著者
内山 洋司
出版者
一般社団法人 電気学会
雑誌
電気学会誌 (ISSN:13405551)
巻号頁・発行日
vol.126, no.4, pp.222-224, 2006-04-01 (Released:2007-02-06)
被引用文献数
1 2

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著者
岡島 敬一 内山 洋司
出版者
日本LCA学会
雑誌
日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)
巻号頁・発行日
vol.5, no.4, pp.521-528, 2009 (Released:2012-08-18)
参考文献数
20
被引用文献数
1 3

Objective. Recycling of photovoltaic cell will become more important in the near future because of rapid growth of PV installation since the 1990s. It is needed to evaluate the effect of PV recycling from the economical and environmental points of view. In this paper, input energy, CO2 emissions and capital costs for the production of photovoltaic modules with recycling process are evaluated using a life cycle analysis method. Furthermore, annual production and installed cost for PV modules are estimated until 2050 when PV recycling plants is installed.Results and Discussion. The lifecycle input energy of the recycling PV module decreases 20% and 71% for the thermal decomposition and the nitric acid treatment, respectively, comparing with the unrecycling one. The CO2 emission and the cost are also decreased by the introduction of recycling processes. The cost of the nitric acid treatment is low, and the PV module cost decreases 41%. The result of estimation of the annual production and the installed cost for PV modules with the nitric acid treatment shows reasonable cost on 2017 or later.Conclusions. It was supposed to be difficult to recycle by the thermal decomposition because of cost for the process. Based on the results of the evaluations performed in this study, however, the nitric acid treatment is desirable for PV module recycling. The nitric acid treatment can be expected as a main process of future solar cell recycling due to the lower input energy, the CO2 emission, and the system cost. PV module recycling is anticipated a practical application in the near future.
著者
川島 啓 内山 洋司 伊東 慶四郎
出版者
環太平洋産業連関分析学会
雑誌
産業連関 (ISSN:13419803)
巻号頁・発行日
vol.9, no.3, pp.16-29, 2000 (Released:2015-06-30)
被引用文献数
4 4

近年,地球規模の環境問題への意識の高まりから,経済活動に伴う環境負荷やエネルギー消費量の定量的評価か盛んに行われている。LCA等の環境影響評価手法は個々の品目や個別の産業を対象としているが,産業聞の波及的影響,一国全体の負荷を定量化するためには産業連関法を用いた定量分析が有効とされている。本研究では過去からの産業連関表を利用して,単位数量当たりのエネルギー消費原単位およびCO2排出原単位を1次的な統計資料の物量データから推計し,時系列比較を行っている。また,こうした原単位をLCAの研究事例と出較している。結果としては,原単位の推移はエネルギー消費原単位,CO2原単位とも長期的に低下傾向にあることがわかり,我が国の技術進歩を生産物の数量当たりの投入量で裏付けることを説明している。原単位のLCA事例との比較では,単位当たりのエネルギー消費量か多くの耐久消費財においてもほぼ近似し,逆行列法を用いたエネルギー消費量推計が詳細な品目分類の分析においても有効な手段であることを示している。
著者
疋田 一洋 舞田 健夫 川上 智史 池田 和博 齊藤 正人 田村 誠 小西 ゆみ子 神成 克映 内山 洋一 平井 敏博
出版者
公益社団法人 日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科学会誌 = Annals of Japan Prosthodontic Society (ISSN:18834426)
巻号頁・発行日
vol.1, no.1, pp.64-70, 2009-01-10
参考文献数
26
被引用文献数
2 3

<B>目的:</B>試作したCAD/CAM用ハイブリッドレジンブロックの臨床的な有効性を評価することを目的とした.<br><B>方法:</B>ハイブリッド型硬質レジンを加圧,加熱重合し,歯科用CAD/CAMシステムの加工用ブロックサイズに成型加工した.患者36名(女性29名,男性7名)の小臼歯43本,大臼歯8本,合計51本に対しハイブリッドレジンブロックから製作したジャケットクラウンを製作し,6ヶ月から12ヶ月後,平均9.6ヶ月における臨床的評価を行った.評価項目は,辺縁適合性,表面性状,咬耗,破折,クラック,着色,プラークの付着,周囲歯肉の炎症,対合歯の咬耗の9項目とした.<br><B>結果:</B>15.7%(8症例)において,咬合面の一部に光沢の消失が認められ,5.9%(3症例)において,クラウン表面の一部に着色が認められた.また,装着後1~3ヶ月で4症例について脱離が認められたが,クラウンのクラックや破折は認められず,再装着を行い,その後は問題なく経過している.他の評価項目については装着時と変化は認められなかった.<br><B>結論:</B>ハイブリッドレジンブロックを材料に歯科用CAD/CAMシステムを用いて製作したジャケットクラウン51本を装着し,平均9.6カ月の予後観察を行ったところ,一部に光沢の消失と着色が認められたが,他には問題はなく,クラウンの材料として有効であることが示唆された.
著者
内山 洋
出版者
Japan Prosthodontic Society
雑誌
日本補綴歯科學會雜誌 = The journal of the Japan Prosthodontic Society (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.45, no.3, pp.381-396, 2001-06-10
参考文献数
66
被引用文献数
11 2

最近の社会環境の変化によって人々の生活のなかで手技を必要とする機会が激減していることから, 産業界はかなり以前から物造りの現場に危機感をもち, 熟練工の技能をコンピュータ制御の機械に移植してCAD/CAM技術を幅広く発展させてきた. そこで, 同様に手技によって支えられている歯科医療の将来に危機感を抱き, 産業界の進歩したCAD/CAM技術を導入し, 歯科医療の平均的な質的向上を図ることを目指して1973年より北海道大学で歯冠補綴物のクラウンの機械加工について研究開発を行ってきた.<BR>この研究の特徴的なことは, 機械加工の原点として歯の形状を感覚的なイメージではなく, 三次元の数値データとして認識することであった. したがって, その形状データを得るための計測方法の研究と, クラウンを作製するための歯冠形態を, ワックスで形作るように設計できるCADの開発が主体で, CAMは既存のNC加工機の技術を応用した. 国とメーカーの援助でレーザ計測機と, 支台歯に合わせて歯冠形状を設計できるCAD, および専用のNC加工機が完成し, これまで手作業で行われていたクラウンの作製を機械作業のみで高精度で行うことが可能となった.<BR>この研究の結果, メーカーによって歯科用のCAD/CAM装置が市販され, 実用化への道が開けた.
著者
山口 泰彦 久恒 泰宏 木村 朋義 小松 孝雪 内山 洋一
出版者
社団法人日本補綴歯科学会
雑誌
日本補綴歯科學會雜誌 (ISSN:03895386)
巻号頁・発行日
vol.39, no.6, pp.1113-1120, 1995-12-01
被引用文献数
29 9

本論文は最近,咬合の診査に用いられはじめた工業用の感圧フィルムを応用したデンタルプレスケールについて検討したものである.咬合接触部位を診査する上で原理的には咬台紙を用いるのと似ているが,これの特徴は各々の咬合接触部位の接触圧が測定できることにある.したがって,顎の機能異常の診断などにその応用が期待されている.しかし,フィルムの厚さや物性によって,咬合のさせ方によっては本来の接触圧が正確に測定できない場合もあるので,本論文はその使用上の特性を明らかにし,それを踏まえて臨床で有効に使用しようとするものである.
著者
内山 洋司
巻号頁・発行日
2012

科学研究費助成事業(科学研究費補助金)研究成果報告書:基盤研究(B)2009-2011