著者
佐久間 啓 太田 健一郎 仲澤 英憲
出版者
日本開発工学会
雑誌
開発工学 (ISSN:13437623)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.45-52, 2010 (Released:2011-11-02)
参考文献数
14

"Research and development period"is often referred in discussions about R&D management. However, their meanings and lengths vary, such as with who executes R&D activities, academy or industry, and with stages from which R&D activities start. Therefore, consistent arguments and understandings are not developed enough hitherto. In this report, 48 recent R&D success cases for 21 Japanese large enterprises are divided into 4 industry segments, automobile, heavy machinery, chemistry and electric & electronics. Then average research and development periods are derived for each industry segment. In consequence, it is clarified that research and development periods vary with the industry segment, depending on their product cycles, have strong correlations with R&D innovation patterns, and faithfully reflect new business creation strategies in each industry segment.
著者
太田 健一郎 深澤 良彰
出版者
一般社団法人電子情報通信学会
雑誌
電子情報通信学会技術研究報告. SS, ソフトウェアサイエンス (ISSN:09135685)
巻号頁・発行日
vol.100, no.570, pp.73-80, 2001-01-16
参考文献数
7

デザインパターンに始まるソフトウェアパターンの流れはPLoPなどの活動と共に多種多様なパターンを生み出した。しかしながら、パターンの概念がほとんど知られておらず、パターンがほとんど存在しないと考えられている分野も存在する。それらの分野では標準、規則、マニュアルなどの既存の概念を組み合わせれば十分であると考え、パターンの発掘、共有の必要性を感じていない場合も多い。しかし、これら従来の概念では解決できない領域が存在し、そこで発生する問題を解決できる候補となるのがパターンなのである。本稿ではパターン一般に関し、パターンの持つ各種の特性を分析し、その特性を従来の概念のものと比較、検討し、パターンに最も適した領域とはどこなのかを探る。
著者
太田 健一郎 石原 顕光
出版者
公益社団法人 日本表面科学会
雑誌
表面科学 (ISSN:03885321)
巻号頁・発行日
vol.29, no.10, pp.586-591, 2008-10-10 (Released:2008-10-22)
参考文献数
28

In order to commercialize polymer electrolyte fuel cells widely, the development of a non-Pt catalyst for oxygen reduction reaction is essentially required. In this paper, the necessity of non-Pt catalysts for low temperature fuel cells and our new trials using group 4 and 5 metal compounds are explained.
著者
神谷 信行 星野 謙一 太田 健一郎
出版者
公益社団法人 日本化学会
雑誌
日本化学会誌 (ISSN:03694577)
巻号頁・発行日
vol.1987, no.2, pp.140-146, 1987-02-10 (Released:2011-05-30)
参考文献数
19
被引用文献数
2

ヘキサクロロ白金(IV)酸(塩化白金酸)の熱分解過程をTG,DTAを用いて調べ,熱分解法で作製した白金被覆チタン電極の電極性能との関連を検討した。H2PtCl6・6H20,PtCl4・5H20の結晶および水溶液はほぼ同じ温度でPtCl2,Ptへと熱分解し,それぞれの生成する温度は330,530℃ であった。これに対してブチルアルコール(n-BuOH)を溶媒として熱分解を行なうと約400℃ でPtまで還元される。H2PtCl6のn-BuOH溶液をチタン基体に塗布,熱分解する方法により,低温(300℃)でも粗度係数の大きな電極をつくることができるが,高温で焼成するほど粗度係数は小さくなった。白金とチタン基体との接合部の焼結,露出したチタン表面の封孔処理の程度は焼成温度が高いほどよく,高温処理の方が耐久性はよい。n-BuOHのほかにも種々の有機化合物を使い熱分解を調べた結果,Pt(II)に有機物が配位した状態(錯体)を経て酸化還元が進みやすくなり低温でPtoまで分解されるものと思われる。
著者
太田 健一郎 石原 顕光
出版者
一般社団法人 表面技術協会
雑誌
表面技術 (ISSN:09151869)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.170, 2005 (Released:2005-11-24)
参考文献数
9
被引用文献数
1 1
著者
太田 健一郎
出版者
横浜国立大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1985

溶融炭酸塩燃料電池は第二世代燃料電池として注目され、我国においては通産省におけるムーンライト計画等で精力的な開発が進められている。ここでは高温,溶融塩という厳しい条件下での各種材料の劣化が問題であるが、特にカソードとして用いられている酸化ニッケルの溶解,アノード近傍での析出が電池の長期運転の大きな障害となっている。本研究ではまず現在用いられている酸化ニッケルの溶融炭酸塩中への溶解度を測定した。リチウム一カリウム二元系炭酸塩中への酸化ニッケルの溶解度は650℃、二酸化炭素1気圧下で40×【10^(-6)】(モル分率)であり、高温ほど溶解度は小さくなった。また、二酸化炭素分圧が大きくなると、溶解度は比例して増大した。これらは酸化ニッケルが溶融炭酸塩中へ酸性溶解しているとして説明できた。酸化ニッケルの安定性を向上させるために、他の元素を添加することを試みた。添加元素としては酸化鉄を選び、これと酸化ニッケルの固溶体であるニッケルフェライト(Ncx【Fe^(3-x)】【O^4】)に注目した。このニッケルフェライト中の鉄、ならびにニッケルの溶解度は純酸化ニッケルに比べてかなり小さく、リチウム一カリウム二元系炭酸塩中、650℃、二酸化炭素分圧一気圧下で、いずれも2〜2.5×【10^(-6)】(モル分率)と15分の1ないしは20分の1の値を得た。二酸化炭素分圧が大きくなると溶解度は増大するが、圧力に対する依存性は酸化ニッケルより小さく、溶融炭酸塩燃料電池の作動条件下ではカソード材としてのかなりの安定性の向上が期待できる。以上より、酸化ニッケルを単独で用いるよりは、これに他の元素を添加することにより、炭酸塩中での溶解度は減少し、溶融炭酸塩燃料電池のカソード材料としての安定性が向上する例のあることが判った。