著者
加藤 英明 岡田 克彦 山崎 尚志
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集 第4回横幹連合コンファレンス
巻号頁・発行日
pp.95, 2011 (Released:2012-03-14)

日本で対象者が最も多いであろう企業に勤めるサラリーマンの昇進について、早生まれの効果の存在の有無を検証することにした。戦後、サラリーマンは急増し、過半数を超える日本人がサラリーマンである。ある人はもの作りの専門家として、またある人は作られた製品を売買する営業マンとして企業に就職し、多くの場合、同じ会社でサラリーマンとしての人生を終える。順調に昇進をして、役員、あるいは、社長になることがサラリーマン人生のゴールのひとつとしたら、そのゴールにおいて、早生まれは不利になっているだろうか。幼少年期の劣等感が悪影響を及ぼしている可能性はあるのだろうか。この点を明らかにするために日本の上場企業における役員、社長の生まれ月から検証する。
著者
濡木 理 伊藤 耕一 MATURANA ANDRES 加藤 英明 石谷 隆一郎
出版者
東京大学
雑誌
特別推進研究
巻号頁・発行日
2016-04-26

光感受性チャネル:光駆動性カチオンチャネルであるチャネルロドプシンは励起光(480nm青色光)の照射によってイオンを流入させることができるため、「光遺伝学」と呼ばれる手法のツールとして神経生物学の分野で広く用いられている。平成28年度にはこのチャネルロドプシンのイオン流入の分子機構を明らかにするため、SACLA自由電子レーザーを用いた時分割構造解析を行い、励起光照射した後1, 50, 250, 1000, 4000マイクロ秒後における構造変化を明らかにした。その結果、発色団レチナールにおけるall-trans型から13-cis型への異性化に伴ってチャネルロドプシン内部に構造変化が生じ、イオン透過経路におけるinner gateと呼ばれる狭窄部位が広げられるように変化することがわかった。音感膜タンパク質:Transmembrane channel-like protein1/2 (TMC1/2) は,聴覚や平衡感覚の受容に関わる機械刺激受容チャネルの有力候補である.鳥類や爬虫類に由来するTMCホモログの発現・精製に成功し,熱安定性が向上して均一性高く発現するコンストラクトの同定に成功した.現在ネガティブ染色による電子顕微鏡観察を試みている.ニワトリ由来Prestinに関しては,さらにコンストラクトの改変および発現・精製系の検討を行った結果,細胞質ドメイン欠損変異体について大量かつ均一に精製することに成功した.これと並行して,ヒト由来Prestinのクローニングも新たに行い,さまざまな細胞を用いての発現条件の検討を行った結果、HEK293S細胞にて良好な発現が確認された.この発現系を用いて界面活性剤や緩衝液などの可溶化条件の検討および120種以上のコンストラクトの比較検討を行った結果,熱安定性が向上して均一性高く発現するコンストラクトの同定に成功した.
著者
加藤 英明 岡田 克彦 山崎 尚志
出版者
横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)
雑誌
横幹連合コンファレンス予稿集
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.95, 2011

日本で対象者が最も多いであろう企業に勤めるサラリーマンの昇進について、早生まれの効果の存在の有無を検証することにした。戦後、サラリーマンは急増し、過半数を超える日本人がサラリーマンである。ある人はもの作りの専門家として、またある人は作られた製品を売買する営業マンとして企業に就職し、多くの場合、同じ会社でサラリーマンとしての人生を終える。順調に昇進をして、役員、あるいは、社長になることがサラリーマン人生のゴールのひとつとしたら、そのゴールにおいて、早生まれは不利になっているだろうか。幼少年期の劣等感が悪影響を及ぼしている可能性はあるのだろうか。この点を明らかにするために日本の上場企業における役員、社長の生まれ月から検証する。
著者
加藤 英明 高橋 大志
出版者
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
雑誌
現代ファイナンス (ISSN:24334464)
巻号頁・発行日
vol.15, pp.35-50, 2004-03-31 (Released:2018-12-07)
参考文献数
11

本稿は,日本の株式市場と天候の関係を過去40年間の日次データを基に分析したものである.伝統的ファイナンスの立場にたてば,天候が株価に対し影響を与えると考えることは難しい.しかし,分析の結果は,株価の動きと天候の間には,統計的に有意な関係があることを示している.さらに,その関係は,これまでに報告されている月曜効果,1月効果などのアノマリーを考慮しても,強く残ることが確認された.これらの結果は,伝統的ファイナンスの仮定している合理的な意思決定では投資家行動を説明できないことを示唆している.
著者
西垣 哲太 加藤 英明 鈴木 智代 佐野 加代子 中村 加奈 堀田 信之 佐橋 幸子
出版者
一般社団法人 日本感染症学会
雑誌
感染症学雑誌 (ISSN:03875911)
巻号頁・発行日
vol.96, no.4, pp.132-139, 2022-07-20 (Released:2022-07-20)
参考文献数
21

背景:抗菌薬適正使用支援(AS)の中核をなすのは前向き監査と臨床へのフィードバックである.しかし,そのための業務時間を確保することは時として困難である.2018年4月診療報酬改定での加算による専従職員の確保がAS業務に与えた影響を解析した.方法:2017年4月から2020年3月までの36カ月の1,094件のAS介入症例を後方視的に分析した.この間,当院の抗菌薬適正使用支援チーム(AST)は専任医師1名と専任薬剤師(勤務時間の50%をASTに従事)による週に3回の活動(期間A),専任薬剤師による平日毎日(期間B),専従薬剤師(同80%)による平日毎日(期間C)でAS活動を行った.それぞれの期間でのASTによる介入件数,臨床医の受け入れ率,対象患者の入院期間,30日死亡率,院内の抗菌薬使用量(DOT/1,000 patient-days)を比較した.結果:期間AからCにおける月あたりのAS介入件数の中央値は,それぞれ18,27および47件であった.AS介入件数は医師の受け入れ率と正の相関があり(R=0.685,p<0.001),広域抗菌薬使用量(R=-0.386,p=0.020)およびcarbapenem系抗菌薬使用量と負の相関があった(R=-0.614,p<0.001).臨床医の受け入れ率は期間Aと比較して期間Bで26.1%(95%信頼区間[CI]18.4,33.7),期間Cで9.7%(95%CI 2.0,17.3)上昇した.期間Aと比較して期間Bでは広域抗菌薬使用量は-16.85(95%CI -27.49,-6.21),carbapenem系抗菌薬使用量は-15.84(95%CI -19.48,-12.21)減少した.結論:AS担当薬剤師の業務時間を確保することによって,AS介入件数が増加し,臨床医の受け入れ率の上昇,抗菌薬使用量の削減につながると考えられる.
著者
加藤 英明 濡木 理
出版者
一般社団法人 日本生物物理学会
雑誌
生物物理 (ISSN:05824052)
巻号頁・発行日
vol.53, no.5, pp.246-249, 2013 (Released:2013-09-25)
参考文献数
20
被引用文献数
1

Channelrhodopsin (ChR) is a light-gated cation channel derived from algae. Since the inward flow of cations triggers the neuron firing, neurons expressing ChRs can be optically controlled even within freely moving mammals. Although ChR has been broadly applied to neuroscience research, little is known about its molecular mechanisms. We determined the crystal structure of chimeric ChR at 2.3 Å resolution and revealed its molecular architecture. The integration of structural and electrophysiological analyses provided insight into the molecular basis for the channel function of ChR, and paved the way for the principled design of ChR variants with novel properties.
著者
加藤 英明 高橋 大志
出版者
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
雑誌
現代ファイナンス
巻号頁・発行日
vol.15, pp.35-50, 2004
被引用文献数
1

<p>本稿は,日本の株式市場と天候の関係を過去40年間の日次データを基に分析したものである.伝統的ファイナンスの立場にたてば,天候が株価に対し影響を与えると考えることは難しい.しかし,分析の結果は,株価の動きと天候の間には,統計的に有意な関係があることを示している.さらに,その関係は,これまでに報告されている月曜効果,1月効果などのアノマリーを考慮しても,強く残ることが確認された.これらの結果は,伝統的ファイナンスの仮定している合理的な意思決定では投資家行動を説明できないことを示唆している.</p>
著者
井上 光太郎 加藤 英明
出版者
日本ファイナンス学会 MPTフォーラム
雑誌
現代ファイナンス
巻号頁・発行日
vol.13, pp.3-28, 2003
被引用文献数
1

<p>本研究は,1990年から2002年までの国内上場企業間のM&Aについて,取引の特定の目的や性格が取引全体の経済性に影響を持ち,さらに買収価格の設定が買収企業と買収対象企業間の価値の配分に影響を持つという見通しに基づき,株価効果の要因分析を行っている.分析の結果,救済型M&Aは買収企業,買収対象企業の双方の株主価値増大に貢献していないこと,一方で非救済型M&Aではプラスの株価効果が確認されたが,これは特に水平型取引で顕著であり,プラスの株価効果の要囚は事業上のシナジー効果であることが示された.また,買収価格の設定は,買収企業と買収対象企業間の価値の配分を決定付けており,シナジー効果があると考えられる非救済型M&Aでも,高い買収プレミアムの提示は買収企業のプラスの株価効果を消滅させることを発見した.</p>