著者
佐藤 善輝 藤原 治 小野 映介 海津 正倫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
地理学評論 Series A (ISSN:18834388)
巻号頁・発行日
vol.84, no.3, pp.258-273, 2011-05-01 (Released:2015-09-28)
参考文献数
29
被引用文献数
9 8

浜名湖沿岸の六間川低地および都田川低地で掘削調査と既存ボーリングデータの収集を行い,沖積層の層相・貝化石・珪藻化石分析・電気伝導度測定の結果や14C年代測定値に基づいて,完新世中期から後期にかけての堆積環境の変遷を明らかにした.その結果,両低地に共通した環境変化が認められた.すなわち,6,000~7,000 calBP以降は低地の発達に伴って海水の影響が減少する傾向が見られるが,3,500~3,800 calBP頃に汽水~海水環境の再形成や内湾での水位上昇が認められた.このことは,一時的に浜名湖内へ海水が流入しやすくなったことを示す.その後,3,400~3,500 calBP頃に淡水池沼へと急速に変化した.この時期には浜名湖の湖心部でも急速な淡水化が知られており,浜名湖全体で淡水化が進んだことが示唆される.この環境変化は,浜名湖の湖口部を塞ぐように砂州が形成されたために引き起こされた可能性が高い.
著者
小野 映介 片岡 香子 海津 正倫 里口 保文
出版者
日本第四紀学会
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.51, no.6, pp.317-330, 2012-12-01 (Released:2013-06-14)
参考文献数
33
被引用文献数
6 7

津軽平野中部における浅層堆積物の層相および鉱物組成,火山ガラスの形状・屈折率,14C年代を検討した.当地域は奈良時代から平安時代初頭に有機質シルト層や未分解有機物層が堆積する湿地であったが,後の火山灰質砂層の堆積により堆積環境が激変した.火山灰質砂層は様々な堆積構造を呈し,十和田a(To-a)テフラ由来の火山ガラスを多く含むため,十和田火山AD 915噴火後のラハール堆積物と判断できる.ラハール堆積物の上位にはAD 930~940頃の白頭山-苫小牧(B-Tm)火山灰が認められ,To-aテフラの噴出後B-Tm火山灰の降灰時期までの二十数年以内でラハールが終息したと推定される.ラハール堆積物上位の土壌化層には,平安時代中期の遺物が包含される.津軽平野中部では,平安時代の遺跡が多く存在することからも,ラハールの流入で広大な砂地が形成され,人々の居住可能な場が整い,居住の増加に影響を与えたことが考えられる.
著者
小野 映介 海津 正倫 鬼頭 剛
出版者
Japan Association for Quaternary Research
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.43, no.4, pp.287-295, 2004-08-01 (Released:2009-08-21)
参考文献数
33
被引用文献数
2 4

完新世後期の濃尾平野における土砂堆積域の変遷について,低地の地形・地質と遺跡の分布や遺物の検出状況をもとに検討した.濃尾平野では縄文時代中期後葉(4,300yrs BP)以降,木曾川扇状地東部を中心に遺跡が分布するようになり,縄文時代後期末(3,000yrs BP)と弥生時代前期末(2,200yrs BP)の2度の画期を経て,西側と南側の地域にその分布域を段階的に拡大させた.各遺跡では,地表面下2m以浅の黒色有機物層やシルトを主体とした細粒堆積物層から遺物が出土しており,遺跡が立地して以降,洪水による堆積物の供給を受けにくい環境が継続したことが推定された.これらから,濃尾平野では完新世後期に木曾川の主流および土砂の堆積域が低地東部から西部へと移行するとともに,堆積環境の安定域が西部や南部へ拡大したことが考えられる.このような変遷過程は,養老断層を境に沈降する西下がりの傾動運動と対応しており,その影響を受けたものと推定される.また,縄文時代晩期(3,000yrs BP)以降における木曾川の顕著な西流傾向と海側の地域における土砂の集中的な堆積は,「弥生の小海退」に相当する海岸線の海側への急速な前進のおもな要因となったと考えられる.
著者
松多 信尚 杉戸 信彦 後藤 秀昭 石黒 聡士 中田 高 渡辺 満久 宇根 寛 田村 賢哉 熊原 康博 堀 和明 廣内 大助 海津 正倫 碓井 照子 鈴木 康弘
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.7, no.2, pp.214-224, 2012-12-31 (Released:2013-01-31)
参考文献数
26
被引用文献数
2 4

広域災害のマッピングは災害直後の日本地理学会の貢献のあり方のひとつとして重要である.日本地理学会災害対応本部は2011年3月11日の東北地方太平洋沖地震直後に空中写真の詳細な実体視判読を行い,救援活動や復興計画の策定に資する津波被災マップを迅速に作成・公開した.このマップは実体視判読による津波の空間的挙動を考慮した精査,浸水範囲だけでなく激甚被災地域を特記,シームレスなweb公開を早期に実現した点に特徴があり,産学官民のさまざまな分野で利用された.作成を通じ得られた教訓は,(1)津波被災確認においては,地面が乾く前の被災直後の空中写真撮影の重要性と (2)クロスチェック可能な写真判読体制のほか,データ管理者・GIS数値情報化担当者・web掲載作業者間の役割分担の体制構築,地図情報の法的利用等,保証できる精度の範囲を超えた誤った情報利用が行われないようにするための対応体制の重要性である.
著者
海津 正倫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.14, no.1, pp.53-59, 2019 (Released:2019-02-23)
参考文献数
7

平成30年西日本豪雨災害における岡山県倉敷市真備町の水害では小田川や支流の末政川,高馬川などが破堤し,洪水氾濫によって大きな被害が発生した.顕著な破堤が発生した末政川の700 m地点では,洪水流は破堤箇所から左岸側,右岸側共に堤防横の建物などを破壊し,さらに細長く伸びる押堀を形成して流れ,その先は障害となる建物をよけながら空き地や畑などの空閑地を流れた.下流側の破堤地点である400 m地点とこの700 m地点との間は顕著な天井川となっており,また,河道がS字状に屈曲していて,小田川との合流部からのバックウォーターに加えて,このような河川の特性が破堤に影響した可能性が考えられる.一方,高馬川・小田川の破堤地点では,破堤箇所からの洪水流が広がった地域でそれとは反対方向からの洪水流も存在し,破堤地点からの洪水流が流れたあとに末政川方向からの流水も到来し,浸水被害を増大させた可能性がある.
著者
海津 正倫 高橋 誠
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.2, no.3, pp.121-131, 2007 (Released:2010-06-02)
参考文献数
11
被引用文献数
3 6

本稿では,2004年12月26日にインドネシアのスマトラ島北西沖で発生したインド洋大津波によって甚大な被害を受けたバンダアチェとその周辺地域において,主として現地調査をもとに,地形条件の地域的差異と津波の挙動との関連に焦点を置きながら,物的・人的被害の特徴について考察する.津波の波動は,基本的に海岸からの距離に従いながらも,微地形にみられる土地条件の地域的差異に応じて複雑な軌跡を描いており,その影響が物的・人的被害の地域差となって現れている.
著者
海津 正倫
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)
巻号頁・発行日
vol.58, no.2, pp.149-164, 1985-12-01 (Released:2008-12-25)
参考文献数
17
被引用文献数
21 27

ガンジス川・ブラマプトラ川下流にひろがるベンガル低地の自然堤防を分類し,それらの形成環境,形成時期および形成過程に関する考察をおこなった。 本地域の自然堤防は,大規模に発達するが不明瞭なもの,大規模かつ明瞭なもの,連続的に分布するもの,不連続に分布するものの4種類に分類することができる。これらのうち,連続的に分布するものはさらに,顕著に蛇行するもの,樹枝状に分岐するもの,小規模に不規則に分布するものに細分類され,不連続なものも,弧状に分布するもの,斑状に分布するもの,河道および河岸にみられる河道州上に発達するものに細分類される。 大規模で不明瞭な自然堤防は,紀元前300年頃までにおけるガンジス川の河道変遷に伴って,大規模で明瞭な自然堤防は,ガンジス川の派川によってそれ以後に形成され,18世紀中頃までにすでに存在していたと考えられる。一方,弧状および斑状に分布する自然堤防は,ブラマプトラ川がマドブプールジャングルの東側を流れていた1830年以前に,それぞれブラマプトラ川本流および支流によって形成されたと考えられる。ガンジス川およびブラマプトラ川が現在の河道を流れるようになってからは,洪水時の水深が深く長期間湛水する地域では樹枝状の自然堤防が,湛水深があまり深くないか浅い地域では蛇行する自然堤防が発達する。現在の河道沿いの地帯では,新旧の河道州上に自然堤防が不規則に分布し,ベンガル湾に沿った潮汐の影響を受ける地域では非常に密度の高い水路に沿って小規模な自然堤防が連続的に分布する。
著者
太田 陽子 海津 正倫 松島 義章
出版者
Japan Association for Quaternary Research
雑誌
第四紀研究 (ISSN:04182642)
巻号頁・発行日
vol.29, no.1, pp.31-48, 1990-04-15 (Released:2009-08-21)
参考文献数
124
被引用文献数
56 53

This paper reviews studies conducted between 1980 and 1988 on relative sea level changes and coastal evolution during the Holocene in Japan. The Japanese Working Group of IGCP Project 200, on “late Quaternary sea level changes, ” compiled the two-volume “Atlas of Sea Level Records in the late Quarternary in Japan” in 1987, which included materials related to this topic, based on papers published since 1980. The group also compiled the “Middle Holocene Shoreline Map of Japan (1:200, 000), which demonstrated the location of the middle Holocene shoreline with numerous data on height and radiocarbon age representing the sea level of that stage, and with 15 insets, considered to be typical examples of various types of study. Numbers of papers by year in terms of research field and study area are summarized in Figs. 1 and 2. Several review papers on sea level study have been also published in the last several years, in addition to local studies.Relative sea level curves published in the past 10 years are shown in Fig. 3. The curve patterns show noticeable local or regional differences, reflecting tectonic factors with a different amount and character in each area. Some areas characterized by a rather late culmination age of the postglacial transgression contrast with most of the Japanese coast, which has a culmination age of ca. 6, 000 to 6, 500y.B.P. Two minor fluctuations of Holocene sea level which were pointed out by OTA et al. (1982), have been recognized in several areas; a eustatic origin for such fluctuation is most likely, judging by the nearly coincident occurrence of climatic fluctuation revealed by pollen analyses, molluscan assemblage analyses and submarine core data.The following topics are discussed in particular detail in this paper: 1) Progress of excavation on the Holocene lowland and coral reefs, in order to obtain systematic samples for identification of marine limits and samples for analyses of various fossils and for dating. 2) Holocene marine terrace study with special reference to coseismic uplift and volcanic activity. 3) Identification of the former sea level on the rocky coast. Barnacles and tube worms (Pomatoleios kraussii) as sea level indicators are discussed, including problems with accuracy of radiocarbon dating. 4) Problems concerning the recognition and accuracy of former shorelines in the large alluvial plain. 5) The significance of small drowned valleys as a suitable field for the reconstruction of sea level change. 6) Climatic fluctuation during the Holocene, with relation to sea level fluctuation. 7) Increased overseas studies on Holocene sea level change by Japanese scientists.
著者
海津 正倫 JANJIRAWUTTIKUL Naruekamon 小野 映介 川瀬 久美子 大平 明夫 PRAMOJANEE Paiboon
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.17, no.1, pp.1-11, 2022 (Released:2022-03-03)
参考文献数
12
被引用文献数
1

タイ国南部ナコンシタマラート海岸平野の砂州の形成と発達を,衛星画像,DEM,掘削調査,堆積物の年代測定結果などに基づいて明らかにした.砂州Iは長さ80 kmに及ぶ連続性の高い砂州で,砂州Iの背後にあたる砂州の西側には低湿地が広がり,泥炭層が形成されている.泥炭層基底付近の年代から砂州Iは7500年前頃形成されはじめたと考えられる.砂州Iの東側には砂州IIが発達し,最も新しい砂州IIIは現在の海岸線を縁取るように発達している.埋没砂州Yは海岸平野南部のフラバット山付近から南に向けて延びており,海岸平野の西縁付近には更新世に形成された砂州Xが顕著に発達している.これらのうち,砂州X,砂州I,砂州IIが北から南に向けて発達したと判断されるのに対し,砂州IIIは北のパクファナン入り江に向けて延びている.このような違いは1500年前頃以降の海況の変化を反映していると考えられる.
著者
海津 正倫
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
日本地理学会発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.2021, 2021

<p>地理学はもともと記述・記載が中心の分野であった.その後,近代科学としての地理学が成立し,自然・人文現象に対する科学的真理の追究という現代の地理学へと進化した.このような学問としての発展の一方,最近まであまり注目されてこなかったことが,地理学の人類に対する使命という点ではないだろうか.地理学の人類の未来に対する貢献という観点である.</p><p></p><p>現在の我々を取り巻くさまざまな環境は,以前の歴史時代に比べてはるかに速いスピードで変化しており,そのような変化に対応して人類がいかに持続可能な発展をしていかなくてはならないか,ということが現在緊急の課題として問われている.地理学においてもこれまで培ってきた人文地理学や自然地理学の成果をいかに社会に還元するかが大きな課題となっている.</p><p></p><p>そのような課題の一つとして近年大きな問題となっている災害問題がある.地理学の成果を社会や人々にわかりやすく伝える上では地域の特性を明確に示すことが必要である.なかでも災害ということを念頭に置くと,水害地形分類図から発展したハザードマップや活断層分布図など各種の土地条件を示す地図の情報が有効である.また,地理学の得意とする地理情報システム(GIS)を駆使することも重要であり,これらを軸に避難行動に関わる事柄などをも含めて災害地理学を確立していくことが望まれる.</p>
著者
海津 正倫
出版者
The Association of Japanese Geographers
雑誌
Geographical review of Japan, Series B (ISSN:02896001)
巻号頁・発行日
vol.60, no.2, pp.164-178, 1987-12-30 (Released:2008-12-25)
参考文献数
10
被引用文献数
50 75

ベンガル低地の沖積層について,ボーリング柱状図の検討や堆積物の粒度分析などをおこない,沖積層の層序を明らかにするとともにその区分・対比をおこなった.さらに,珪藻分折結果や14C年代測定結果などにもとづいて堆積環境の変遷や地形変化について考察した. 本地域の沖積層は粒度組成の顕著な変化によって細分され,下位から,最下部層,下部層,中部層,上部層,最上部層の5部層に分けられる.このうち,ブラマトラ=ジャムナ川氾濫原において深度約40~90m(現海面下約30~80m)に発達する最下部層は最終氷期最盛期頃に堆積した砂礫層で,日本における沖積層基底礫層に対比される.最下部層をおおう下部層は礫を若干混入する砂層で,その上部は褐色を呈している.これは,一時的に陸上において風化作用を受けたものと考えられ,この下部層の堆積以後に,海面底下にともなう不整合が形成されたと考えられる. 下部層と中部層の境はベンガル底地の各地においてかなり明瞭である.中部層以上の堆積物は細粒で,粘土,シルト,シルト混り砂等から成る.また,上部層や最上部層中には比較的顕著な泥炭の堆積も認められる.これらの各部層においては顕著な粒度組成の変化が認められ,ベンガル低地における地形変化や堆積環境の変化が反映されていると考えられる. 下部層以上の各部層の堆積時期は,下部層がおよそ12,000年前頃まで,中部層が10,000(あるいは8,000)年前頃まで,上部層が6,000(5,000)年前頃までの各時期に堆積し,最上部層がおよそ5,000年前頃以降に堆積したと考えられる.この間,12,000~10,000頃の問におこった一時的な海面底下期をはさんで海水準はいわゆる「シェパード曲線」的な海面変化曲線を描いて上昇し,現在に至っている.また,上部層下部の堆積期には比較的顕著な海域の拡大が認められ,中部層や上部層中部には比較的顕著な粗粒堆積物の堆積期が認められる.さらに,粘土やシルトなどの細粒堆積物の堆積した最上部層の堆積期には,ベンガル低地全体に水域が広がるような排水不良の状態が出現したと考えられる.
著者
海津 正倫 TANAVUD Charlchai PATANAKANOG Boonrak
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.1, pp.2-11, 2006 (Released:2010-06-02)
参考文献数
12
被引用文献数
1 2

タイ国アンダマン海沿岸において多大な津波被害をこうむったNam Khem平野において,上陸した津波の挙動を明らかにし,津波の流動と地形および地形変化との関係について検討した.低地部における津波の挙動は基本的には流れの方向の異なる押し波と引き波の組み合わせで説明されるが,個々の地点では低地の微地形の存在が大きく影響している.とくに,一部では上陸した押し波と廃土の盛土斜面に乗り上げた後の引き波が同方向に流れており,逆の方向性を持つ押し波と引き波の見られる多くの地域とは異なった特徴が見られた.また,津波堆積物の分布は,津波の流動が集中する部分で厚くなる傾向が見られたほか,堤間低地の部分で厚く,浜堤列の発達と密接に関係している.
著者
高橋 誠 海津 正倫 田中 重好 島田 弦 伊賀 聖屋 川崎 浩司 伊賀 聖屋 室井 研二
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2011-04-01

2004年スマトラ地震(インド洋大津波)の最大被災地、インドネシアのアチェ地域と中部ジャワ地震の被災地、ジョグジャカルタ地域を事例に、被災からの長期復興プロセス、特に生業・経済復興と災害文化の定着に焦点を置き、空間の改編から再生、普通の人々の被災経験、組織およびネットワークの再編の相互作用という視点からコミュニティベースの災害復興メカニズムを探ることによって、様々な社会-空間のスケールで機能する災害後復興ガバナンスの中にコミュニティを位置づける多層的復興モデルを導出するとともに、フォーマルな災害対応にインフォーマルな分権的アプローチを組み込む条件を指摘した。
著者
高橋 誠 田中 重好 木村 玲欧 島田 弦 海津 正倫 木股 文昭 岡本 耕平 黒田 達朗 上村 泰裕 川崎 浩司 伊賀 聖屋
出版者
名古屋大学
雑誌
基盤研究(A)
巻号頁・発行日
2008

インド洋大津波の最大被災地、インドネシアのバンダアチェとその周辺地域を事例に、被災から緊急対応、復興過程についてフィールド調査を行い、被害の状況、被害拡大の社会・文化的要因、避難行動と緊急対応、被災者の移動と非被災地との関係、住宅復興と地域の社会変動、支援構造と調整メカニズム、災害文化と地域防災力などの諸点において、超巨大災害と地元社会に及ぼす影響と、その対応メカニズムに関する重要な知見を得た。