は5年から10年の問に集中していた. 平均は8.8年 (標準偏差=4.3年), 中央値は7.8年, 最短は2月, 最長は23.6年であった.

著者

加藤 正博 稲葉 美代志 板鼻 秀信 大原 英治 中村 好一 上里 新一 井上 博之 藤多 哲朗

出版者

日本生薬学会

雑誌

生薬学雑誌 (ISSN:00374377)

巻号頁・発行日

vol.44, no.4, pp.288-292, 1990

被引用文献数

2

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Twentythree crude drugs and related plants were examined for their anticoccidial activity by the use of the experimental coccidiosis in chicken. The activity was found in the dry leaves and calyxes of some Hydrangea plants. As the active components of H. macrophylla subsp. macrophylla forma macrophylla, febrifugines were isolated which have been known to be contained in Dichroa febrifuga and H. umbellata. However, although the febrifugines in the latter two plants were reported to be mainly trans, in the H. macrophylla plants, cis-febrifugine was found to be a major component and the trans-counterpart, a minor component. Furthermore, the cis-isomer showed no anticoccidial activity in chicken even at the concentration level of 25 times the effective dose (3 ppm, IE=100) of the trans-isomer.

著者

木村 哲也 石川 鎮清 中村 好一 近藤 克則 尾島 俊之 菅原 琢磨

出版者

公益財団法人 医療科学研究所

雑誌

医療と社会 (ISSN:09169202)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.235-243, 2022-08-05 (Released:2022-08-19)

参考文献数

13

被引用文献数

1

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【目的】近年,時代に即した医療課題の解決のため,適切な社会医学の人材育成がなされているかを,明らかにすることを目的とした。【方法】量的調査と質的調査を行った。量的調査では,近年20年間の社会医学分野の講座名称及び教員数の変化について名簿調査を行った。質的調査では,社会医学分野の研究者・教員9名及び高等教育行政,厚生行政,医学会関係者各1名ずつの計12名に対してインタビュー調査を行った。インタビュー調査は半構造化面接の方法で行い,質的に分析した。【結果】名簿調査では,20年間のうちに,医学教育において社会医学分野の教員数に変化はないが,基礎医学・臨床医学分野を合わせた教員の全体数が増加しているため,社会医学分野の教員の割合は3.0%(521人/17,224人)から2.1%(508人/24,121人)に減少していた。インタビューでは,公衆衛生大学院の創設や社会医学専門医制度などの開始,地方自治体や国際保健において社会医学人材の活躍が期待される一方で,魅力ある教育プログラムやキャリアパスのイメージが示されていないこと,実践現場と研究・教育の乖離などの課題が明らかとなった。【結論】量的・質的分析を合わせた結果,1)新たな課題に取り組む人材育成のため教育・専門医制度などの質の保証の充実,2)社会医学の可能性を伝え参入する若手を増やすための方策強化,3)現場と研究,教育の乖離が見られるためビッグデータやグローバルヘルスを使った現場と教育と研究の統合,の3つの課題を抽出することができた。

著者

早坂 信哉 中村 好一 梶井 英治

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.49, no.10, pp.1070-1075, 2002 (Released:2015-12-07)

参考文献数

31

被引用文献数

2

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目的 市区町村社会福祉協議会が提供する高齢者入浴サービスである訪問入浴,施設内入浴について関連する事故の発生頻度をそれぞれ明らかにする。方法 対象:高齢者入浴サービスを実施している全国の市区町村社会福祉協議会(以下社協)444か所が対象であり,そのうち入浴に関連する事故の経験がある社協102か所を調査した。 調査,解析方法:2001年10月に郵送自記式調査を実施した。訪問入浴サービス,施設内入浴サービスの各々について,入浴サービス開始年月,2000年度の入浴延べ件数,および過去 5 年間のうちの入浴サービス実施期間の入浴に関連する事故件数を調査した。これらの項目につき過去 5 年間の入浴延べ件数を推定し,事故経験のある社協における入浴 1 万件あたりの事故件数を計算した。加えて入浴サービスを実施している社協全体における入浴 1 万件あたりの事故件数を計算し,日本全体における年間事故件数を推定した。結果 調査票の回収率は93%(回答数95)だった。5 年間の 1 社協あたりの延べ入浴件数(平均±標準偏差)は訪問入浴が4,245.0±4,637.7件,施設内入浴が22,235.3±37,259.4件で施設内入浴が多かった。事故経験のある社協における 5 年間の事故件数は訪問入浴が0.57±2.95件,施設内入浴が0.63±1.73件でほぼ同じだった。しかし入浴 1 万件あたりの事故件数は,訪問入浴が1.33件,施設内入浴が0.28件で訪問入浴が多かった。入浴サービスを実施している社協全体における入浴 1 万件あたりの事故件数は,訪問入浴が0.204件,施設内入浴が0.067件で訪問入浴が多かった。日本全体における年間事故件数を推定すると訪問入浴が63.1件,施設内入浴が149.1件であった。結論 入浴 1 万件あたりの事故発生率は,訪問入浴が施設内入浴より高く,福祉担当者や家族は注意を喚起する必要がある。

著者

橋本 修二 福富 和夫 市川 誠一 松山 裕 中村 好一 木原 正博

出版者

日本エイズ学会

雑誌

日本エイズ学会誌 = The journal of AIDS research (ISSN:13449478)

巻号頁・発行日

vol.2, no.1, pp.35-42, 2000-02-20

参考文献数

13

被引用文献数

4

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緒言: 日本におけるHIV/AIDSの将来予測を行った。なお、凝固因子製剤によるHIV感染は検討の対象外とした。<BR>対象及び方法: 1998年末までのエイズサーベイランス報告、HIV感染報告の捕捉率、新しい抗HIV治療の受療者割合、AIDS発病の潜伏期間を基礎資料として, HIV感染者時点有病数とAIDS患者累積数を2003年末まで予測した。<BR>結果: HIV感染者時点有病数は日本国籍では1998年末で7,300人と推計され、2003年末で15,400人と予測された。外国国籍では1993年以降一定という仮定の下で700人と予測された。AIDS患者累積数は日本国籍では1998年末で925人と報告されており、2003年末では3,300人と予測された。外国国籍では1998年末で361人と報告されており、2003年末では900人と予測された<BR>。結論: HIV/AIDSの2003年末までの将来予測値を示した。

著者

坪井 聡 上原 里程 Enkh‐Oyun Tsogzolbaatar 小谷 和彦 青山 泰子 中村 好一

出版者

自治医科大学

雑誌

自治医科大学紀要 (ISSN:1881252X)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.63-69, 2012

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目的 東日本大震災後の栃木県における自殺の動向を明らかにする。方法 2008年1月から2011年6月までの間に栃木県内で発生したすべての自殺者のデータ(警察データ)と,警察庁が公表している自殺統計を用いて記述疫学研究を行った。結果 2008-2010年の総自殺者数は栃木県で1,795人,全国で96,784人であり,2011年上半期では栃木県で281人,全国で15,906人であった。2011年上半期における栃木県の月別自殺率3月から5月にかけて増加していた。栃木県では,4月は45-64歳と65歳以上の男女で身体の病気の悩みによる自殺が多く,5月は20-44歳と45-64歳の男,20-44歳の女でうつ病の悩みによる自殺が多かった。結論 東日本大震災の後,全国と同様に栃木県においても自殺率の増加がみられた。被災地の周辺地域においても地域資源を活用した自殺予防を早期に開始するべきなのかもしれない。