著者

瀧川 裕貴 定松 淳

出版者

総合研究大学院大学葉山高等研究センター / [葉山]

巻号頁・発行日

2009-10-19

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太田朋子先生 (以下敬称略) は、1967年に木村資生の助手として国立遺伝学研究所に赴任された。 直後の1968年に、木村が「分子進化の中立説」を発表。太田は木村の共同研究者として中立説の洗練に努める一方で、自らの独自の説として「分子進化のほぼ中立説」を Nature誌に発表した (1973年)。その後も研究を続け、2002年には全米科学アカデミー外国人会員に選ばれている。 本インタビューは定松淳と瀧川裕貴が総合研究大学院大学の葉山高等研究センタープロジェクト「人間と科学」の課題「大学共同利用機関の成立に関する歴史資料の蒐集と我が国における巨大科学の成立史に関する研究(大学共同利用機関の歴史とアーカイブズ)」の一環として企画・実行した。 インタビューの狙いは二つある。第一に、「分子進化の中立説」および「ほぼ中立説」という生物学上きわめて重要な業績の成立過程を、その社会的背景や研究者の個人史とも関連させつつ、検討すること、そして第二に、共同利用機関としての国立遺伝学研究所の当時の状況および変遷を明らかにすること、である。 インタビューにおいては、太田と木村の間に存在する遺伝学理論に対する立場の違いや60年代後半から70年代にかけての遺伝研におけるインフォーマルな研究環境が明らかになった他、多くの興味深いエピソードが語られている。

著者

吉良 貴之 定松 淳 寺田 麻佑 佐野 亘 酒井 泰斗

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.71-102, 2017-06-20 (Released:2022-09-10)

著者

定松 淳 花岡 龍毅 田野尻 哲郎 田中 丹史 江間 有沙 廣野 喜幸

出版者

北海道大学 高等教育推進機構 オープンエデュケーションセンター 科学技術コミュニケーション教育研究部門(CoSTEP)

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.3-15, 2017-06

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科学技術コミュニケーションの重要な課題のひとつとしてリスクコミュニケーションがあり(廣野 2013),そのなかでも一般市民にも広く接点のある領域として医薬品のリスクコミュニケーションがある.特に医薬品の副作用は身近で,重大なものになりえるにもかかわらず,その事実は社会的に十分認知されているとは言えない.医薬品リスクについてのコミュニケーションを活性化させ, リテラシーを向上させる必要がある.本稿では,医薬品についてのリスク情報を掌握している薬剤師の専門性に注目し,一般市民の薬剤師との関わりの実態についての探索的調査を行った.その結果から,医薬品リテラシーの向上のために薬剤師の専門性を活用する余地があること,その際には 前提としての「薬剤師が医薬品についての専門性を持っている」という点についての社会的認知を 高める必要があることを指摘する.これは,一般市民に対して知識の増進をつい求めてしまいがちな科学コミュニケーション一般に対しても,社会的なインデックス情報の重要性を指摘するものとして示唆するところが小さくないと考えらえる.

著者

定松 淳

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.95-103, 2021-06-30 (Released:2022-07-01)

著者

定松 淳

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.69-102, 2020 (Released:2021-07-01)

著者

田野尻 哲郎 花岡 龍毅 定松 淳

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.30, pp.67-81, 2021-06-30 (Released:2022-07-01)

著者

定松 淳

出版者

科学社会学会

雑誌

年報 科学・技術・社会 (ISSN:09199942)

巻号頁・発行日

vol.18, pp.65-91, 2009-06-30 (Released:2022-09-10)

著者

定松 淳

出版者

環境社会学会 ; 1995-

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

vol.20, pp.180-195, 2014

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本稿は,高レベル放射性廃棄物の処分をめぐって2012年に日本学術会議が原子力委員会に対して行った提言と,それに対する原子力委員会の返答の分析を行った。本稿では,これらを環境社会学における「公共圏の豊富化」の実践の試みとして捉え,両者の不一致の理由を探ることで,「公共圏の豊富化」概念の弱点を明らかにすることを試みた。日本学術会議の提案は,できるだけ中立的かつ包括的な,結論が開かれた討議を志向するものであった。しかしカナダの先行事例と比較すると,すでに地層処分を実施するための枠組みをもっている原子力委員会が,結論がオープンな討議に参加することのメリットが少ないことが明らかになった。中立性という普遍的な合理性の志向が,推進側の条件適応的な合理性を説得できていない状況であるということができる。このことは,「公共圏/公論形成の場の豊富化」という概念が,民主主義的な理念としての魅力を強く備えたものであるがゆえにかえって,「すでに利害をもった主体を,開かれた討議にいかにして引き込むか」という点の検討,ひいては「討議を,実効性ある政治的決定にいかにつなげるか」という点の検討の手薄さにつながっていることを示唆する。環境社会学者は,この「公共圏概念による政治過程の忘却効果」に留意しながら,研究と実践を進めることが求められる。

著者

定松 淳

出版者

環境社会学会

雑誌

環境社会学研究

巻号頁・発行日

no.16, pp.139-153, 2010-11-10

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本稿は,埼玉県所沢市周辺地域におけるダイオキシン問題に対する公害調停運動を,フレーム調整の視角に基づいて分析する。1990年代この地域には無数の産業廃棄物焼却施設が集中していた。施設近隣の住民は運動を開始したが,なかなか広がらなかった。95年に科学者の協力を得て,高濃度のダイオキシンが排出されていることを明らかにしたことから,住民運動は大きく拡大した。つまり「ダイオキシンによる環境汚染」へのフレーム転換が成功したといえる。しかし拡大した住民運動は,「地域への産廃施設の集中」へとフレームの再調整を行い,埼玉県行政との対決姿勢を強めていった。これは,「ダイオキシン」という情報によって問題の存在を知らされた「新住民」たちが,自分たちの問題として主体的に問題を捉え返そうとした過程であった。そこには,ほかでもない自分たちが生活する地域の問題であるという「限定」に基づく強い当事者意識がある。「誰も当事者である」というかたちで今日広がった環境意識を相対化してゆくさい,この「限定」の契機は重要であると考えられる。