著者

桑田 百代 伊藤 セツ 大竹 美登利

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

家政学雑誌 (ISSN:04499069)

巻号頁・発行日

vol.28, no.6, pp.446-449, 1977-09-20 (Released:2010-03-09)

参考文献数

12

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以上, 疲労自覚症状調査を生活時間とのかかわりで検討してきたが, 生活時間の上からみても, 共働き家庭では妻の労働負担によって家庭が維持されており, それは集約的に疲労の自覚症状となって反映されている.特に乳幼児をかかえた共働き妻は平均年齢がいちばん若いにもかかわらずとびぬけて疲労訴え率が高いが, これはその妻の生活時間構造にみあうものである.平日の訴え率は高い順に共働き妻, 夫, 非共働き夫, 妻で, この傾向は1967, 1971, 1975年の3回にわたる調査で同じである.全労働時間においても, 稲葉らの第1回の調査時点から, 共働き妻がいちばん多いことは変わらず, 19年を経過しても, 共働き妻は収入労働に家事労働の時間的負担が加わって, 疲れきった毎日を送っていることがわかる.各群の訴え率は, 平日, 休日とも3回の調査を通じてA>C>B型であるが, 共働き妻のA群の訴え率は回を重ねるごとに朝夕の差が大きくなっている.また, 自律神経失調症状を表わすといわれるC群は, 平日, 休日とも朝夕の訴え率が増加している.

著者

伊藤 セツ

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.40-44, 1999-01-01 (Released:2009-12-21)

著者

水野谷 武志 粕谷 美砂子 齊藤 ゆか 伊藤 純 天野 晴子 斎藤 悦子 松葉口 玲子 天野 寛子 伊藤 セツ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.877-885, 2002

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以上, 本報ではまず, 2000年世田谷生活時間調査の重要な調査設定として, 調査単位, 典型的標本, 公募方式による調査協力者, を検討した.次に, 年齢, 学歴, 職業および収入の分布についての政府統計調査データとの比較対照によって, 本調査協力者の代表性を検討した.その結果, 調査協力者は, 高学歴, ホワイトカラー的職業, 高収入, である可能性が高いことが示唆された.<BR>調査結果から注目される点は, 平日の生活時間配分では, (1) 妻常勤の夫妻の睡眠時間が特に短いこと, (2) 夫の収入労働時間は1日の約半分に達していること, (3) 家事的生活時間には明確に夫妻差 (妻>夫) があり, さらに, 妻の収入労働時間が長いほど妻の家事的時間が減少し夫の時間が増加する傾向 (常勤妻<パート妻<無職妻, 常勤妻の夫>パート妻の夫>無職妻の夫) を確認した.休日では, 収入労働時間以外の時間が平日に比べて全体的に増えるが, 無職妻の家事的生活時間は減り, また, 夫に比べて妻の社会的・文化的生活時間は短くなる傾向にあった.<BR>次に家事的生活時間および社会的・文化的生活時間の行為者比率では, (1) 平日の「食事の準備と後片付け」は, 妻が7割以上であるのに対して夫は4割以下であった, (2) 「テレビ・ラジオ」の時間が夫妻の社会的・文化的生活時間の中で平日, 休日とわず最も長くなっていた, (3) 常勤夫妻の平日の「だんらん」が他の夫妻に比べて低かった, (4) 夫に比べて妻の「読書」の比率が全体的に高かった, (5) 常勤妻の平日の行為者比率は, 全般に, 他の妻に比べて低い, (6) 無職妻の休日の行為者比率は, 全般に, 平白に比べて減少する傾向にあった.<BR>最後に過去3回の調査結果 (1990, 1995, 2000年) を比較してみると, 全体的な傾向として, 平日では収入労働時間が増加し家事時間および睡眠時間が減少し, 休日では社会的・文化的生活時間が増加した.

著者

杉田 あけみ 伊藤 セツ

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.59, pp.144, 2007

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<B>目的</B>ワークライフ・バランス(WLB)のとれた働き方ができる環境整備は,男女共同参画社会の実現であり,少子化対策でもあるという政府見解(内閣府2006:3)が示された.企業における経営資源としてのヒトは,個人・家庭・地域においては血のかよった人間である. WLBのとれた働き方ができる環境整備の前提として,このような認識がなければならない.そこで,男女従業員のWLBの現状を把握し,WLB施策とその実施効果に関する男女従業員と企業との認識を生活経営の視点から検討する.<BR><B>方法</B>ファミリー・フレンドリー企業表彰受賞企業(1999~2005年)と均等推進企業表彰受賞企業(1996~2006年)の従業員(男性172人,女性133人)へ「WLB尺度」(WLB実態尺度とWLB満足尺度)による調査を実施した.WLB施策,同施策実施効果に関する調査も実施した(上記従業員と企業49社).2004年に実施した調査との継続において,生活経営の視点から考察した.<BR><B>結果</B>WLB尺度の位置は従業員個々人によって異なるが,「仕事中心の生活に満足していない」従業員は,「仕事中心の生活に満足している」従業員の男性で2.2倍,女性で3.8倍である.男女従業員は,WLB施策では,「長時間労働の廃止」を,同施策実施効果では,「従業員の職場生活と家庭・個人生活とにゆとりと豊かさが生まれ,従業員は,職場生活でも家庭・個人生活でも幸福感を得ることができるようになる」を,上位項目に選択している.企業も同項目を上位に選択している.調査結果から,本報告では男女従業員個々人が満足を得ることができるWLBの実現に向けて,生活経営の視点から企業へ働きかける方策を示した.

著者

伊藤セツ

出版者

法政大学大原社会問題研究所

雑誌

大原社会問題研究所雑誌

巻号頁・発行日

vol.2010年(9・10月)(623・624), 2010-09-25

著者

伊藤 セツ

出版者

社会政策学会

雑誌

社会政策 (ISSN:18831850)

巻号頁・発行日

vol.2, no.3, pp.1-3, 2011

著者

伊藤 セツ

出版者

女性労働問題研究会 ; 1996-

雑誌

女性労働研究

巻号頁・発行日

no.59, pp.103-111, 2015

著者

伊藤セツ著

出版者

有斐閣

巻号頁・発行日

1984

著者

伊藤 セツ

出版者

北海道大学

巻号頁・発行日

1984

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博士論文

著者

伊藤セツ著

出版者

御茶の水書房

巻号頁・発行日

2003

著者

伊藤 セツ 姉歯 暁

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

家政誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.725-730, 1995

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1993年に, フィレンツェで開催された第49回国際統計学会において, ジェンダー統計に関するセッションが設けられた.そこでは, 家計・消費統計の分野でのジェンダー統計あるいは, ジェンダー明示的統計の作成とその重要性と可能性が議論された.<BR>本論文は, まずはじめに, ジェンダー統計あるいはジェンダー明示的統計とは何かを, 国際統計学会の文献をもとに考察した.<BR>次に, 家計・消費面でのジェンダー明示的統計の日本における現状を日本の総務庁統計局の「1989年全国消費実態調査」を用いて検討した.<BR>その結果, 収入に関しては, 不十分ながらジェンダー統計は得られるが, 消費に関しては単身男女の場合しか得られないことが明らかになった.<BR>最後に, ジェンダー明示的家計・消費統計作成のための, 総務庁に提言すべき最も容易で明白な改善点を示した.

著者

横山 光子 宮崎 礼子 伊藤 セツ 相馬 信子 今城 治子 武長 脩行 内藤 道子 森 ます美

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

家政学雑誌

巻号頁・発行日

vol.31, no.2, pp.126-128, 1980

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1) 人事院標準生計費の食料費マーケットバスケットを一部修正し, 18歳程度男子 (東京) の1ヵ月の食料費を求めたところ, 24,362円であった.<BR>2) これを標準家族の消費単位 (女子栄養大学算定) で処理すれば, 24,362円× (4.63/1.34) =84,176円となる.<BR>3) これに加算すべき, 酒類, 飲料, 菓子の世帯合計が9,914円であるから, 合計94,090円が得られる.<BR>4) 第二子昼食の給食分を22食として, それを1) で得られた24,362円をもとに {24,362円× (1.36/1.34)} × {22/ (30.4×3)} =5,965円と推定し, 3) からさし引けば, 標準世帯の1か月の食料費88,125円が出される.

著者

伊藤 セツ 姉歯 暁

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.46, no.8, pp.725-730, 1995-08

被引用文献数

1

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1993年に,フィレンツェで開催された第49回国際統計学会において,ジェンダー統計に関するセッションが設けられた.そこでは,家計・消費統計の分野でのジェンダー統計あるいは,ジェンダー明示的統計の作成とその重要性と可能性が議論された.本論文は,まずはじめに,ジェンダー統計あるいはジェンダー明示的統計とは何かを,国際統計学会の文献をもとに考察した.次に,家計・消費面でのジェンダー明示的統計の日本における現状を日本の総務庁統計局の「1989年全国消費実態調査」を用いて検討した.その結果,収入に関しては,不十分ながらジェンダー統計は得られるが,消費に関しては単身男女の場合しか得られないことが明らかになった.最後に,ジェンダー明示的家計・消費統計作成のための,総務庁に提言すべき最も容易で明白な改善点を示した.

著者

吉田 仁美 伊藤 セツ

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.60, no.2, pp.91-100, 2009 (Released:2011-08-30)

参考文献数

16

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This research is limited to the female disabled persons whose hearing is impaired (Deaf Women), and considers the state of their family resource management that fosters their independence of life. The purpose of this research are twofold; (1) To clarify any difficulty regarding food, clothing or shelter in the lives of Deaf Women, and to explore the opportunity of life subject formation for such persons, and (2) To reconsider the "Domestic life" classification of the WHO's ICF. The research method is based on a questionnaire sent to Deaf Women by E-mail. The results are as follows: (1) The following were pointed out as problems in the lives of the deaf women who do not appear to be disabled to ordinary persons: practical household activities, conversation during meal time, child rearing, and community activities. It was part of questionnaire respondents to facilitate or overcome the difficulties. (2) It was clearly shown that it was impossible for the "Domestic life" classification of WHO's ICF to encompass the life needs of Deaf Women.

著者

天野 寛子 堀内 かおる 伊藤 セツ 森 ます美 天野 晴子 斎藤 悦子 松葉口 玲子 伊藤 純 水野谷 武志

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.47, no.8, pp.739-745, 1996-08-15

被引用文献数

10

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著者らは、1975年, 1980年, 1985年, 1990年の東京における雇用労働者夫妻の生活時間調査にひきつづき, 5回目の調査を1995年10月, 東京都世田谷区在住の子どもと同居している夫妻を対象に実施した. 本稿では目的, 方法, 調査概要を述べる. 本調査の主な目的は, 家事労働のみならず収入労働をも含めてその不払い労働の実態を明らかにすることである. 調査協力者は, 区発行の広報を通じて公募した. 合計162カップルが応募し, 有効回答はそのうち136カップル(272名)であった. (1) 過去の調査と比較して, 夫妻ともに収入労働により多くの時間を費やしていた. (2) 夫の火事労働時間は平均して微増していた. (3) 夫妻ともに生理的生活時間, 社会的・文化的生活時間は短かった.

著者

伊藤 セツ 天野 寛子 李 基栄

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.52, no.4, 2001-04-15