著者

萩原 剛 太田 裕之 藤井 聡

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.117-123, 2006

被引用文献数

6

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人々の自発的な交通行動変容を促すコミュニケーション施策である「モビリティ・マネジメント」を実務的かつ広範に展開していくためには、なるべく多数の人々と、なるべく安価に接触できるようなコミュニケーション技術を検討する必要がある。この認識の下、本研究はアンケート調査の「回収率」に着目し、回収率の向上に影響を及ぼす要因について分析を行った。その結果、配布方法や報酬の提供方法によって、回収率が大きく異なることが示された。また、これらの方策に要するコストを算出することで、より効率的・効果的なアンケート回収率向上方策について検討した。

著者

太田 裕之 Hiroyuki Oota

出版者

同志社法學會

雑誌

同志社法學 = The Doshisha Hogaku (The Doshisha law review) (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.38, no.4-5, pp.90-145, 1987-01-31

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研究ノート

著者

萩原 剛 太田 裕之 藤井 聡

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木計画学研究・論文集 (ISSN:09134034)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.117-123, 2006-09-30 (Released:2010-06-04)

参考文献数

15

被引用文献数

7 6

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人々の自発的な交通行動変容を促すコミュニケーション施策である「モビリティ・マネジメント」を実務的かつ広範に展開していくためには、なるべく多数の人々と、なるべく安価に接触できるようなコミュニケーション技術を検討する必要がある。この認識の下、本研究はアンケート調査の「回収率」に着目し、回収率の向上に影響を及ぼす要因について分析を行った。その結果、配布方法や報酬の提供方法によって、回収率が大きく異なることが示された。また、これらの方策に要するコストを算出することで、より効率的・効果的なアンケート回収率向上方策について検討した。

著者

太田 裕之 藤井 聡

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集G (ISSN:18806082)

巻号頁・発行日

vol.63, no.2, pp.159-167, 2007 (Released:2007-06-20)

参考文献数

20

被引用文献数

1 2

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現代社会において,CO2排出削減のための環境配慮行動は多様に存在し,そのような中で人々は優先的にいくつかの行動を選択し取り組んでいると考えられる.その行動の選択の際に影響する要因の一つとして考えられる「有効性知覚」は,様々な認知的バイアスの影響により,実際の有効性と必ずしも一致していない可能性があると考えられる.そこで本研究では,CO2排出削減量効果の情報を提供することで,人々の有効性知覚と客観的有効性との間の乖離が減少し,それに伴い行動の効率化がなされるとの仮説を措定し,アンケート調査形式の実験を行った.データ分析を行った結果,事実情報の提供により認知的ひずみは軽減し得るものの,行動意図は十分には効率化されない可能性があるとの結果が示唆された.

著者

太田 裕之

出版者

同志社大学

雑誌

同志社法學 (ISSN:03877612)

巻号頁・発行日

vol.57, no.4, pp.1119-1168, 2005-11

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本稿は、日本国憲法改正のための国民投票法について、検討するものである。2005年秋の時点において、与党側が国民投票法案の基礎とするものは、2001年のいわゆる「議連案」であると考えられる。本稿は、この議連案を対象に、国民主権の下で主権者国民が持つ表現の自由及び知る権利の観点から、国民投票法案の中で、主権者国民の表現の自由と知る権利の規制に直結する国民投票運動に関する規制部分を取り上げ、それを批判的に検討するものである。主権者である国民は、直接その主権的判断を下す機会である憲法改正国民投票において、憲法改正案についてのあらゆる情報を知り、賢明な判断を下すことが可能である必要がある。この観点からは、議連案はきわめて不十分なものでしかない、というのが結論である。

著者

佐藤 典彦 太田 和哉 ペティ ステファン 太田 裕之 志賀 代康 及川 陽一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会総合大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2012, no.2, 2012-03-06

著者

森田行則 森貴洋 右田真司 水林亘 田邊顕人 福田浩一 遠藤和彦 松川貴 大内真一 柳永勛 昌原明植 太田裕之

出版者

応用物理学会

雑誌

2014年第61回応用物理学会春季学術講演会

巻号頁・発行日

2014-02-06

著者

本多 芳三 太田裕之

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

情報処理学会研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2002, no.32, pp.127-132, 2002-03-28

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動画ストリーミング配信が期待されており,CDN (Content Delivery Network)が注目されている.この状況では,動画配信サーバに対する多数の同時アクセス負荷性能と配信品質の関係が重要である.そこで,擬似クライアントを用いて,セッション複製によるサーバ負荷の発生方法と,多数の動画ストリームのパケットヘッダ解析を行なう方法を提案する.複数のクライアントそれぞれについて,映像に関する評価と,運用中の配信品質劣化のチェック機能としても応用できる.また実験による処理規模についても報告する.Video streaming services are expected using CDN (Content Delivery Network). In such a case, relations between video service quality and video streaming server loads under parallel access by many users are important. In this paper, we propose a method using pseudo clients to access servers by means of many replications of a session and packet header analyzing of many video streams, in order to evaluate and check the stress and the quality degradation for every client. We also report a experimental evaluation of the process complexity in pseudo clients.

著者

太田 裕之

出版者

東京工業大学

雑誌

特別研究員奨励費

巻号頁・発行日

2008

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本研究では,「環境や社会や後生への配慮」といった,ある種のモラリティが重視されつつある時代のニーズに応えるため,人々のモビリティにおけるモラリティの向上,および,共同利用(シェアリング)の普及に資するための,自動車会社からなすべき社会コミュニケーションのあり方を把握し,望ましいクルマ社会のありかたと,その状態への移行戦略を模索するための基礎的知見を得ることを目的とし,特に,カーシェアリングやエコカーを題材とした,受容性把握,受容性向上施策,受容後の意識やライフスタイルの変化についてアンケート調査等を通じ検討を行った.(1)社会コミュニケーションがモラリティ商品の購買行動や受容行動に及ぼす影響把握既存の単体製品(エコカー)およびカーシェアリングを題材に上げ,前年度に全国の免許保有者を対象としたインターネット調査を実施した.今年度はこれら両製品の現状における受容意向,および受容性の向上に資する要因を取りまとめ論文・学会発表を行った.また,上述の調査結果を踏まえ,カーシェアリングの加入促進を目的とし,オリックス自動車(株)の協力の下,実際にカーシェアリングが実施されている地域において,周辺住民や事業所を対象とした現場実験を実施し,加入促進に資する条件を取りまとめた.(2)モラリティ配慮商品の購入が人々の意識・ライフスタイルに与える影響把握モラリティ配慮商品とし,既存のエコカーを題材に上げ,新規買換購入直後6ヵ月以内の自動車保有者を対象とし,購入直後6ヵ月以内,および,その後8ヵ月経過後において,走行距離の変化を調査した.結果,エコカー購入者の方が,走行距離がより上昇するとの結果が得られた.また,開発段階の一人乗り電動式小型可搬式モビリティを題材に上げ,実際に社会に導入された場合における影響を心理学的な観点から分析した.