7 0 0 0 OA 精神科デイケアの有効性に関する日本と欧米の比較
- 著者
- 吉益 光一 清原 千香子
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:21878986)
- 巻号頁・発行日
- vol.50, no.6, pp.485-494, 2003 (Released:2014-12-10)
3 0 0 0 OA 注意欠陥多動性障害の疫学,治療と予防
- 著者
- 吉益 光一 山下 洋 清原 千香子 宮下 和久
- 出版者
- 日本公衆衛生学会
- 雑誌
- 日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
- 巻号頁・発行日
- vol.53, no.6, pp.398-410, 2006 (Released:2014-07-08)
- 参考文献数
- 86
- 被引用文献数
- 1 1
児童の注意欠陥多動性障(attention-deficit/hyperactivity disorder; ADHD)は,年齢あるいは発達に不釣合いな注意力および/または衝動性,多動性を特徴とする行動の障害で,社会的な活動や学業の機能に支障をきたすものである。中枢神経系に何らかの要因による機能不全があると推定されているが,詳しい発症機序は不明である。近年学習障害および高機能自閉症とともに文部科学省による特別支援教育の対象に選ばれるなど,日本でも社会的関心が高まっている。しかしながら疫学的視点からみると統一された疾病概念や診断基準が長く確立されなかったため,有病率やその性比などの数値も過去の研究では一致していない。日本に比べて精神疾患の診断・統計マニュアルなどの客観性に秀でた操作的診断基準が臨床現場で普及している欧米においても同様である。近年欧米を中心とする疫学研究によって,ADHD は遺伝・環境要因による多因子疾患であることが明らかになりつつある。環境要因では主に妊娠中毒症や出産時の頭部外傷などの周産期障害が重視されてきたが,近年では妊娠中の母親の喫煙や飲酒など,胎生期における中毒性物質への曝露や家庭の社会経済的状況が注目されている。一方遺伝要因では両親の精神疾患の既往や,ドーパミン関連遺伝子多型との関連性が指摘されている。しかし,これら環境および遺伝要因と ADHD との関連性についての研究は日本をはじめ非欧米圏では全く行われておらず,要因間の交互作用の検証も含めて今後の研究結果が待たれている。 一方,臨床場面においては,子どもの注意や行動の制御機能とそれに関わる成育環境の発達経過に沿った変容を踏まえて,治療の開始時期やその際に標的となる問題を的確に捉える必要がある。とくに行為障害や反抗挑戦性障害などの併存障害は重要な要因であり,包括的視点を要する問題である。したがって ADHD の治療についても,前述の環境的・遺伝的な病因論を踏まえ,医療,教育,司法,行政なども含有した多次元モデルに基づく包括的治療プログラムの重要性が唱えられており,その有効性について今後の実証的な検証が求められている。
3 0 0 0 韓国における大腸がんの疫学的研究
大腸がんは韓国にあっても増加傾向にある重要ながんであるが、韓国では大腸がんの発生要因に関する疫学研究はほとんどおこなわれていない。伝統的な食事と欧米化した食事が混在する韓国首都圏は大腸がんの疫学研究に適した地域と考えられる。韓国における大腸がんの遺伝的感受性要因とライフスタイル要因を多面的に検討する目的で、ソウル地区において患者対照研究を実施した。合わせて、大腸がんの部位別分布や病理組織学的特徴をも検討した。患者対照研究:ソウル大学病院及びハリム大学漢江聖心病院の入院患者を対象に大腸がん患者群と非がんの対照群を設定し、面接調査により喫煙、飲酒、運動および食事などのライフスタイル要因に関する調査をおこない、血液約10mlを採取した。1998年10月から1999年12月までの期間に大腸がん247例と対照226例から血液試料の提供が得られた。ライフスタイル要因ついての予備的解析では、喫煙及び飲酒による軽度なリスク上昇、赤身肉と関連した有意なリスク上昇、乳製品と関連した有意なリスク低下を認めた。野菜、果物との関連性はみられなかった。CYP1A1MspI、GSTM、葉酸代謝酵素MTHFR及びアポプロテインEの遺伝子多型の解析を進めている。病理学的比較研究:ソウル大学病院、久留米大学病院及び癌研究会病院の大腸がん手術症例それぞれ約200例を対象として、部位別分布と組織型などの病理学的比較をおこなった。ソウル大学病院手術症例約200例の検討では、わが国の手術症例に比べて、直腸がんの割合が高かったが、結腸がんの部位別分布には大きな差は見られなかった。組織学的には韓国症例で高分化型腺がんの頻度が多い傾向にあった。
- 著者
- 中山 二郎 田中 重光 Prapa Songjinda 立山 敦 坪内 美樹 清原 千香子 白川 太郎 園元 謙二
- 出版者
- 公益財団法人 腸内細菌学会
- 雑誌
- 腸内細菌学雑誌 (ISSN:13430882)
- 巻号頁・発行日
- vol.21, no.2, pp.129-142, 2007 (Released:2007-05-31)
- 参考文献数
- 26
- 被引用文献数
- 4
腸内細菌叢とアレルギーとの関連性が多くの研究によって示唆されており,アレルギー罹患幼児と非罹患幼児との間では,生後すぐに始まる腸内細菌による免疫系への刺激に何らかの差があることが想定される.しかし,アレルギー疾患発症には,その他先天的要因や生活要因なども関係し,腸内細菌叢の偏倚とアレルギーとの関連性解明には大規模な疫学調査が必要である.そして,そのためには多数の糞便サンプルの菌叢を迅速・簡便かつ高精度に解析するシステムの確立が必須である.本稿では,一連の分子生物学的手法について,それぞれの長所・短所を再考し,乳幼児を対象としたアレルギーと腸内細菌叢に関する疫学調査研究に相応しい腸内細菌叢解析法を検討した.DGGE法およびT-RFLP法は優勢種の相対的存在比の情報に限られるが,フローラの全体像を迅速に把握することができ,サンプル間の菌叢比較に優れている.定量的PCR(Q-PCR)法は精度・感度において他の方法を凌駕し,DGGEやT-RFLPなどで全体像を把握した後,対象を限定し解析する場合に有効である.ランダムシーケンス法では,菌種レベルでの信頼性の高い細菌叢データを得ることができる.マイクロアレイ解析は網羅的な菌叢解析を可能にしており,今後,本分野における有効利用が期待される.
1 0 0 0 OA 妊娠期の母親のライフスタイルと児童の注意欠陥多動性障害に関する症例対照研究
- 著者
- 吉益 光一 宮下 和久 福元 仁 竹村 重輝 清原 千香子 山下 洋 宮井 信行 吉川 徳茂 清原 千香子 吉川 徳茂 篠崎 和弘 宮井 信行 山下 洋
- 出版者
- 和歌山県立医科大学
- 雑誌
- 基盤研究(C)
- 巻号頁・発行日
- 2006
児童の注意欠陥多動性障害(ADHD)の原因として、妊娠期間中の母親の飲酒や喫煙などのライフスタイル要因が注目されている。今回、ADHD の子どもを持つ母親とそうでない子どもの母親に聞き取り式の面接調査を行い、これらの要因がADHD に関連しているかどうかを検討した。結果、妊娠中の喫煙のみADHD の子どもの母親に多かったが、妊娠中の精神的なストレスや母親自身のADHD 傾向の影響を除くと、統計学的に意味のある違いは認めなかった。
高齢者を対象にインフルエンザワクチンの有効性等を研究した。1997〜1998年のシーズンは流行規模が小さかったため、antibody efficacyの算出を行なった。ワクチン接種後ワクチン株A/武漢(H3N2)に対するHI価≧1:256では、≦1:128に比べてインフルエンザ様疾患(ILI)の発病リスクが0.14に低下した(antibody efficacy:86%)。接種前HI価≦1:128の者が接種後≧1:256に上昇する割合は71%であり(achievement rate)、これらの積(0.86×0.71)からvaccine efficacyは61%と算出された。1998〜1999年のシーズンは流行規模がある程度大きかったので、直接vaccine efficacyを算出することができた。発熱38℃以上のILIについてはウクチン接種の相対危険(RR)は0.74〜0.79、発熱39℃以上のILIについてはRRが0.50〜0.54、ILI発病者(38℃以上)における死亡についてはRRが0.43であった。1999〜2000年のシーズンは、流行を認めなかったので、老人保健施設の入所者を対象に、2回接種による追加免疫の効果を検討した。その結果、追加免疫による良好な抗体獲得は認めなかった。また、同施設の職員を対象に抗体応答を調べたところ、健常成人では追加免疫を行なわずとも、1回接種で抗体獲得は比較的良好である、との結果を得た。また日常生活動作(ADL)が低い者では発病リスクが6倍を超えた。接種後48時間以内に現れた有害事象は、38.0℃以上の発熱を呈した者が0.8〜2%、注射部位の腫れを呈した者が3.2〜4%であった。