著者

保坂 亨

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.41, pp.157-169, 2002-03-30 (Released:2012-12-11)

参考文献数

74

被引用文献数

1 2

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本論文では, 不登校をめぐる歴史・現状・課題を, 不登校に関わる用語の変遷を含めたその定義の問題とこれまでの不登校研究の問題点というふたつの面から展望した。1 研究上の用語としての「学校恐怖症」「登校拒否」「不登校」を歴史的経緯に沿って整理し, 長期欠席調査の中に位置づけられる文部省調査の「学校ぎらい」の定義との違いを指摘した。現在ではより包括的な「不登校」がよく使われているが, その背景として, 典型的な類型 (たとえば神経症的登校拒否や怠学) がはっきりしないという臨床像 (実際の子どもたち姿) の変化が考えられる。2 不登校研究の問題点として,(1) 基本統計と実態の乖離,(2) 追跡調査の欠如,(3) 学校環境に関する実証的研究の不足,(4) 学校の事例研究がないことの4点を取り上げて概観した。そのうえでとりわけ不登校と学校環境の関連を複合的にとらえていく学校の事例研究を行っていくことが今後の課題であることを指摘した。

著者

伊藤 秀樹 堀下 歩美 保坂 亨

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.29-34, 2011-03

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本研究では,長期欠席(不登校)の児童・生徒への支援の一環として教育委員会で行われている家庭訪問相談員事業について,A県3市の聞き取り調査の結果から,事業実施上の工夫と事業が抱える課題の背景・解決策を検討した。事業実施上の工夫については,活動の安全面の確保に焦点を当てて検討し,(1)学校・保護者・指導主事・相談員の4者による事前打ち合わせ,(2)支援事業の使い分け,(3)相談員の2人ペアでの家庭訪問,(4)保護者在宅時の訪問,という4つの工夫を見出した。事業が抱える課題については,(1)保護者の非協力・拒否,(2)義務教育終了後の対応,(3)支援の非継続性という3つの課題に着目し,その背景と解決策について検討を加えた。

著者

羽間 京子 保坂 亨 小木曽 宏

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.13-19, 2011-03

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長期欠席(不登校)児童生徒の中には,その背景に児童虐待が疑われる事例が含まれる。学校及び教職員は,児童虐待防止法により虐待の早期発見の努力義務が課せられているが,家庭訪問をしても児童生徒に会えず,状況確認ができない場合がある。本研究は,接触困難な長期欠席児童生徒(および保護者)に学校教職員がとりうるアプローチに関する議論の前提として,保護者の就学義務とその不履行について法的規定や裁判例を整理し,学校教職員の家庭訪問の法的位置づけとその限界を検討した。その結果,就学義務不履行による督促については,議論が「不登校」にマスキングされたまま弁別・整理されていないと考えられた。また,学校教職員の家庭訪問は教育活動の一環として位置づけられており,児童虐待の疑いがあったとしても,保護者が住居への立ち入りを拒否し児童生徒に会わせようとしない場合,教職員は子どもの安全確認まではできないことがその限界として指摘された。

著者

保坂 亨

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.52-57, 1995-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

15

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The purpose of this study is to investigate, in a certain city, the actual number and incidence ratio of long absence and school non-attendance on the basis of cumulative guidance records over a 3-year period of all children, in elementary and junior high schools, who were absent from school for more than thirty days in one school year. The results were as follows: from 1989 to 1991, in total, the incdence ratios of long absence were 1.64%, 1.64%, 1.62% and those of school non-attendance were 0.93%, 0.95%, 0.95% respectively. It was revealed that the ratios of long absence in junior high schools was higher compored to those in elementary schools being caused by an increase in school non-attendance. And it was evidently confirmed that the large number of school non-attendance in this investigation compared to the “reluctance to go to school” in the report of Ministry of Education was caused by an ambiguous definition of the term.

著者

保坂 亨

出版者

日本キャリア教育学会

雑誌

進路指導研究 (ISSN:13433768)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.9-16, 1996-11-01 (Released:2017-09-22)

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The purpose of this study is to investigate long absentees' and school non-attendants' school enrollment after graduating from a junior high school. Long absentees in this study are students who were absent from school for more than thirty days in last one school year of junior high school. School non-attendants are long absentees who do not go to school without any acceptable reasons (i.e. sickness, injury, etc.). The results are as follows : (1) Half of the long absentees and school non-attendants did not proceed to higher schools, though 97% of general populatin proceeded to higher schools. (2) Half of the students who did not proceed to higher schools were school non-attendants in junior high school. (3) More than 50% of the neurosis type of school non-attendants proceeded to higher schools, but less than 20% of the truancy type of those proceeded to higher schools. In the future, school non-attendants in junior high school need adequate guidance and counseling taking into consideration of change in the education system in high schools.

著者

保坂 亨

出版者

青少年問題研究会

雑誌

青少年問題 (ISSN:09124632)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.10-17, 2014-04

著者

酒井 朗 上山 敏 永田 晴子 長谷川 秀一 米山 泰夫 伊藤 茂樹 保坂 亨

出版者

大妻女子大学人間生活文化研究所

雑誌

人間生活文化研究 (ISSN:21871930)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.23, pp.246-257, 2013 (Released:2013-09-19)

参考文献数

3

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本学教職総合支援センターでは,本学ならびに首都圏にある他の3つの大学で教職課程を履修する学生を対象に,教職に対する意識と学習への取り組みに関する質問紙調査を2012年秋に実施した.具体的な調査項目は,教職への動機付けの高さ,学習に対する取り組み,教員に期待される資質や能力の修得の度合いの3点についてである.回答した7割の学生は教職に就くことを志望しており,3割は高校生の頃に教職を志望するようになったと回答した.また,大半の学生は専門科目の授業も教職科目の授業も熱心に取り組んでいるが,自ら情報を得たり教育関連の本を読むことは少ない.さらに,学生たちは,同僚教員からの意見やアドバイスに耳を傾ける姿勢や担当教科の内容の修得度などについて,自身の力量を高く評価していることが分かった.

著者

研究代表者 保坂亨

出版者

子どもの虹情報研修センター

巻号頁・発行日

2007

著者

伊豫 雅臣 明石 要一 保坂 亨 羽間 京子 五十嵐 禎人 武井 教使 三國 雅彦 松岡 洋夫

出版者

千葉大学

雑誌

特別研究促進費

巻号頁・発行日

2003

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今年度は1、国際会議開催、2、研究会、3、少年非行に関する調査研究を行った。1、英国精神医学研究所司法精神医学研究部Fahy教授、豪州・クィーンズランド統合司法精神保健センター長Kingswell先生を招聘し、我が国からは分担研究者である五十嵐禎人先生により、英国、豪州、日本における司法精神保健に関する制度、医療、教育・研修、研究についての講演を得た。また、司法精神保健に関連した、最近の生物学的研究について伊豫雅臣が発表し、・千葉大学大学院専門法務研究科 本江威憙客員教授より指定討論を得た。英国、豪州とも触法精神障害者の医療施設として保安度の異なるものを有し、社会復帰に向けた体制が確立されている。また、裁判所と精神科医との連携体制も確立されている。我が国では平成17年度より心神喪失者等医療観察法が施行されるが、未だ整備途中である。また、生物学的診断法の確立も重要であることが指摘された。2、研究会は、検察庁より精神障害者の行った重大犯罪に関する公判記録の閲覧許可を得ることができた。その公判記録に基づき、精神科医、法学者、教育学者、生理学者により研究会を4回行った。精神医学では診断基準が複数使用されているが、精神鑑定においては診断基準を統一化するとともに、是非弁別能力判定についてのガイドラインが必要であることが指摘された。3、少年非行においては「怒り」が重要な役割を果たしており、そのマネージメント法を確立・普及させることが重要であること、また外国人少年非行の防止に関しては日本語学校の役割を認識する必要のあること、さらに非行傾向のある少年に対する校内サポートチームの形成の必要性について調査された。