著者
前田敦子
雑誌
衛生検査
巻号頁・発行日
vol.37, 1988
被引用文献数
1
著者
前田 敦子
出版者
順天堂大学
雑誌
順天堂医学 (ISSN:00226769)
巻号頁・発行日
vol.48, no.4, 2003-03-28
著者
福田 篤徳 池長 裕史 伊丹 英生 片山 秀策 小山 慎司 深川 正夫 前田 敦子 前田 崇雄
出版者
特定非営利活動法人バードリサーチ
雑誌
Bird Research (ISSN:18801587)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.S7-S11, 2016 (Released:2016-05-27)
参考文献数
11

2012年5月20日の石川県輪島市舳倉島にて,カンムリカッコウと思われる声を録音した.この声の声紋を確実な記録と思われるカンムリカッコウやチャイロジュウイチのものと比較することによって,この声がカンムリカッコウのさえずりであると判断した.これは,日本での初めての録音及び記録と思われる.
著者
高田 優 前田 敦子 谷崎 美由記 柳川 久
出版者
日本霊長類学会
雑誌
霊長類研究 Supplement
巻号頁・発行日
vol.29, 2013

 北海道十勝管内の芽室町にある湧水域(約0.78ha)には,大小複数の湧水池と湿性林が存在し,農耕地の中に取り残されたコウモリ類のオアシスのような場所である.この湧水域は高規格幹線道路「帯広広尾自動車道」の経路上に位置し,道路造成の際にはコウモリの採餌場所となる池やねぐらとなる樹林の一部が消失するため,いくつかの保全措置が講じられた.道路造成後,コウモリ類の移動経路確保のために設置された門型カルバートの壁面および湿性林内にbat box(コウモリ用巣箱)を設置しコウモリ類による利用の確認調査を行なった.2002年の調査ではヒナコウモリ,カグヤコウモリおよびモモジロコウモリの 3種のコウモリ類による bat boxの利用を確認し,また湿性林内の樹洞ではカグヤコウモリの繁殖集団が確認された.その 10年後の 2012年 5月の時点で,調査地には約 10個のbat boxが設置されたまま残っていた.それらの古いものと取り替えて,出入口の下部に設けた着地場所の長さが異なる 2種類(5cm,15cm)の bat boxを各々 20個ずつ,合計 40個を新たに設置した.新しい bat boxの利用確認調査では,キタクビワコウモリ,カグヤコウモリおよびモモジロコウモリの 3種による利用が確認された.装着していた標識の確認から,利用個体の中には 10年前の bat box利用個体や近隣の建造物を利用していた個体などが含まれていた.また 10年前に樹洞を利用していた個体を含んだカグヤコウモリの集団も bat box内で確認された.これらのことから bat box設置後の10年の間にこの湧水域にコウモリ類が定着し,bat boxを利用し続けたことが示唆される.また 10年前の調査では確認されなかった幼獣と成獣の混成集団による利用が,キタクビワコウモリにおいて確認されたため,本種が bat box内で出産および哺育を行なった可能性が示唆される.また着地場所の長さが異なる 2種類の bat boxの比較においては,その利用例数に有意差は見られなかった.
著者
前田 敦子 中村 宏
出版者
東京海洋大学
雑誌
東京海洋大学研究報告 (ISSN:18800912)
巻号頁・発行日
no.8, pp.35-43, 2012-02

第一次産業は、国家の食糧安全保障の根幹をなしている。この第一次産業では、自給率の増大、安全安心の構築、更に国際的な協力と競争力の強化が課題となっている。第一次産業のひとつである水産業は、良質なタンパク源である魚介類を供給する重要産業であり、今後も、その維持発展が必要と考えられる。 一方、産学官連携は、2003 年度の国立大学法人化をきっかけに活性化されてきたが、工学系分野と機械製造業分野が主であり、第一次産業における産学官連携 の実態は余り知られていない。しかし産学官連携は、地域振興や社会貢献に寄与すると考えられており、東日本大震災で被災した多くの水産都市の復興にも一役 を担うことが期待される。 我々は、2011 年1 月に全国の漁連、漁協、加工協等に対して、産学官連携の実態を把握するためにアンケート調査を実施した。本稿では、本調査結果を取纏め、水産分野における産学官連携の現状を整理し、今後の産学官連携について考察した結果を報告する。 調査結果によれば、産学官連携という言葉の認知度自体が低く、約半数にしか知られていないことがわかった。そして、産学官連携に対しては、その結果として何らかの収益源に結びつくことが重視され、望まれていることがわかった。以上より、今後水産分野における産学官連携の活発化には、まず産学官連携そのものを周知する必要があり、産業側にとって魅力のある、実益に結びつく産学官連携活動を進める必要があることが示唆された。The primary industries constitute the foundation of national food security. To increase the selfsufficiency ratio, to build safety and security, and to strengthen international collaboration as well as competition in the primary industries present the challenges to tackle. One of the primary industries, the marine products industry, supplies the fishery products as the good source of protein and therefore, is so important that it is considered necessary to be continuously maintained and developed toward the future. On the other hand, while the industry-academia-government cooperation has been being revitalized in the wake of the national universities turning into independent administrative entities, the cooperation being mainly with the field of engineering and machinery manufacturing, the reality of the industry-academia-government cooperation in the primary industries is not well known. However, inasmuch as the industry-academia-government cooperation is considered instrumental to regional development and social contribution, it is expected to take the significant role in reconstructing the fishery cities affected by the Great East Japan Earthquake. In January of 2011, we carried out questionnaire surveys to fishery cooperative associations nationwide in order to grasp the reality of the industry-academia-government cooperation. Attempted in this paper is to report the results of our speculations on the future cooperation among industry, academia, and government while summarizing the survey results and presenting clear pictures on the current state of the cooperation in marine products industry.From the results of our survey, we found that the awareness of the term industry-academia-government cooperation itself was rather lacking and was only known by about one-half of the respondents more or less. In addition, found was that people desire and consider it important that the industry-academia-government cooperation should eventually lead to a certain revenue stream.Thus, it has been suggested that the first requirement for future revitalization of the industry-academia-government cooperation is to make people aware of the cooperation itself and that the activities for the cooperation must be implemented attractively to the industry leading to its practical benefits.東京海洋大学産学・地域連携推進機構
著者
前田 敦子 中森 千佳子
出版者
一般社団法人 日本家政学会
雑誌
一般社団法人日本家政学会研究発表要旨集
巻号頁・発行日
vol.54, pp.11, 2002

地域通貨の参加者は、貨幣経済とは異なった経済システムで、人と人を結びつける「関係の媒体」という貨幣のもともとの機能を体験することになる。そこで、本研究では、地域通貨を例に経済システムのありようが生活者の意識と生活の質に及ぼす影響を明らかにすることを目的にする。まず、第1報では、地域通貨の実践地域での現状と地域通貨参加者の意識の変化について調査した結果を報告する。調査は、日本を代表する地域通貨であるおうみ(滋賀県草津市)とクリン(北海道夕張郡栗山町)の運営グループ関係者と参加者を対象に、2000年7月∼11月に面接法による聞き取り調査を実施した。参加者の意識の変化は、(1)金銭意識の変化、(2)無償労働の評価と自分の能力の再確認、(3)人間関係の重視、などにみられた。
著者
柳川 久 前田 敦子 谷崎 美由記 赤坂 卓美
出版者
森林野生動物研究会
雑誌
森林野生動物研究会誌 (ISSN:09168265)
巻号頁・発行日
vol.29, pp.19-24, 2003

A bat survey was carried out during July, August and September 2002, at Kitafushiko (42°52'N;143°8'E), Memuro-cho, in central Hokkaido. Five species of bats were caught in mist nets: Myotis macrodactylus, M. daubentonii, M. frater, Eptesicus nilssonii and Nyctalus aviator. M. frater used tree hollows for their daytime and maternity roosts during July and August.