著者

吉益 光一

出版者

日本健康医学会

雑誌

日本健康医学会雑誌 (ISSN:13430025)

巻号頁・発行日

vol.29, no.2, pp.130-141, 2020-07-30 (Released:2021-03-02)

参考文献数

70

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注意欠如多動性障害(ADHD)は児童・思春期だけではなく,成人期においても職場での問題などから,大きな社会的関心が寄せられるようになっており,自閉症と並んで児童期から成人期に至る発達障害の双璧をなしている。病因は極めて多彩かつ複雑であり,遺伝要因,自然環境要因,心理社会的環境要因の全てが関与する先天性の,ないしは幼児期早期に基本的病像が確立される多因子疾患と捉えることができるが,要因相互間の関連性もこの疾患の臨床像の正確な把握を困難にしている。さらに最近の研究により,精神疾患,身体疾患ともに多彩な併存障害を有することが明らかになっており,特に精神科領域においては,併存障害が受診のきっかけとなることもある。さらに忘れてはならないのが,ADHDという病態像をめぐる歴史的な認識の変遷であり,多分に時代ごとの社会的関心や価値基準の影響を受ける病態像において,ADHDという単一類型(カテゴリー)に拘泥して,遺伝要因や環境化学物質を含む種々の生物学的要因を探索しても方法論的に限界があることにも留意する必要がある。本稿ではこのような点を踏まえつつ,主として遺伝要因と環境要因の関係性の視点から,ADHDの疫学と病態について論じた。

著者

吉益 光一 清原 千香子

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:21878986)

巻号頁・発行日

vol.50, no.6, pp.485-494, 2003 (Released:2014-12-10)

著者

吉益 光一 山下 洋 清原 千香子 宮下 和久

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.53, no.6, pp.398-410, 2006 (Released:2014-07-08)

参考文献数

86

被引用文献数

1 1

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児童の注意欠陥多動性障(attention-deficit/hyperactivity disorder; ADHD)は,年齢あるいは発達に不釣合いな注意力および/または衝動性,多動性を特徴とする行動の障害で,社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定されているが,詳しい発症機序は不明である。近年学習障害および高機能自閉症とともに文部科学省による特別支援教育の対象に選ばれるなど,日本でも社会的関心が高まっている。しかしながら疫学的視点からみると統一された疾病概念や診断基準が長く確立されなかったため,有病率やその性比などの数値も過去の研究では一致していない。日本に比べて精神疾患の診断・統計マニュアルなどの客観性に秀でた操作的診断基準が臨床現場で普及している欧米においても同様である。近年欧米を中心とする疫学研究によって,ADHD は遺伝・環境要因による多因子疾患であることが明らかになりつつある。環境要因では主に妊娠中毒症や出産時の頭部外傷などの周産期障害が重視されてきたが,近年では妊娠中の母親の喫煙や飲酒など,胎生期における中毒性物質への曝露や家庭の社会経済的状況が注目されている。一方遺伝要因では両親の精神疾患の既往や,ドーパミン関連遺伝子多型との関連性が指摘されている。しかし,これら環境および遺伝要因と ADHD との関連性についての研究は日本をはじめ非欧米圏では全く行われておらず,要因間の交互作用の検証も含めて今後の研究結果が待たれている。 一方,臨床場面においては,子どもの注意や行動の制御機能とそれに関わる成育環境の発達経過に沿った変容を踏まえて,治療の開始時期やその際に標的となる問題を的確に捉える必要がある。とくに行為障害や反抗挑戦性障害などの併存障害は重要な要因であり,包括的視点を要する問題である。したがって ADHD の治療についても,前述の環境的・遺伝的な病因論を踏まえ,医療,教育,司法,行政なども含有した多次元モデルに基づく包括的治療プログラムの重要性が唱えられており,その有効性について今後の実証的な検証が求められている。

著者

山本 博一 吉益 光一 宮下 和久 福元 仁 竹村 重輝 宮井 信行 宮井 信行

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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地域住民では、うつ病に関連する身体要因は明らかでない。地域住民および警察職員の健診受診者から得られた健診データと、精神疾患簡易構造化面接法の結果を統合し、うつ病・自殺リスクに関連する身体要因を調査した。その結果、自覚症状をはじめ多彩な要因がうつ病・自殺リスクと関連していた。易疲労感、頭痛・頭重感、めまい・立ちくらみ、吐き気・胸焼け・胃もたれ・腹痛などの胃腸症状、腰痛・関節痛などの自覚症状は、うつ病の存在を示唆するかもしれない。

著者

熊谷 幸恵 森岡 郁晴 吉益 光一 冨田 容枝 宮井 信行 宮下 和久

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.636-641, 2008 (Released:2008-06-13)

参考文献数

29

被引用文献数

4 4

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Objective: To investigate the relationships of self-reported physical health, social and spiritual satisfactions with subjective mental health according to gender and life stage. Methods: Self-reported questionnaires with questions regarding subjective health status and lifestyles were sent to 1905 community residents aged 20 years or older selected by random sampling in Wakayama Prefecture, Japan. Subjective mental health, physical health, social and spiritual satisfactions as measures of subjective health status were assessed using a visual analogue scale. Multiple logistic regression analysis was used to evaluate the relationships between the subjective mental health and the other three components of the subjective health status with adjustment for life style factors related to the subjective mental health in the subjects without missing values of relevant factors (n=1,752). The subjects were divided into three life stages depending on their ages: young (20–39), middle (40–59), and old (60 or more). Results: Overall, the poor statuses of the three components, namely, physical health, social and spiritual satisfactions, were significantly associated with poor mental health in both genders at any life stage. However, detailed analysis revealed some interesting characteristics. In young men, social dissatisfaction was strongly associated with poor mental health whereas spiritual dissatisfaction in addition to social dissatisfaction was strongly associated with poor mental health in young women. In the middle aged group, both social and spiritual dissatisfactions were strongly associated with poor mental health in both genders. On the other hand, poor physical health status was strongly associated with poor mental health in the old aged group. Conclusions: These results suggest the importance of the mental health interventions under consideration for each life stage and gender.

著者

吉益 光一 藤枝 恵 原田 小夜 井上 眞人 池田 和功 嘉数 直樹 小島 光洋 山田 全啓 窪山 泉

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.66, no.9, pp.547-559, 2019-09-15 (Released:2019-10-04)

参考文献数

55

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目的 精神科救急医療体制の構築と関連する法律の整備に関して,現代の日本における課題を明らかにし,解決策を探ること。方法 日本公衆衛生学会モニタリング・レポート委員会精神保健福祉分野のグループ活動として,2014年度から2017年度にかけて精神科救急および措置入院に関する情報収集を行った。各年次総会に提出した報告書を基に,必要に応じて文献を追加した。結果 地域における精神科医療資源の偏在や,歴史的な精神疾患に関する認識の問題なども絡んでいるため,全国均一的な救急医療システムの構築のためには越えなければならないハードルは高い。また,強制入院の中で最も法的な強制力が強い措置入院制度に関しては,その実際的な運用を巡って全国でも地域差が大きいために,精神保健福祉法に,より具体的な記載が盛り込まれるとともに,厚生労働省から一定のガイドラインが提示されている。とくに近年は凶悪犯罪事件との関連を巡って,社会的にも関心が高まっており,一部では措置入院の保安処分化を懸念する声が上がっている。精神疾患は今や五大疾病の一つに位置づけられているが,その性質上,生活習慣病などに比べて,疫学的エビデンスが圧倒的に不足しており,これが臨床や行政の現場での対応に足並みが揃わない主要因であると考えられる。結論 日本公衆衛生学会は,医療・福祉・行政などに携わる多職種から構成される学際的な組織である強みを活かして,多施設共同の疫学研究を主導し,措置入院解除および退院後の予後に関する,すべての関係自治体が共有しうるデータベースとしての疫学的エビデンスの構築を推進する役割を担っている。

著者

吉益 光一 大賀 英史 加賀谷 亮 北林 蒔子 金谷 由希

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.27-36, 2012 (Released:2012-03-07)

参考文献数

32

被引用文献数

1 3

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Psychological approaches such as mindfulness-based stress reduction or mindfulness-based cognitive therapy could be effective for relieving a wide range of psychosocial stresses or frictions between parents and children. Several interventional approaches based on mindfulness have been shown to be useful for improving parent-child relationships not only among healthy families but also among those with difficult psychopathologies. Particularly in the relationships of parents with their children with developmental disorders such as autism or attention-deficit/hyperactivity disorders, these approaches may play an important role in that the motivations of both parents and children could be enhanced because they can actually feel that their mental condition improves through meaningful parent-child interactions that they experience in their daily lives. These approaches are also expected to improve communications between mothers and children through the development of a finely honed sensitivity. One practical example is shown for the mental growth of children by the mindfulness-based dietary education and the secondary effects of this education on the parents. We can also apply these effective methods to the improvement of general interpersonal relationships.

著者

塩崎 万起 宮井 信行 吉益 光一 原 充紀 森岡 郁晴 小池 廣昭 宮下 和久

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, 2006-05-09

著者

吉益 光一 宮下 和久 福元 仁 竹村 重輝 清原 千香子 山下 洋 宮井 信行 吉川 徳茂 清原 千香子 吉川 徳茂 篠崎 和弘 宮井 信行 山下 洋

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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児童の注意欠陥多動性障害(ADHD)の原因として、妊娠期間中の母親の飲酒や喫煙などのライフスタイル要因が注目されている。今回、ADHD の子どもを持つ母親とそうでない子どもの母親に聞き取り式の面接調査を行い、これらの要因がADHD に関連しているかどうかを検討した。結果、妊娠中の喫煙のみADHD の子どもの母親に多かったが、妊娠中の精神的なストレスや母親自身のADHD 傾向の影響を除くと、統計学的に意味のある違いは認めなかった。

著者

宮下 和久 吉益 光一 森岡 郁晴 福元 仁 竹村 重輝 宮井 信行 坂口 俊二 寺田 和史

出版者

和歌山県立医科大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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本研究では、(1)高濃度人工炭酸浴による下肢の末梢循環促進効果をもたらす条件(温度,CO_2濃度)を淡水温水をコントロールとして検証し、(2)その上で、高濃度人工炭酸浴による下肢痛の改善効果を検証した。最終的に介護施設および家庭における高濃度炭酸浴による下肢痛改善のためのQOL評価を行ない、介護予防のエビデンスに基づく健康事業としての位置づけを試みた。有症者を含めた介護施設入所者で検討した結果、皮膚温は浸漬前後で両群とも上昇していたが、群間の差は見出せなかった。ただ1.5ヶ月の長期間でSF-8の「全体的健康感」が、刺激群で高い傾向があったことは評価できると考える。疼痛に対する効果としては、同意・協力が得られた下肢疼痛の有症者が少なく、統計学的な評価が出来なかったが、個人内では炭酸水浸漬群、淡水浸漬群ともに浸漬の前後で低下していた。レーザー血流画像化装置で末梢循環促進効果を検討すると、足背皮膚血流変化量は浸漬後に対照と比較して有意に高値であった。高齢者でも高濃度人工炭酸温水浴による血管拡張による症状改善効果が期待できた。