著者

纐纈 一起 鷹野 澄 坪井 誠司 宮武 隆 阿部 勝征 萩原 幸男

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大學地震研究所彙報 = Bulletin of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.517-532, 1990-03-30

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地震予知計画の下で国立大学により運営されてきた地震予知観測情報ネットワークでは,各構成機関により維持・管理されている約160点の地震観測点の波形データが,全国7箇所の地域センター等に集められ,そこでそれぞれ独自に開発された自動処理システムにより,地震波到着時刻の読み取り・震源位置の決定などがリアルタイムで行なわれている.この処理結果はオンラインで地震研究所の地震予知観測情報センター(EPDCに転送され,リアルタイム地震データとしてデータベースに保存されている.EPDCではこのデータを統合し,TSSにより表示できるようにしたシステムを開発した.統合処理は2つのジョブが前処理と本処理を担当する.前処理ではデータを震源時順に並べ替えることと,震源時と震央座標が近い地震を同一地震と仮判定することが行なわれる.この結果がさらに本処理に送られ,親子法による同一地震の本判定と震源再決定が実行される.震源再決定で得られた統合処理結果は,ユーザのTSSごとに起動される検索プログラムで表示させることができる.1ヵ月間の処理結果を気象庁の震源速報と比較したところ,海の地震の深さが異なるのが目立つ程度で,マグニチュード3半ばより大きい地震はよく一致した.それより小さな地震では全般的に気象庁より検知能力が高いが,観測網が粗い中国・四国地方やまったく観測点がない九州地方は気象庁が優れている.本システムの今後の課題は,現在大きな地震のデータ統合を優先しているため,小さい地震の分離能力が弱い点を改善することである.また,現在情報不足で困難となっているマグニチュードの独自決定も課題であろう.

著者

宮武 隆旭 荒木 光

出版者

京都教育大学

雑誌

京都教育大学環境教育研究年報 (ISSN:09193766)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.73-89, 2002-03-31

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今日,企業経営も環境問題を無視しては行い得ないようになってきた。法的規制をクリアするだけでは環境問題に対処できたとはいえない時代である。そこで,販売される商品が,場合によっては五十年・百年と使われる住宅の製造販売を行っている住宅産業が,この間題にどのように取り組んでいるかをこの産業界トップ2社を比較することで考察してみた。そして,企業としての収益を上げながら環境問題に対処するにはどのような問題点があるかを考えてみた。

著者

小川 光明 岡村 真 島崎 邦彦 中田 高 千田 昇 中村 俊夫 宮武 隆 前杢 英明 堤 浩之

出版者

日本地質学会

雑誌

地質学論集 (ISSN:03858545)

巻号頁・発行日

no.40, pp.75-97, 1992-12-15

被引用文献数

5

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愛媛県伊予郡双海町沖において, 高分解能ソノプローブを用いた詳細な音波探査を実施し, 中央構造線活断層系の正確な分布と形態を記載した。さらに, 断層を挟んだ地点からピストンコア試料を採取し, それらを対比することにより, 断層活動の時期を解読した。この海域に分布する中央構造線は, 左雁行に配列する計4本の断層から構成されており, そのうちの1本には完新世における明瞭な右ずれ運動が認められる。また, この断層は近接する他の断層と同時に活動することにより, 細長い地溝を形成する。その活動時期は, 石灰質化石の^<14>C年代測定から, 約6200年前と約4000年前であると推定された。4000年前以降にも活動があったと思われるが, 残念ながら堆積速度の急減のため, 断層活動が保存されていなかった。本地域での活動性に, 陸上のトレンチ調査から解読された活動性を加味すると, 四国における中央構造線は, 少なくとも3つ以上の領域に分かれ, それぞれが約2000年の間隔で活動を繰り返していると考えられる。

著者

坪井 誠司 纐纈 一起 鷹野 澄 宮武 隆 阿部 勝征 萩原 幸男

出版者

公益社団法人 日本地震学会

雑誌

地震 第2輯 (ISSN:00371114)

巻号頁・発行日

vol.42, no.3, pp.277-284, 1989-09-24 (Released:2010-03-11)

参考文献数

14

被引用文献数

2

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The Earthquake Prediction Data Center (EPDC) of the Earthquake Research Institute, University of Tokyo, has been receiving the hypocentral parameters and arrival time data acquired through the University Information System for Earthquake Prediction Research, which is operated by Japanese national universities under the national program for earthquake prediction. Through the cooperation of these universities, the data and hypocenters were compiled and stored in the database system of the EPDC. There are two types of database; one is the real-time database and the other is the revised database which is sent by magnetic tapes from each regional center. EPDC has prepared to open these database for every seismologists to use and now the real-time database can be used by the real-time monitoring system and the revised database is open to be public as the Japan University Network Earthquake Catalog. The hypocentral coordinates and orgin times listed in the catalog are redetermined by EPDC using the arrival time data of the revised database. Although, the minimun magnitude of the earthquakes listed in the catalog is 2.0, the earthquakes listed in the catalog covers the microearthquake activities in Japan. In the present paper, we discuss the hypocenter determination procedure of the catalog and also the characteristics of the hypocenters listed in the catalog.

著者

纐纈 一起 鷹野 澄 坪井 誠司 宮武 隆 阿部 勝征 萩原 幸男

出版者

東京大学地震研究所

雑誌

東京大学地震研究所彙報 (ISSN:00408972)

巻号頁・発行日

vol.64, no.4, pp.517-532, 1990-03-30

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地震予知計画の下で国立大学により運営されてきた地震予知観測情報ネットワークでは,各構成機関により維持・管理されている約160点の地震観測点の波形データが,全国7箇所の地域センター等に集められ,そこでそれぞれ独自に開発された自動処理システムにより,地震波到着時刻の読み取り・震源位置の決定などがリアルタイムで行なわれている.この処理結果はオンラインで地震研究所の地震予知観測情報センター(EPDCに転送され,リアルタイム地震データとしてデータベースに保存されている.EPDCではこのデータを統合し,TSSにより表示できるようにしたシステムを開発した.統合処理は2つのジョブが前処理と本処理を担当する.前処理ではデータを震源時順に並べ替えることと,震源時と震央座標が近い地震を同一地震と仮判定することが行なわれる.この結果がさらに本処理に送られ,親子法による同一地震の本判定と震源再決定が実行される.震源再決定で得られた統合処理結果は,ユーザのTSSごとに起動される検索プログラムで表示させることができる.1ヵ月間の処理結果を気象庁の震源速報と比較したところ,海の地震の深さが異なるのが目立つ程度で,マグニチュード3半ばより大きい地震はよく一致した.それより小さな地震では全般的に気象庁より検知能力が高いが,観測網が粗い中国・四国地方やまったく観測点がない九州地方は気象庁が優れている.本システムの今後の課題は,現在大きな地震のデータ統合を優先しているため,小さい地震の分離能力が弱い点を改善することである.また,現在情報不足で困難となっているマグニチュードの独自決定も課題であろう.

著者

島崎 邦彦 中田 高 中村 俊夫 岡村 眞 千田 昇 宮武 隆

出版者

東京大学

雑誌

重点領域研究

巻号頁・発行日

1992

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別府湾中央断層および北西部の三名沖断層、沖の瀬沖断層において音波探査およびピストンコアリングによる堆積物採取を行った。別府湾中央断層では過去6300年間に最大20mの上下食い違い量が見いだされている。この最も活動度の高い部分でコアリングを行い、断層の南北両地点で海底下16mを超える深度までの連続不撹乱試料を得ることができた。断層を挟む堆積物の対比結果により、海底面から海底下約2.5mまでは大きな上下食い違いを生じていないことが明かになった。年代測定の結果を考慮すると、過去1000年間この断層からは大きな地震が発生していないと結論される。しかし、断層の北側海底下2.5mから5mまでの間に、断層の南北で約7mの上下食い違いを生じている。この約7mの上下食い違いは年代測定の結果によると、2000年前から1000年前までの間に生じたと推定される。対比面の数が少ないため決定的な議論はできないが、約2000年前に7mの上下食い違いを生ずる大地震が発生した可能性がある。(他の可能性は、2000年前から1000年前までの間に複数回地震が発生した。)過去6300年間に約20mの上下食い違いを生じているので、一回の地震で7m食い違いを生ずるとすれば、過去6300年間に3回地震を発生したはずである。平均繰り返し間隔は約2000年となる。これは、昨年度の研究によって明かとなった中央構造線活断層系西部の松山沖の部分の繰り返し間隔とほぼ等しい。この両者はほぼ同じ時代に地震を発生している可能性があり、80km近く離れているが、力学的になんらかの連動性を持っているのかも知れない。中央構造線活断層系の四国中央部、および四国東部の部分も同様な繰り返し発生間隔であるとの推定があるが、最新の地震活動は、いずれも2000年前より新しい。このため現在の地震発生ポテンシャルは、西部の松山沖が最も高いと考えられる。同様に、別府湾中央断層も地震発生ポテンシャルが相対的に高いと結論される。

著者

岡村 真 島崎 邦彦 中田 高 千田 昇 宮武 隆 前杢 英明 堤 浩之 中村 俊夫 山口 智香 小川 光明

出版者

日本地質学会

雑誌

地質学論集 (ISSN:03858545)

巻号頁・発行日

no.40, pp.65-74, 1992-12-15

被引用文献数

6

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別府湾北西部の海底には3 kmから5 kmの長さを持つ5本の正断層が分布する。この分布の様子は, 別府-島原地溝にみられる陸上の活断層分布と類似しているが, 連続する部分は認められない。今回, 長さ2 km以上の断層セグメントを命名した。活動度はいずれもB級 (1-0.1 mm/y) である。地溝状の, 相対する南落ちと北落ちの正断層とは, 東北東-西南西の線により二分される。伊予灘の中央構造線断層系においても地溝状の形態が認められ, 別府湾まで連続するかどうか興味ある問題である。断層の活動度は, 年代が解っている反射層の変位量から求めることができる。しかし, 個々の地震の発生時や変位量を求めるためには, 断層両側のコア試料の対比が必要となる。我々は当初, 豊岡沖断層の両側で海底ポーリングを行い, 海底下20 mまでの試料をえた。しかし, ポーリングによる海底堆積物採取は, 時間と費用がかさみ, 多くの断層に対して, また継続的に行うことがむずかしい。このため以後は, ピストンコアリングにより堆積物の採取を行っている。現在, 海底下20 m以上の連続試料を一日で数本得ることができるようになった。亀川沖西断層では, 過去6000年間に3回の地震発生が認められ, その変位量と時間間隔との間には規則性がある。断層変位の分布は対称で, 断層の両端の近傍で最大となる。