著者

大矢 英世 天野 晴子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.125-135, 2018 (Released:2018-03-09)

参考文献数

32

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This study clarifies the formation of awareness of gender equality among male preparatory school students through home economics classes. Retrospective descriptions of student learning were analyzed using M-GTA. The results showed that students at male preparatory schools had little interest in their private lives, and demonstrated a gender-biased orientation to life. However, through the experience of welfare facilities and exchange classes with students at a women's high school, they experienced a culture shock by learning about the reality of welfare and women's viewpoints which shook their male-oriented view of life and which led to many conflicts. By the end of the academic year, they had begun to search for a lifestyle unconstrained by gender, one that tackled the challenge of life planning from the standpoint of women based on the above study.

著者

大矢 英世 大竹 美登利 天野 晴子

出版者

日本家庭科教育学会

雑誌

日本家庭科教育学会誌 (ISSN:03862666)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.164-173, 2014-11-01 (Released:2017-11-17)

被引用文献数

1

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The aim of this study is to shed light on the process whereby home economics education is introduced and established in boys' preparatory schools, and to suggest how improvements can be made in home economics education in these schools. Semi-structured interviews were carried out with ten home economics education teachers at boys' preparatory schools, and the data were analyzed using M-GTA (the modified grounded theory approach). The results are as follows; the departure point of the process of stabilizing home economics education in boys' preparatory school is the reality that the subject is considered "unacceptable". However, through the trial and error process of creating teaching materials and lessons in line with the actual situation of boys' school, and emphasizing the importance of home economics education, changes were noted with respect to students' attitude, cooperation of other teachers, and environment. More specifically, three factors are extracted. They are raising the awareness of pupils who are studying the subject, understanding and cooperation by teachers of other subjects, and improvements in the educational environment. Further, the circular nature of these three elements proved to be an important factor in establishing home economics education. Creating this flow may thus be regarded as enabling home economics education to obtain a sure footing.

著者

水野谷 武志 粕谷 美砂子 齊藤 ゆか 伊藤 純 天野 晴子 斎藤 悦子 松葉口 玲子 天野 寛子 伊藤 セツ

出版者

The Japan Society of Home Economics

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.53, no.9, pp.877-885, 2002

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以上, 本報ではまず, 2000年世田谷生活時間調査の重要な調査設定として, 調査単位, 典型的標本, 公募方式による調査協力者, を検討した.次に, 年齢, 学歴, 職業および収入の分布についての政府統計調査データとの比較対照によって, 本調査協力者の代表性を検討した.その結果, 調査協力者は, 高学歴, ホワイトカラー的職業, 高収入, である可能性が高いことが示唆された.<BR>調査結果から注目される点は, 平日の生活時間配分では, (1) 妻常勤の夫妻の睡眠時間が特に短いこと, (2) 夫の収入労働時間は1日の約半分に達していること, (3) 家事的生活時間には明確に夫妻差 (妻>夫) があり, さらに, 妻の収入労働時間が長いほど妻の家事的時間が減少し夫の時間が増加する傾向 (常勤妻<パート妻<無職妻, 常勤妻の夫>パート妻の夫>無職妻の夫) を確認した.休日では, 収入労働時間以外の時間が平日に比べて全体的に増えるが, 無職妻の家事的生活時間は減り, また, 夫に比べて妻の社会的・文化的生活時間は短くなる傾向にあった.<BR>次に家事的生活時間および社会的・文化的生活時間の行為者比率では, (1) 平日の「食事の準備と後片付け」は, 妻が7割以上であるのに対して夫は4割以下であった, (2) 「テレビ・ラジオ」の時間が夫妻の社会的・文化的生活時間の中で平日, 休日とわず最も長くなっていた, (3) 常勤夫妻の平日の「だんらん」が他の夫妻に比べて低かった, (4) 夫に比べて妻の「読書」の比率が全体的に高かった, (5) 常勤妻の平日の行為者比率は, 全般に, 他の妻に比べて低い, (6) 無職妻の休日の行為者比率は, 全般に, 平白に比べて減少する傾向にあった.<BR>最後に過去3回の調査結果 (1990, 1995, 2000年) を比較してみると, 全体的な傾向として, 平日では収入労働時間が増加し家事時間および睡眠時間が減少し, 休日では社会的・文化的生活時間が増加した.

著者

天野 晴子 三神 彩子

出版者

一般社団法人 日本家政学会

雑誌

一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集

巻号頁・発行日

vol.68, 2016

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<br><br><b>目的 </b>買い替えの際に高効率省エネ機器を選択することは,省エネルギー促進に大いに役立つものの導入コスト負担感から必ずしも選択されない。本研究では,省エネルギーに資する「高効率給湯器」の選択という行動を促すために,省エネ機器買い替え促進要因,阻害要因を洗い出し,持続的な省エネルギー行動誘導策を明らかにする。<br><br><b>方法</b> 調査対象は,2011年4月以降,ガス給湯器の買い換えに主に関与した経験者とし,首都圏を対象としたWebアンケート調査を行い,高効率給湯器購入者309名と従来型ガス給湯器購入者309名を抽出した。<br><br><b>結果</b> 給湯機を買い替える主な理由は,故障もしくは機器の調子が悪くなったからが81%を占め,それ以外にはリフォームがあげられており,短期間で購入の意思決定をしなければならない状況であることが確認できた。それぞれの機器を選んだ際に重視した理由は,高効率給湯器購入者の58%はガス代が安くなるからと回答しており,その他,購入価格の割引があったから,ガス料金の割引適用があるからと合わせると77%となり,機器自体は高額で一時支出があるもののランニングコストなどの長期的視点に立って選択をしていることが伺える。省エネ機器促進のためには,買い替えニーズが発生した段階での省エネ機器に関する情報提供ならびにランニングコストを含めた価格面でのコストメリットなどを伝えることが重要であると考えられる。

著者

大戸 安弘 梅村 佳代 川村 肇 木村 政伸 天野 晴子 八鍬 友広

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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本研究は概ね以下の三つの方向で行われ、それぞれにおいて一定の成果を収めたということができる。(1)古文書資料合同調査、(2)刊本資料分担髑査、(3)視点別個別研究調査の三っである。このうち中心となったのは(1)と (2)であるが、(3)についても、本格的な展開は今後を待たねばならないとはいえ、注目すべき成果を得ている。(1)の目的は、前近代日本における識字状況を解明するために、民衆の花押(白署)をともなう資料、たとえば、人別帳・起請文・村掟・契約書などを収集することにある。2002年8月から2005年11月にわたって、各地の歴史資料所蔵機関を訪問し、花押を有する原文書ないしはその複製資料を調査し収築した。花押を有する資料は概ね17世紀以前のものであり、貴重資料に属するものが多い。報告書に掲載した資料は、すべてこの調査によって収集されたものの一部であり、識字資料としての花押原型が磯認できるよう、有力な資料を可能な限り採録した。(2)の目的は、公刊されている諸文献のなかに、花押を有する有力な資料、とくに民衆の花押を有する資料を確認することにある。それらのなかには、短期間で原文書を確認することが困難であったり、あるいはすでに原文書が滅失したりしているものも少なくない。「平安遺文」「鎌倉遺文」などの綱羅的資料群、各県で編纂されている自治体史を分担して調査し、数多くの資料を収集した。(3)は、調査結果によりながら、職業・宗教・女性・地域・学問・花押と印章などの観点から、研究代表および各研究分担者において個別に研究を深めた成果である。

著者

天野 晴子

出版者

全国地方教育史学会

雑誌

地方教育史研究 (ISSN:03895521)

巻号頁・発行日

no.24, pp.67-69, 2003

著者

松葉口 玲子 天野 晴子 斎藤 悦子

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.55, no.3, pp.207-212, 2004-03-15

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2002年に開催されたヨハネスブルグ・サミットで再確認されたように,先進国における「持続可能な消費」の必要性が高まっている.そのなかで本報の目的は,すでにその重要性が指摘されつつある生活時間やジェンダー視点との関連を,「世帯」に着目して分析することである.使用したデータは,2000年に実施した生活時同調査であり,協力者の特徴等についてはすでに報告済みである.主たる結果は次の通りであった.(1)全体的には,1995年調査と同様,妻の方が夫よりも「持続可能な消費」を実践しており,しかもそこには妻の就業形態別の違いすなわち世帯内でのジェンダーのあり方が反映されていた.(2)ライフスタイルの変更の必要性に対する認識と実際の行動との乖離傾向は,特に「妻無職の夫」にみられ,「持続可能な消費活動」自体が性別役割分業化される危険性が明らかになった.(3)同時に,「妻の影響」の大きさが明らかとなり,世帯内における「持続可能な消費」のジェンダー差とともに,その解消の可能性も垣間見られた.(4)「社会的活動/消費者活動」は増加傾向にあった.(5)自家用車の使用法については,先行研究と同様,今後の環境政策に生かされるべきジェンダー差が明らかとなった.

著者

天野 寛子 堀内 かおる 伊藤 セツ 森 ます美 天野 晴子 斎藤 悦子 松葉口 玲子 伊藤 純 水野谷 武志

出版者

社団法人日本家政学会

雑誌

日本家政学会誌 (ISSN:09135227)

巻号頁・発行日

vol.47, no.8, pp.739-745, 1996-08-15

被引用文献数

10

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著者らは、1975年, 1980年, 1985年, 1990年の東京における雇用労働者夫妻の生活時間調査にひきつづき, 5回目の調査を1995年10月, 東京都世田谷区在住の子どもと同居している夫妻を対象に実施した. 本稿では目的, 方法, 調査概要を述べる. 本調査の主な目的は, 家事労働のみならず収入労働をも含めてその不払い労働の実態を明らかにすることである. 調査協力者は, 区発行の広報を通じて公募した. 合計162カップルが応募し, 有効回答はそのうち136カップル(272名)であった. (1) 過去の調査と比較して, 夫妻ともに収入労働により多くの時間を費やしていた. (2) 夫の火事労働時間は平均して微増していた. (3) 夫妻ともに生理的生活時間, 社会的・文化的生活時間は短かった.