著者

吉村 彰大 松野 泰也

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.54-69, 2019 (Released:2019-01-25)

参考文献数

47

被引用文献数

1 1

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鉄道は環境負荷の小さい交通機関であり、低炭素社会の構築に重要でありながら、近年は赤字路線の廃止と他輸送機関への代替が続いている。近年、費用便益分析が鉄道存廃の判断基準に用いられているが、鉄道の廃止に伴う周辺道路への影響や交通権の保障などの観点から、費用便益分析のみを判断基準とするのは好ましくない。そのため本研究では、鉄道路線の廃止が並行道路に与える影響の評価と、それに伴う経済的 / 環境的負担の比較、検討を通じて、路線が持つ社会的な存在意義の評価に新たな切り口を提供することを目的とした。具体的には、鉄道の存廃による並行道路の混雑変化への影響と、CO2排出量変化を評価した。さらに、路線の赤字と廃止によって必要となる道路改良費を比較した。対象は、既に廃止された2路線と、経営安定性の低い13路線とした。その結果、廃止された2路線では、利用者の80%が自動車利用に転換しても道路混雑は悪化しないと推計され、実際の道路状況とよく一致した。現存する13路線では、7路線が廃止によって並行道路の混雑を悪化させると予測され、うち6路線では大幅な悪化が予想された。この6路線では、鉄道の赤字額が周辺道路の道路改良費を下回ったことから、路線の維持がより合理的であることが示唆された。CO2排出量では、利用者数の最も少ない阿佐海岸鉄道を除いて鉄道の運行によって軽減できていると推計された。この結果から、鉄道の運行によってCO2排出量を削減するためには、一定以上の利用が必要であるという既存研究と同様の結果が確認された一方、排出量の削減効果と経営安定性との相関は、混雑変化と経営安定性に比べ弱いことが示唆された。本研究を通じ、並行道路の混雑変化と財政負担、CO2排出量変化を個々に比較、検討することが、地方鉄道の社会的な存在意義を評価する新たな切り口となることが示唆された。

著者

五味 馨

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.17, no.4, pp.221-228, 2021 (Released:2021-10-25)

参考文献数

13

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本解説記事では地域循環共生圏の理念を具体的・分析的な研究に応用するため、地域循環共生圏の理念を整理・解説し、既存の圏域概念との比較から地域循環共生圏の特徴を示す。また応用のための枠組みとして、地域循環共生圏に必要な 9 要件と、地域循環共生圏構築にかかわる様々な活動に対し共通に適用可能な一般的な要素への分解とその構造化の手法を紹介する。応用例としてこれまでに行われている地域循環共生圏事業の簡単な分析例を示す。最後にライフサイクル分析において地域循環共生圏の理念を活用する際に予想される課題として、多目標の考慮や空間範囲の重視を挙げる。

著者

畠中 智史 菊池 康紀 平尾 雅彦

出版者

日本LCA学会

巻号頁・発行日

pp.195, 2009 (Released:2010-02-15)

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環境影響低減のため企業や行政により、レジ袋の使用量削減に向けた活動が盛んに行われているが、レジ袋をごみ捨ての袋として再利用している場合もあり、レジ袋を減らすことが必ずしも最適な行動であるとは言えない。本研究ではレジ袋の使用方法など、消費者によって異なるライフスタイルを、シナリオの形で記述してパラメタを定義することでモデル化し、環境影響の評価とそれぞれのライフスタイルに応じた行動改善案の作成を行った。

著者

松八重 一代 大竹 久夫

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.134-140, 2018 (Released:2019-12-15)

参考文献数

32

被引用文献数

1

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リンは窒素・カリウムと並び植物の生長に必須の三大栄養素の一つであり、肥料原料に欠かすことのできない資源の一つである。現在、経済圏で用いられるリン資源の大半は鉱石由来のリンである。USGSの2018年の報告によると産出量については、中国、モロッコ、アメリカの3カ国で世界全体の産出量の約75%を占め、世界全体でのリン鉱石の経済埋蔵量のうち7割以上はモロッコ一国が占めている。リン鉱石の多くは肥料原料に用いられるが、半導体、表面処理剤、EV二次電池、医薬品や加工食品等の工業用途も大きな需要がある。食料供給に欠かすことのできない資源として、欧州をはじめ各国・地域でリンを戦略的資源とみなし、その持続的な利用について熱心な議論が進められている。持続可能なリン資源管理・保全に向け、今後、農業をはじめとするリン資源を活用する産業での資源利用効率の向上を目指し、未利用リン資源回収・再資源化技術開発、循環資源利用技術の産業化に向けた経済的・効率的な条件確立が期待される。

著者

眞弓 和也 住澤 寛史 木村 理一郎 竹山 浩史 中谷 隼 平尾 雅彦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第4回日本LCA学会研究発表会(会場:北九州国際会議場)

巻号頁・発行日

pp.130, 2008 (Released:2009-02-05)

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環境負荷低減を目的としたレジ袋削減運動が行われており、小売業者によるマイバッグ推進運動が例として挙げられるが、マイバッグの利用条件によっては環境負荷が高くなる場合がありうる。本研究では消費者及び小売業者を対象とした環境配慮行動支援のために、レジ袋とマイバッグ各々一枚あたりのライフサイクルでのCO2排出量を評価し、繰り返し利用回数やレジ袋辞退率、配布枚数等の各主体にとって管理可能な条件とCO2排出量との関係を提示した。

著者

小口 正弘 布施 正暁

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第7回日本LCA学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.53, 2011 (Released:2012-02-16)

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製品の使用年数分布は耐久財のストックや排出量を推計する上で不可欠な情報である。日本では比較的多くのデータが報告されているが,推定に費用と労力,詳細な情報が必要であることから特に海外の情報は不足している。本研究では,基礎情報が比較的入手しやすい自動車を対象に世界各国の使用年数分布を推定し,各国間の比較を行った。また,分布パラメータの一般化を検討し,より簡易な使用年数分布推定の可能性を示した。

著者

小椋 和子

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.20-25, 2010 (Released:2019-12-15)

参考文献数

7

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Professor Hanya wrote in his sociogeochemistry the migration of human society from demanding production to an environment oriented society, because of construction for sustainable society. One of important subjects for building up the environment oriented society is a recycled use of unneeded goods, which expects an introduction of idea for Life Cycle Assessment. Recycling of plastic products is significant, because plastic waste remains un-decomposed for a long time on the Earth; however, volatile organic compounds are to be released from plastic waste on the process of its compression. These volatile organic compounds may be harmful and unhealthy for human life. In fact, so-called “Suginami disease” had occurred in the vicinity of a plastic compression plant. Volatile organic compounds released on the process of plastic compression there may have caused the “Suginami disease.” Although recycling of waste products is important to sustain the environment oriented society, it is unacceptable for recycling process to bring any harmful products. Some serious problems were discussed on the plastic waste recycling.

著者

八坂 慶仁 正畠 宏一 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.17, no.1, pp.29-44, 2021 (Released:2021-01-27)

参考文献数

51

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本研究資料では、発電に伴うライフサイクル GHG 排出量に着目しメタ分析を行った。対象とした発電方法は、石炭、石油、天然ガス、地熱、風力、原子力、水力、太陽熱、太陽光、バイオマスである。石炭、天然ガスは、 CCS の有無、太陽光は、パネルの種類、風力発電は、陸上、洋上でさらに細く分類した。本研究では 66 本の査読付き論文を対象にメタ分析を行った。対象範囲はフルライフサイクルとし、燃料製造段階、建造段階、発電段階、廃棄段階に分類し不足している段階については同じ発電方法の平均値を当てはめる補正を行った。メタ分析によって化石燃料由来発電から非化石燃料由来発電に切り替えることで、中央値で見ると 1kWh あたり約 90% のライフサイクル GHG 排出量が削減されるが、発電方法によっては削減量が 50% 程度となる場合もある。発電においてGHG 排出量へ影響を与えるのは発電容量や発電所寿命、発電方式であり、これらの把握が重要であることが明らかとなった。

著者

櫻井 啓一郎

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.7, no.2, pp.124-129, 2011 (Released:2019-12-15)

参考文献数

41

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Objective. This paper briefly reviews the recent trends of photovoltaic power generation systems(PV systems)and its implications to LCA, including the results of reports written in Japanese.Results. It has been summarized that the PV systems’ energy payback time(EPT)and greenhouse gas(GHG)emission have been practical - even in the worst, minor-case, outdated scenarios. Current typical EPT for the most major polycrystalline silicon PV systems are around 2-3 years, while the GHG emission is generally below 50g-CO2eq/kWh, when assuming a Japanese insolation and a 30-years lifetime. Newly emerging technologies and expansion of the production volume are further cutting down the EPT and GHG emissions.Conclusions. The energy payback time and greenhouse gas emissions from PV systems have greatly reduced within the recent decade. Whenever evaluating these aspect of PV systems, it is crucial to refer to the latest data.

著者

越崎 健司 小林 英樹

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第6回日本LCA学会研究発表会(会場:東北大学)

巻号頁・発行日

pp.75, 2010 (Released:2011-02-14)

被引用文献数

1

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近年、銅や亜鉛といったベースメタルの枯渇リスクへの懸念が高まっている。ベースメタルは社会で広く使用され、供給不足は多大な影響を及ぼすと考えられる。そこで銅の生産量及び埋蔵量の推移を予測した結果、銅が数10年で枯渇する可能性があることを把握した。マテリアルフロー分析の結果から,社会ストック増加を鈍化させることが最重要課題であることを示す。

著者

柴原 尚希 加藤 博和 林 良嗣

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.40-46, 2009 (Released:2012-08-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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Objective. The focus of carbon dioxide (CO2) emissions reduction policies for the inter-regional passenger transport system depends on two factors: 1) the aviation sector is the slowest to eliminate use of carbon fuels; and 2) aviation is expected to contribute more to greenhouse gas emissions than other transport modes. Therefore, the purpose of this study is to explore the possible changes in each indicator of Life Cycle CO2 (LC-CO2) per passenger-km and eco-efficiency considering travel speed as a result of a shift from aviation to the high speed railway system (Shinkansen). CO2 emissions both for aviation and Shinkansen were estimated by applying the Life Cycle Assessment (LCA) method and taking into account same important parameters such as passenger demand.Results and Discussion. CO2 exhausted from aviation and Shinkansen during normal operation and the additional LC-CO2 from new infrastructure provision were compared. The first analyzed the sensitivity with regard to the number of passengers for a 500km long corridor. The results indicate the following: 1) CO2 per passenger-km generated from aviation hardly vary with the number of passengers; 2) LC-CO2 per passenger-km for Shinkansen is inversely proportional to the number of passengers; 3) LC-CO2 per passenger-km for Shinkansen is lower than that for aviation for the passenger volume of approximately 1,200 or more passengers per day; and 4) for eco-efficiency, the break-even point is more than around 2,000 passengers per day. The second considers the distance and travel demand for both aviation and Shinkansen. A possible shift from the current demand for aviation to Shinkansen was compared for each inter-prefectural Origin-Destination (OD) pair. Shinkansen was found to be superior for OD pairs with higher demand and shorter distances.Conclusions. This paper proposed a methodology for identifying an inter-regional transport system with lower CO2 emissions. An application to the inter-prefectural ODs for existing airlines in Japan shows the conditions that provide an advantage of lower CO2 emissions for aviation or Shinkansen.

著者

増田 和央 原 太智 茅野 昭 稲葉 敦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第5回日本LCA学会研究発表会(会場:東京都市大学)

巻号頁・発行日

pp.200, 2009 (Released:2010-02-15)

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近年、地域の自然や文化に触れることを目的としたエコツーリズムが盛んになって来ている。エコツーリズムはまた、地域の活性化にも役立つことが期待されている。一方で、運輸部門のCO2排出量が年々増加していることが指摘されており、旅行の際に使われる自動車や飛行機などの二酸化炭素排出量の削減が求められている。したがって、エコツーリズムと運輸部門のCO2排出量削減が調和する方策が必要である。

著者

伊坪 徳宏 久保 利晃

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第7回日本LCA学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.93, 2011 (Released:2012-02-16)

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東日本大震災による影響を受けて発生した福島原子力発電所の事故は大量の放射性物質の放出を招いた。放出された放射性物質は大気中で拡散され、吸入や食物等を経由した暴露を誘発する。LCIAで用いられるモデルを利用することで、放射性物質の発生から暴露量の増分、潜在的な健康影響を試算することができる。 本研究ではLCIA手法を用いて、今回の福島原子力発電所の事故に伴う健康影響を試算した。結果は損失余命(DALY)で算定される。

著者

石坂 和明 村山 克己 伊坪 徳宏

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.45-51, 2007 (Released:2008-05-22)

参考文献数

4

被引用文献数

3 2

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In order to evaluate the environmental impact of Pellet stove, we executed life cycle impact assessment using LIME. Items of environmental impact assessment were 4 safeguard subjects of Human health, Social asset, Primary production and Biodiversity, and Weighting of 4 safeguard subjects. A comparison product took up Oil fan heater. As a result of the analysis, the characteristic of environmental impact of Pellet stove was clarified. In the comparison with Oil fan heater, there was relation of trade-off by item of safeguard subject. In the evaluation by weighting, the environmental impact of Pellet stove was smaller than that of Oil fan heater. Environmental domination of Pellet stove was verified.

著者

楊 翠芬 匂坂 正幸

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.5, no.4, pp.501-509, 2009 (Released:2012-08-18)

参考文献数

20

被引用文献数

3 3

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Objective. Ethanol production from lignocellulosic biomass such as rice straw and wood are recently getting high attention. In this study, we evaluated energy consumption, CO2 emissions and cost of the ethanol production from rice straw by concentrated sulfuric acid hydrolysis throughout the life cycle and compared its results with gasoline. For the system boundary of the life cycle of bioethanol it is necessary to consider each process of the bioethanol production system including cultivation, harvesting, collection/transportation, fuel conversion, fuel transportation and fuel use. However, in this study, the cultivation process is not considered because we exclusively evaluate unused rice straw from agricultural residues. We considered harvesting, collection/transportation of rice straw, and conversion of ethanol, transportation of ethanol, lignin boiler, waste disposal, liquid waste treatment process and ethanol use. Beside the operation processes the construction of an ethanol plant, the rice straw collection/transportation vehicles, and the ethanol transportation vehicles were considered. Furthermore, we analyzed the influence of the rice straw cost and capacities of the bioethanol plant on the ethanol production cost.Results and Discussion. The energy consumption was estimated to be 728MJ, and CO2 emissions were estimated to be 39kg-CO2 per production of 1 GJ of ethanol. Energy input and CO2 emissions of the ethanol conversion process were the most aspects of the life cycle of ethanol. Bioethanol uses about 39% less energy and produces 51% less CO2 emissions than gasoline. Lignin residue combustion has a high potential for reducing energy consumption and CO2 emissions. The bioethanol cost was estimated to be 181 JPY/L. The rice straw cost and its conversion cost account for 68% and 30% of the total cost, respectively. In terms of cost, ethanol is not competitive with gasoline. However, if ethanol becomes tax-exempt from the gasoline tax, the ethanol price can become competitive for the end user.Conclusions. From the viewpoint of energy consumption and CO2 emissions, bioethanol is likely superior to gasoline. The system which utilizes lignin in a boiler and recovers heat effective increases the energy balance and reduces CO2 emissions. Since the rice straw collection/transportation cost accounts for a large part of the total cost in the ethanol production system, it is significant to make the price competitive. The development of low cost technologies to collect rice straw and ethanol conversion as well as a financial support system are needed.

著者

三橋 正枝 澤田 成章 古川 柳蔵 松八重 一代

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.152-158, 2022 (Released:2022-08-05)

参考文献数

6

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沖永良部島をはじめ、小さい島嶼地域では、現代の暮らしに必要なものを全て島内で作り出すことは困難で、様々な生活物資の多くを島外からの輸送に頼らざるを得ない状況である。航空便による貨物輸送が困難な島ではすべての物資が船舶輸送となるが、船舶輸送は天候に左右され、悪天候が続くと長期保存できない生鮮食品等の調達に影響が出る。同時に島外向けの農産物の出荷も停滞し、経済的な打撃も少なくない。輸送に頼る暮らしは、CO2排出量にも関係する。ここでは島嶼における暮らしと経済、そして環境側面について考察する。

著者

重富 陽介 種田 あずさ

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.18, no.3, pp.135-141, 2022 (Released:2022-08-05)

参考文献数

62

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離島は多様性のホットスポットであるとともに様々な脆弱性を抱えており、その閉じられた境界の中で持続可能な発展の道筋を示すための先行研究が数多く実施されてきた。本稿では、長崎県にある約 600 の離島の中で最も人口が多い五島列島に焦点を当てる。五島列島の中で、五島市を行政の中心に据える下五島では、かねてより洋上風力発電や潮汐発電の日本初の実証地として再生可能エネルギーの利活用を軸とする地域活性化に力が入れられている。本稿では、下五島における持続可能な発展に向けた知見を得るための、同島の肉牛やうどん等の食の特産品に注目したライフサイクル分析のフレームワークと研究展望について紹介する。

著者

八木 一行

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.2-10, 2011 (Released:2019-12-15)

参考文献数

29

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Objective. This paper overviews current knowledge on emissions of methane(CH4)and nitrous oxide(N2O)from agricultural land.Results and Discussion. Agricultural land use is identified to be a major source for atmospheric CH4 and N2O. It is pointed out that extended cultivation of paddy rice and dramatic increase in the consumption of fertilizer nitrogen have been significantly increased emission rates of CH4 and N2O, respectively. An emission database of rice fields in Asian countries were compiled and analyzed by a statistical approach. A large number of field measurements for CH4 and N2O conducted at various sites in the world was compiled as databases. Statistical analysis of these databases developed methodologies for estimating regional and global emission rates, such as those in the IPCC Guidelines. Results of the field measurement experiments also suggested promising mitigation options for agricultural emissions of CH4 and N2O.Conclusions. The review of the research advance indicates the effects of agricultural emissions of CH4 and N2O on global warming and the potentials of mitigation options. Further studies and actions are needed to develop practical systems for extending the mitigation options to local farmers.

著者

川嶋 琢幹 嵐 紀夫 稲葉 敦 本下 晶晴

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会研究発表会講演要旨集 第7回日本LCA学会研究発表会

巻号頁・発行日

pp.184, 2011 (Released:2012-02-16)

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プラスチックと炭酸カルシウムを主成分とする「ストーンペーパー」が森林資源並びに水資源を保護するものとして着目されている。通常のパルプ紙は、カーボンニュートラルと考えられるので、ストーンペーパーはCO2排出量を主とする地球温暖化の観点からは通常のパルプ紙よるも環境影響は大きいと考えられる。本研究では、森林資源並びに水資源の評価も含めてスt-ンペーパーの環境影響を考察する。

著者

中谷 隼 藤井 実 森口 祐一 平尾 雅彦

出版者

日本LCA学会

雑誌

日本LCA学会誌 (ISSN:18802761)

巻号頁・発行日

vol.4, no.4, pp.324-333, 2008 (Released:2012-05-26)

参考文献数

43

被引用文献数

1 1

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Background and Objective. In recent years, besides the domestics recycling, a part of Japanese post-consumer PET bottles are exported to and recycled in mainland China. In this study, life-cycle assessment was applied to the comparison of PET bottle recycling scenarios, including domestic recycling and transboundary recycling between Japan and China, from the viewpoint of CO2 emission and fossil fuel consumption. Results and Discussion. The following 10 scenarios based on our field surveys were evaluated: Japanese post-consumer PET bottles are (i) recycled into polyester staples in Japan, (ii) recycled into polyester filaments in Japan, (iii) recycled into polyester clothes in Japan, (iv) chemically decomposed and recycled into bottle-grade PET resin in Japan, (v) chemically decomposed and recycled into polyester filaments in Japan, (vi) (vii) recycled into polyester staples in two different flows in China, (viii) recycled into polyester clothes in China, (ix) incinerated and partly recovered as electricity in Japan, and (x) directly landfilled in Japan. The results showed that all the domestic and transboundary recycling scenarios had smaller impacts than the incineration scenario, and that the chemical recycling scenarios had larger impacts than the other recycling scenarios. The robustness of the results was examined against variability of background parameters for electricity supplies and against specification of virgin products substituted by recycled products. Conclusions. The differences of CO2 emissions and fossil fuel consumptions between domestic and transboundary recycling scenarios, other than the chemical recycling scenarios, were not large enough to be robust against the above-mentioned variability. In particular, the variability strongly influenced the results of the scenarios including cloth-manufacturing processes in their system boundaries.