著者
吉岡 尚美 植木 順子 佐藤 宏子
出版者
東海大学
雑誌
東海大学紀要. 体育学部 (ISSN:03892026)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.97-103, 2005-03-31

The purpose of this paper is to discuss an efficacy study of recreation activities in a longterm care facility. Having the lack of social understanding of recreation for the elderly with Dementia and other disabilities, this paper first discusses the needs and issues of efficacy studies on recreation activities in long-term care facilities, following by an explanation of two key-words, Tanoshimi and Ikigai. Then the paper will discuss a qualitative way of examining influences of recreation activities on Tanoshini and Ikigai among older people.
著者
有賀 貞 砂田 一郎 佐藤 宏子
出版者
東京大学大学院総合文化研究科附属アメリカ太平洋地域研究センター
雑誌
アメリカ太平洋研究 (ISSN:13462989)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.165-185, 2008-03

上杉忍・巽孝之編著『アメリカの文明と自画像』Shinobu Uesugi and Takayuki Tatsumi. eds. American Civilization : Reflections on Self-Reflections (2006) : 紀平英作・油井大三郎編著『グローバリゼーションと帝国』Eisaku Kihira and Daizaburo Yui, eds. Globalization and Empire (2006)//古矢旬・山田史郎編著『権力と暴力』Jun Furuya and Shiro Yamada, eds. Power and Violence (2007) : 秋山英一・小塩和人編著『豊かさと環境』Eiichi Akimoto and Kazuto Oshio, eds. Affuence vs. Environment (2006)//久保文明・有賀夏紀編著『個人と国家の間(家族・団体・運動)』Fumiaki Kubo and Natsuki Aruga, eds. Between the Individual and the State : Families, Associations, and Movements (2007) : 荒このみ・生井英考編著『文化の受容と変貌』Konomi Ara and Eikoh Ikui, eds. Transcultural Relationship of Japan and US in Modern Era (2007)
著者
佐藤 宏子
出版者
Japan Society of Family Sociology
雑誌
家族社会学研究 (ISSN:0916328X)
巻号頁・発行日
vol.12, no.1, pp.67-67, 2000

本書は、「21世紀の日本の最も大きな社会問題は、若年・中年・老年という三世代の金銭的・物質的・サービス的・情報的・愛情的な交流がうまくいくか、それとも逆に世代間の対立が激化するかの点にあると信じて疑わない」と考える著者が、16名の共同研究者と共に3力年にわたって行なった「世代間交流」の研究成果をもとに、1989年から1998年の間に執筆した「世代間交流」の理論化に寄与する6編の論文を集めたものである。<BR>本書の構成は、第1章 : 高齢化社会における世代の問題、第2章 : ボランティア活動の意味、第3章 : 長寿社会の生涯学習、第4章 : 意味の深みへ-方法論によせて、第5章 : 白秋・玄冬の社会学、第6章 : 家族の来し方行く末を考えるとなっており、薪しい研究分野である「世代間交流」が非常に幅広い視点から論じられている。内容を簡単に紹介すると、長寿化しつつある先進諸国では世代相互間の断絶・抗争が発生しやすくなっており、顕在化した「世代の断絶」や「世代間抗争」に対処するためには、家族を超えた社会的レベルで三世代間の交流システムを再構築する必要があり、全体社会的レベルの世代間交流としてボランティア活動の重要性、生涯学習の意味や必要性などが述べられている。また、エリクソンが老年 (成熟) 期への移行過程の発達課題としたインテグリティ (「充全性」) に到達するためには、高齢者が自分と同じ老年の世代と接触するだけでなく中年や若年の世代と接触し、それらの人びとのために働くという手立てが有効であり、さらに「長寿社会」から「成熟社会」に達するためには、すべての世代がすべての世代と接触し、損得を離れて相互に奉仕し合う「世代間交流」が「必要条件」の一つであると指摘している。また、本書の後半では著者自身の老後感、ライフパニック、臨死体験、参禅における悟りの境地、遺伝子操作が論じられたり、現時ヒト科の古生物学・考古学的研究・霊長類の動物生態学的研究・狩猟採集民の人類学的研究の成果から、ヒトにとって言語の獲得と家族の形成が不可欠なものであったことが導かれており、経験と学識の豊かな著者ならではの示唆に富んだ良書である。ただ、私は著者らのライフパニック調査における有配偶男性の身の回りのことや家事に関する生活自立能力の低さは、著者の言葉を借りるならば「健常者の平和時の日常生活世界」の問題であって、危機管理としての問題ではないと感じること、「夫婦が負担を平等に分け合いながら共生しようとしたときの二つの生き方」には共感しかねることを正直に付け加えさせていただきたい。
著者
尾崎 公子 佐藤 宏子 貞広 斎子 肥後 耕生 チェ ジョンリョル ミン ビョンソン
出版者
兵庫県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2012-04-01

本研究では、日韓比較を通して人口減少地域における地域共生型学校の成立要因を抽出した。両国とも、少子化、都市化、非都市部の過疎化が深刻となり、それに伴って学校の小規模化が進行して、学校統廃合が大きな政策課題になっている。しかし、小規模校の取り組みには相違点があり、韓国政府は学校自由化策を進めて地方や学校に権限を委譲するとともに、地域や階層間格差を是正するために「教育福祉」を政策原理に採用していた。また、政府のみならず、小規模校を存続させる民間運動が存在し、地域と学校の新たな価値創造に向けた事例も確認できた。以上から、地域共生型学校の成立要因として、制度、政策理念、民間運動の存在が示唆された。