著者
堀口 康太 御手洗 尚樹
出版者
日本グループ・ダイナミックス学会
雑誌
実験社会心理学研究 (ISSN:03877973)
巻号頁・発行日
vol.59, no.2, pp.89-106, 2020 (Released:2020-03-10)
参考文献数
54

本研究は,自律的-統制的動機づけの観点から再雇用高齢労働者の就労動機づけを測定する尺度を作成し,動機づけと職場要因との関連を検討することを目的として実施された。まず,再雇用高齢労働者に対する聞き取り調査を通して,暫定版就労動機づけ尺度を作成した。次に,暫定版項目と職場要因から構成される質問紙調査を実施し,再雇用高齢労働者1,130名(Mages=62.02歳,SD=1.97,range=60–77;男性95.0%(n=1,074),女性4.2%(n=48),無回答0.7%(n=8))を有効回答として分析を実施した。探索的因子分析(最尤法・プロマックス回転)の結果,就労動機づけ尺度は「内発・貢献・自己発揮」,「獲得・成長」,「経済的安定」,「活動性維持」の4因子34項目から構成され,前者2つが自律的動機づけ,後者2つが統制的動機づけとして位置づけられ,併せて尺度の信頼性および妥当性が検討された。重回帰分析によって職場要因との関連を検討したところ,職場におけるコミュニケーションや上司と業務の評価を確認する機会等の人的な職場環境が自律的動機づけと正の関連を示した。したがって,再雇用高齢労働者の自律的動機づけの維持・向上には,職場における人間関係を中心とした人的な職場環境を整備することが有用であることが示唆される。
著者
堀口 康太
出版者
日本老年行動科学会
雑誌
高齢者のケアと行動科学 (ISSN:18803474)
巻号頁・発行日
vol.27, pp.66-81, 2022 (Released:2022-12-30)

本研究の目的は,組織公平性,組織からのサポート,役割葛藤および役割のあいまいさという3つの職場要因と高齢労働者の仕事への自律的動機づけとの関連を検討することであった。本研究では,組織公平性と組織からのサポートは,自律的動機づけと正の関連を示し,役割葛藤および役割のあいまいさと自律的動機づけは負の関連を示すという仮説を検証した。調査は,企業に勤務する高齢労働者771名に対して行い,558名から回答を得た(Mage=62.00歳, SD=1.35歳,男性93.7%[n=523],女性4.3%[n=24],不明2.0%[n=11])。重回帰分析の結果,組織からのサポートが自律的動機づけ(「内発・貢献・自己発揮」,「獲得・成長」)と正の関連を示し,組織公平性は「内発・貢献・自己発揮」と正の関連を示した。一方,役割葛藤は自律的動機づけと負の関連を示した。したがって,本研究の仮説はおおむね支持された。本研究から高齢労働者の仕事への自律的動機づけの維持・向上のためには,上司からの公平な人事評価,上司・同僚との間の支援的な関係性,そして,業務上の役割を明確にできるようなサポート等,支援的な組織づくりをしていくことの重要性が示唆された。
著者
堀口 康太
出版者
日本子育て学会
雑誌
子育て研究 (ISSN:21890870)
巻号頁・発行日
vol.8, pp.16-26, 2018 (Released:2018-10-02)
参考文献数
50

本論文は児童家庭支援センターが児童家庭相談においてどのような役割を果たしてきたか各種の報告を通して検討し、今後の児童家庭相談において、児童家庭支援センターが果たしていくべき役割を検討することを目的とした文献研究である。児童福祉法の改正や設置運営要綱の改正の流れに沿って、便宜的に 3 つの段階 (1. 創設から 2004 年児童福祉法改正まで、2.2004 年児童福祉法改正から 2012 年設置運営要綱改正まで、3.2012 年設置運営要綱改正後から 2017 年まで ) を設定し、児童家庭支援センターが果たしてきた役割を整理した。整理した結果から、今後の児童家庭支援センターに求められている役割を検討したところ、児童家庭支援センターが行っている各事業が児童家庭相談の中で一貫して継続的に提供されていないことが役割を不明確にしている理由であり、今後は予防的観点から要保護児童等やその家庭に対して一貫して継続的に支援を提供し、地域包括ケアシステム構築に重要な児童家庭相談における中核的機関としての役割を担うことが必要であると整理された。最後に、中核的機関としての役割を担う上での課題が整理された。
著者
堀口 康太
出版者
心理学評論刊行会
雑誌
心理学評論 (ISSN:03861058)
巻号頁・発行日
vol.65, no.1, pp.64-79, 2022 (Released:2023-09-30)
参考文献数
120

This article reviews research on the motives (i.e., the reason for action) of older adults to engage in various activities. This review included studies on the motives of older adults engaging in the following activities: (1) physical activity/exercise, (2) lifelong learning/education, (3) volunteering, (4) leisure activities, (5) caring (i.e., medical and nursing care) for older adults, (6) relocation, and (7) work. The selected studies indicated that the motives of older adults are divided into four categories: (1) personal- and acquisition-oriented, (2) social- and acquisition-oriented, (3) personal- and regulation-oriented, and (4) social- and regulation-oriented. This finding suggested that older adults participate in activities with these motives in an attempt to adapt to changes associated with loss as they age such as a decline in physical and cognitive function, and a diminishing of interpersonal relationships.
著者
堀口 康太
出版者
日本子育て学会
雑誌
子育て研究 (ISSN:21890870)
巻号頁・発行日
vol.12, pp.3-15, 2022-03-31 (Released:2022-09-30)
参考文献数
23

本研究の目的は、タイムスタディ法を用いて児童家庭支援センター(以下センター)が児童家庭相談に おいて包括的で総合的な支援を提供する役割を担うために必要な課題を検討することであった。研究協力 者は、首都圏の4 センターに勤務する15 名の職員であった。勤務形態は常勤(兼務含)が8 名、非常勤が 3 名、無回答が4 名、職種は相談員が9 名、心理士が3 名、その他が1 名、無回答が2 名、勤務年数の範 囲は1 年未満~ 11 年であった(無回答6 名)。各協力者には、勤務日の業務を記録するための自記式の調 査票を配布し、勤務日において、「何を、どのくらいの時間行ったか」について回答を求めた。調査期間は 2019 年11 月18 日から12 月15 日までの4 週間(実勤務日20 日間)であった。分析の結果、所内面接や カンファレンスと比較すると、アウトリーチ型の支援の件数、所要時間が相対的に少ないこと、子どもや 保護者と会える機会を活かした5 分から15 分程度のモニタリング、アセスメントのための電話相談や所内 面接を行っていること、主な連携先は児童相談所や市の児童家庭相談であることが示された。これらの結 果から、アウトリーチ型の支援を展開できる体制整備、機会を活かしたモニタリング、アセスメント機能 があることを周知すること、学校、保育園等の地域の関係機関との連携を促進することが、今後取り組む べき必要のある課題であることが示唆される。
著者
堀口 康太 小玉 正博
出版者
一般社団法人 日本教育心理学会
雑誌
教育心理学研究 (ISSN:00215015)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.101-114, 2014-06-30 (Released:2015-03-27)
参考文献数
50
被引用文献数
5 2

本研究は, 自己決定理論の枠組を参考にし, 老年期の発達課題を考慮した社会的活動参加動機づけ尺度を作成することを目的として実施された。都市部において社会的活動に参加する60歳から89歳まで424名を対象とした質問紙調査を実施し, 男女278名(男性72名, 女性195名, 不明11名 ; M=72.0歳, SD=5.9)を有効回答として分析を実施した。予備調査によって抽出された暫定版37項目を用いて因子分析を実施し, 最終的に「自己成長の追求」, 「自己の発揮志向」, 「喪失の制御」, 「他者への同調」, 「周囲への貢献希求」の5因子22項目によって構成される社会的活動参加動機づけ尺度が作成された。その後, 作成された尺度を構成している下位尺度について理論上想定された動機づけとの対応・相違が検討され, 尺度の妥当性・信頼性が確認された。本研究で作成された尺度によって, 老年期特有の動機づけを測定することが可能となり, 老年期における社会的活動への参加に関する研究が発展する可能性が示唆された。
著者
堀口 康太 大川 一郎
出版者
一般社団法人 日本発達心理学会
雑誌
発達心理学研究 (ISSN:09159029)
巻号頁・発行日
vol.27, no.1, pp.94-106, 2016

地域包括ケアの時代においては,身体機能の違いにかかわらず自律性を発揮することがwell-beingにとって重要になり,身体機能の異なる高齢者の自律性を統合的に検討する視点が必要になってくると考えられる。本論文では,身体機能の異なる高齢者の自律性を統合的に捉える視点を提案することを目的として,老年期を対象とした自律性研究における現状と課題が整理された。要支援・要介護高齢者を対象とした研究においては,高齢者ケアに即した関係性的側面,価値観や生活史との合致を考慮した自律性を実証的に検討することが課題であり,目標志向行動の中で自律性を評価する必要性があると整理された。自立高齢者を対象とした研究においては,他者・社会志向的側面など高齢者の置かれた社会的背景や発達課題を考慮した研究を蓄積していくことが主な課題として抽出された。これらの研究における課題を克服する統合的視点として,活動への自律的動機づけに着目する視点が提案され,その利点,意義および問題点が整理された。