著者

伊賀 聖屋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.81, no.4, pp.150-178, 2008-05-01 (Released:2010-07-01)

参考文献数

27

被引用文献数

5 7

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近年, 新たな食料供給のあり方としてショートフードサプライチェーン (SFSC) が注目を集めている. その主な特徴は, 主体間の近接性や独自の価格形成・保証方式にある. 本稿では, ローカルな場面で酒造業者A・B社が酒米生産者と結ぶ提携関係をSFSCと位置づけ, その形成過程とそれが個々の主体に及ぼす影響を考察した. その結果, 以下の点が明らかとなった. (1) A・B社と酒米生産者の提携関係は, そこでの「個人間の相互作用」と「密な情報交換」に対する各主体の期待が合致することで生み出された. (2) その形成過程では, 主体の積極的働き掛けのほか, 自然食品のネットワークや生産地域内の近隣関係が各主体の思惑を結びつける機能を果たしていた. (3) 提携が主体に及ぼす影響としては, 信頼関係の醸成, ネットワークの進化, 酒造業者による経済的支援, 市場競争力の強化, 生産調達リスクの増加が挙げられ, これら作用をいかに活用ないし克服するかが提携の存立に向けた鍵といえる.

著者

伊賀 聖屋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.80, no.6, pp.361-381, 2007-05-01 (Released:2010-03-12)

参考文献数

31

被引用文献数

7 5

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本稿は, 地場の味噌製造業者A・B社が使用する良質な原料農産物に着目し, その質の構築過程を「概念化」・「物質化」・「維持」の観点から考察した. 結果, 以下の点が明らかとなった. (1) A・B社原料の質は, 主に各社が食の安全に敏感な人々との交渉の中で, 原料の具体的生産・調達条件を規定することにより概念化された. (2) 概念化された質の物質化に向け, 各社はそれへの同意を得やすい農家に対し積極的アプローチを行った. その際に形成された各社ネットワークは, 原料の規定条件により異なる空間的発展様式を見せた. (3) 各社原料の質は, 各社が原料生産者に対し質の妥当性を再検討する場や原料生産の技術的支援体制を整備する一方, 消費者に対し原料生産に関わる情報を的確に伝達することで維持される. (4) 上の過程において各社は, 地元外の原料生産者や消費者とも戦略的に結びつきを強めたが, 接触手段・頻度の向上を図ることでその地理的関係を調整していた.

著者

伊賀 聖屋

出版者

The Association of Japanese Geographers

雑誌

地理学評論 (ISSN:13479555)

巻号頁・発行日

vol.77, no.14, pp.997-1009, 2004-12-01 (Released:2008-12-25)

参考文献数

22

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本稿は,現在の日本における加工原料米の流通体系の実態を,米酢加工業を事例として,フードシステムの観点から分析する.一般に,新食糧法下の現在,大手の米加工企業を中心にミニマム・アクセス米(MA米)への依存度の高まりが指摘される.このような状況下で,米酢加工業ではどのような加工原料米の流通体系が構築されているのか.とりわけ,大手企業と比べた場合,地場企業の原料調達・加工・販売のシステムには,どのような特徴が認められるかという点に着目した.その結果,以下のことが明らかになった.(1)地場企業は,コスト削減を図る大手企業とは異なり,新食糧法の施行以後も従来の原料調達の方式を変更していない.加工原料米の集荷圏は狭小であるとともに,米酢の加工工場は原料調達地域に立地しており,農村内部に一つのサブシステムが構築されている.(2)地場企業は,大手企業と同様に製品の流通圏を全国に拡大しているが,米酢の伝統的生産設備・手法を維持し,自社の製品に原料産地訴求・安全訴求という特質を持たせることによりプレミアムフード市場への参入を図っている.

著者

高橋 誠 海津 正倫 田中 重好 島田 弦 伊賀 聖屋 川崎 浩司 伊賀 聖屋 室井 研二

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2011-04-01

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2004年スマトラ地震(インド洋大津波)の最大被災地、インドネシアのアチェ地域と中部ジャワ地震の被災地、ジョグジャカルタ地域を事例に、被災からの長期復興プロセス、特に生業・経済復興と災害文化の定着に焦点を置き、空間の改編から再生、普通の人々の被災経験、組織およびネットワークの再編の相互作用という視点からコミュニティベースの災害復興メカニズムを探ることによって、様々な社会-空間のスケールで機能する災害後復興ガバナンスの中にコミュニティを位置づける多層的復興モデルを導出するとともに、フォーマルな災害対応にインフォーマルな分権的アプローチを組み込む条件を指摘した。

著者

高橋 誠 田中 重好 木村 玲欧 島田 弦 海津 正倫 木股 文昭 岡本 耕平 黒田 達朗 上村 泰裕 川崎 浩司 伊賀 聖屋

出版者

名古屋大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2008

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インド洋大津波の最大被災地、インドネシアのバンダアチェとその周辺地域を事例に、被災から緊急対応、復興過程についてフィールド調査を行い、被害の状況、被害拡大の社会・文化的要因、避難行動と緊急対応、被災者の移動と非被災地との関係、住宅復興と地域の社会変動、支援構造と調整メカニズム、災害文化と地域防災力などの諸点において、超巨大災害と地元社会に及ぼす影響と、その対応メカニズムに関する重要な知見を得た。