著者

後藤 隆太郎 岡田 知子 重村 力 加藤 仁美 河野 泰治 石丸 紀興

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-2, 建築計画II, 住居・住宅地, 農村計画, 教育 (ISSN:13414526)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.421-422, 2010-07-20

著者

加藤 仁敏 伊藤 則昭

出版者

公益社団法人地盤工学会

雑誌

土と基礎 (ISSN:00413798)

巻号頁・発行日

vol.30, no.2, pp.31-38, 1982-02-25

著者

佐藤 祐一 市田 隆文 原田 武 伊藤 信市 朝倉 均 加藤 仁 橋倉 泰彦 池上 俊彦 川崎 誠治 松波 英寿 幕内 雅敏

出版者

The Japan Society of Hepatology

雑誌

肝臓 (ISSN:04514203)

巻号頁・発行日

vol.38, no.11, pp.684-689, 1997-11-25

被引用文献数

2

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症例は52歳の成人女性で, 1984年に皮膚掻痒感で発症し, Scheuer I期の原発性胆汁性肝硬変 (PBC) と診断され, 外来で経過観察されていた. 1992年頃より黄疸が出現し, 1993年3月に当科入院したが, 黄疸の高度進行, 腹水の増加, 肝性脳症の悪化, 肝腎症候群を認め, 血漿交換を含めた内科的治療も奏功しなかった. そこで本人と家族が肝移植を強く希望したため, 正式にインフォームド・コンセントを得て, 1993年10月20日信州大学第1外科へ移送し, 同年11月2日, 長男 (25歳) をドナー (グラフト肝重量402g) とする成人間生体部分肝移植を施行した. その後, 原病の再発とも思われる組織像と, 抗糸粒体抗体, 抗PDH抗体, IgM, ALPの上昇を認めた. 術後約3年半を経た現在, 上述のように血清学的には原疾患の再発が示唆されるが, QOLはよく, 日常生活に支障は生じていない. 一方, ドナーである長男も結婚し, 普通と全く変わらない生活を送っている. 以上PBCに対する治療として, 生体肝移植は我が国で選択されうるべき治療法の一つであり, 今後その推進に力を注ぐ必要があると思われた.

著者

加藤 仁夫 武田 譲 湊 耕一 追川 哲雄 中野 裕理 石井 達郎 金田 隆 水川 一廣 小林 喜平 池田 直 泉 廣次

雑誌

日本口腔インプラント学会誌 = Journal of Japanese Society of Oral Implantology (ISSN:09146695)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.145-153, 1996-03-31

被引用文献数

4

著者

松丸 秀夫 朝比奈 菊雄 加藤 仁

出版者

公益社団法人日本薬学会

雑誌

ファルマシア (ISSN:00148601)

巻号頁・発行日

vol.14, no.2, pp.117-122, 1978-02-01

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木枯しが吹き出すと落ちつかなくなり, そして雪が降る頃には時々姿を消し, 黒くなった顔で現われる人種, スキーの楽しさにとりつかれた人達-."スキー狂師"であることを自他共に認めておられる薬学人もあちらこちらに数多いようである.そこで, このような方々の間での隠された逸話や思い出話の一端なりとも御被露していただこうと先生方にお集りいただいたが, 出席を予定されていた津田先生には御都合がつかず, 紙上参加の形で思い出話を寄せていただいた.

著者

佐藤 宣子 佐藤 加寿子 藤村 美穂 加藤 仁美

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2001

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ズギ人工林地帯である九州をフィールドとして、高度経済成長以降、過疎化が進行している山村の持続的な社会への転換と森林、農地、景観等の資源保全に向けた地域連携の課題を明らかにするために、主に、宮崎県諸塚村と大分県上津江村においてアンケートや聞き取り調査を実施した。特に、(1)山村問題を歴史的に概観し、(2)現段階の山村を持続可能な社会へ転換するための課題を、農林経済学、社会学、環境設計論の各立場から明らかにすること、(3)持続的な山村社会形成と森林保全にとって不可欠となっている山村と都市との連携の現況と問題点について検討をおこなった。諸塚村での村民アンケート(1400部強)と小集落アンケート(72集落)によって、近年、道路の維持管理が困難となっており、山村コミュニティにとって、(1)山村社会を支える主体形成のあり方(男性壮年層中心から女性や高齢者、Iタ-ン者などが参加しやすい活動への転換)、(2)集落組織の再編方向(小集落組織合併、集落機能の見直し、村内NPOなど「選択縁」的組織と地縁組織の連携)、(3)地域連携・都市山村交流活動を推進するための山村側の課題(自治体による住民に対する説明責任、都市住民との対等な関係作り、住民の意識改革)といった3点が明らかとなった。また、都市との連携に関して、産直住宅運動、草地景観保全ボランティア、農産物産直について考察を行い、活動を通じて山村住民の意識変化と同時に都市住民との意識差異が依然として存在していることが示された。