著者

寺西 利生

出版者

日本転倒予防学会

雑誌

日本転倒予防学会誌 (ISSN:21885702)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.5-10, 2017-06-10 (Released:2018-06-22)

参考文献数

16

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病棟における転倒発生は,リハビリテーションの円滑な進行を阻害する。そのため転倒発生の予測にさまざまな転倒危険度評価やバランス評価を流用する方法が提案されている。しかし,転倒危険度評価やバランス評価による転倒予測は,十分に成功しているといえない。それは,転倒危険度評価の査定には,転倒に最も影響するであろうバランス保持能力の占める割合が少なく,また,バランス評価に判別的な評価がないためと考えられる。 Standing test for Imbalance and Disequilibirium (SIDE)は,静的立位バランス保持能力を開脚立位,閉脚立位,つぎ足立位,片脚立位の順に行い,可能な動作と不可能な動作によって低い能力から順にLevel 0,1,2a,2b,3,4 の 6 つのLevel に分ける判別的立位バランス保持能力テストである。SIDE は,検査者間信頼性(Cohen’s Kappa= 0.76)と妥当性(Berg Balance Scale との Spearman の順位相関係数は,0.93)が検証された評価である。 回復期リハビリテーション病棟入院患者 556 名を対象に,入院 14 日以内の転倒 36 件を入院時の SIDE Level で検討した研究では,転倒者群のバランスを入院時の SIDE で表すと,非転倒者群に比べ SIDE Level は低く,SIDE Level 2b(つぎ足位は,片側だけ 5 秒以上保持可能だが,もう一方は 5 秒以内にバランスを崩す)以上で転倒の発生はなかった。すなわち,バランス良好者の転倒はまれである。 今後,SIDE によるバランス保持能力評価に加えて,規則遵守に関わる,記憶,性格,衝動性,自身のバランス保持能力のメタ認知といった簡便な Adherence 評価を組み合わせることで,対策に結びつく,より有効な転倒危険度評価になると考える。

著者

田中 敦 寺西 利生 岡西 哲夫 土肥 信之 川口 浩太郎

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.21 Suppl. No.2(第29回日本理学療法士学会誌 第21巻学会特別号 No.2)

巻号頁・発行日

pp.350, 1994-04-01 (Released:2017-07-24)

著者

岡田 誠 櫻井 宏明 鈴木 由佳理 才藤 栄一 武田 斉子 岡西 哲夫 加賀 順子 大塚 圭 寺西 利生 寺尾 研二 金田 嘉清

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.29, no.6, pp.209-217, 2002

被引用文献数

4

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現在,トレッドミル歩行は,省スペースで連続歩行が可能であるいう理由から,片麻痺患者や脊髄損傷患者などに多く利用されている評価・練習方法である。本研究の目的は,トレッドミル歩行における臨床的応用の予備的検討として,トレッドミル歩行と平地歩行の比較を運動力学的因子,特に床反力に着目して検討することにある。健常成人28名に対し,主観的な判断として「遅い」,「快適」,「速い」の3速度で平地歩行時とトレッドミル歩行時の床反力(垂直分力,前後分力,左右分力)を計測した。両歩行の床反力波形の類似性は,3分力ともに類似性の高い結果となった(r=0,76〜0,95)。床反力波形のピーク値の比較では,垂直分力第3ピーク値と前後分力第1ピーク値において3速度ともトレッドミル歩行の方が有意に低い値を示した(p<0.01)。これらの結果から,トレッドミル歩行と平地歩行には,相違点がいくつか認められたものの,床反力波形の全体としての類似性は高く,事前の予備練習や歩行速度の調整を行い環境的要因のことを考慮した上でトレッドミルを用いれば,有用な代替的手法になると考えられた。

著者

柴田 克之 生田 宗博 西村 誠次 鴻 真一郎 高岡 厚視 宮本 智次 長谷川 幸恵 宮側 則子 鈴木 雅晴 金田 嘉清 寺西 利生 田中 実希 乙川 亮 村田 元徳

出版者

金沢大学医学部保健学科

雑誌

金沢大学医学部保健学科紀要 (ISSN:13427318)

巻号頁・発行日

vol.23, no.1, pp.15-23, 1999-07-01

著者

川原 由紀奈 園田 茂 奥山 夕子 登立 奈美 谷野 元一 渡邉 誠 坂本 利恵 寺西 利生

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.26, no.2, pp.297-302, 2011 (Released:2011-06-07)

参考文献数

16

被引用文献数

4 2

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〔目的〕2006年以降より回復期リハビリテーション病棟での訓練時間は1日上限6単位から9単位に増加した.このことから訓練量増加の効果をADLとの関係で検討した.〔対象〕回復期リハビリ病棟に入退棟した脳卒中患者で,2005年度の5~6単位の群122名と2008年4月から9月の7~9単位の群41名とした.〔方法〕2群間の入退棟時FIM運動項目合計点(FIM-M),FIM-M利得(入院時-退院時FIM-M),FIM効率(FIM-M利得/在棟日数)と自宅復帰率の関係を比較した.〔結果〕7~9単位の群は5~6単位の群に比べFIM-M利得,FIM効率,自宅復帰率が有意に高かった.〔結語〕訓練増加がADL改善に効果的であると考えられる.

著者

登立 奈美 園田 茂 奥山 夕子 川原 由紀奈 渡邉 誠 寺西 利生 坂本 利恵

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.32, no.4, pp.340-345, 2010-07-25 (Released:2010-09-14)

参考文献数

18

被引用文献数

4 2

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【目的】診療報酬改定による訓練量の増加と運動麻痺改善との関係を検証した.【方法】当院回復期リハビリ病棟に入退院した脳卒中患者で,1日の訓練単位数上限が6単位(2時間)であった時期に5~6単位の訓練を行った122名(6単位群)と,訓練単位数上限が9単位であった時期に7~9単位の訓練を行った41名(9単位群)を対象に入退院時のStroke Impairment Assessment Set(SIAS)の麻痺側運動機能5項目を比較した.入院時運動麻痺の重症度別に3群に層別化した分析も行った.【結果】入退院時のSIAS得点は9単位群で有意に高かったが,SIAS利得には有意差を認めなかった.入院時下肢中等度麻痺群と上肢軽度麻痺群において退院時SIASとSIAS利得が9単位群で有意に高かった.【結論】麻痺程度を層別化して検討することで1日6単位から9単位への訓練量増加により運動麻痺改善が認められた.

著者

佐々木 祥 渡邉 誠 奥山 夕子 登立 奈美 木下 恵子 寺西 利生 園田 茂

出版者

JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION

雑誌

日本理学療法学術大会

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Bb0533-Bb0533, 2012

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【はじめに、目的】 2006年度診療報酬改定により、回復期リハビリテーション病棟における訓練単位数の1日上限が9単位に引き上げられた。我々は回復期リハビリテーション病棟の脳卒中患者において、診療報酬改定前の2005年度より、改定後の2008年度の方がADL改善効果が高いことを示してきた。これらの報告はFunctional Independence Measure運動項目(FIM-M)の総得点での比較であるが、FIM-Mは項目毎に難易度が異なることが報告されており、それによる訓練効果も一様でないことが予測される。そこで、今回我々は脳卒中片麻痺患者の訓練量増加がFIM-M各項目に与える影響について検討したので報告する。【方法】 対象は当院回復期リハビリ病棟に入・退棟した60歳以上の初発脳卒中片麻痺患者のうち保険診療上の訓練量が1日上限6単位であった2005年4月1日から2006年3月31日までの211例と、1日上限9単位であった2008年4月1日から2009年8月31日までの304例である。入棟期間中の1日平均訓練単位数を算出し、STを除くPTとOTの単位数が5から6単位であった1日上限6単位の症例を6単位群、7から9単位であった1日上限9単位の症例を9単位群とした。発症から当院入棟までの期間が60日以内、訓練に支障をきたす重篤な併存症がなく入棟中に急変増悪しなかった患者に限定し、最終的な対象者は6単位群73例、9単位群76例であった。性別は6単位群で男性46名、女性27名、9単位群で男性38名、9女性38名であった。原疾患は6単位群で脳梗塞39名、脳出血34名、9単位群で脳梗塞41名、脳出血27名であった。年齢、発症後期間、在棟日数、FIM-M項目毎の入・退棟時得点、FIM-M項目毎の退棟時得点から入棟時得点を引いた値(FIM-M利得)を2群間で比較した。統計は年齢、発症後期間、在棟日数にはt検定を、各項目の入・退棟時FIM-M得点とFIM-M利得にはマン・ホイットニーU検定を、性別、原疾患にはカイ2乗検定を使用した。有意水準はp<0.05とした。【倫理的配慮、説明と同意】 患者情報の学術的使用に関する同意は入院時に書面で確認した。【結果】 6単位群、9単位群の順に年齢71.7±6.3歳、70.6±6.5歳、発症後期間33.5±12.1日、31.9±13.0日、在棟日数60.9±26.8日、61.2±26.6日であり、2群間の差は認めなかった。各項目の入棟時得点は移乗(浴槽・シャワー)で9単位群の方が有意に高かったが、他の項目では差がみられなかった。退棟時得点は食事と階段で差がみられなかったが、他の項目では9単位群の方が有意に高かった。各項目のFIM-M利得は排尿・排便コントロールでは差はみられなかったが、その他の項目では9単位群の方が有意に高かった。【考察】 本研究では、脳卒中片麻痺患者の訓練量増加によるFIM-M項目別の改善効果を検討した。川原ら(2011)は訓練量を増加することでFIM-Mを改善させると報告している。今回のFIM-M項目別検討においても、訓練量を増加した方が全体的にFIM-Mは改善する傾向を示しており、特に4項目以外(食事、排尿・排便コントロール、階段)の項目で高い改善を示した。辻ら(1996)は脳卒中障害者のFIM-Mの自立度は排尿・排便コントロール、食事で高く、階段で低いと報告している。今回、食事の退棟時得点、排尿・排便コントロールのFIM-M利得で有意差がみられなかった理由として、FIM-M項目の中では比較的低難易度で自立しやすい項目であり天井効果が働いたことが挙げられる。階段の退棟時得点で有意差がみられなかった理由として、階段は入院時から平均得点が低く、FIM-M項目の中で高難易度であることから、床効果が働いたのであろう。以上より、訓練量増加はFIM-M各項目を全体的に改善させることが示唆された。【理学療法学研究としての意義】 今回の研究により、理学・作業療法の訓練量増加がどのADL項目に影響を及ぼすか検証することができた。今後はどの訓練内容が効果的であったかなど、質的な検討が必要である。

著者

伊藤 実和 才藤 栄一 岡田 誠 岩田 絵美 水野 元実 坂田 三貴 寺西 利生 林 正康

出版者

公益社団法人日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, 2005-04-20

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【目的】短下肢装具(AFO)は最も使用されている装具である.しかし,機能的には優れていても外観に欠点があったり,逆に外観が良好でも機能的に問題があったり,さらに患者の状態変化に対応しにくいなど,外観性,機能性,調整性を同時に満たすものは現存しない.我々は,この問題を解決すべく調節機能付き後方平板支柱型AFO(Adjustable Posterior Strut AFO:APS)の開発を進めている.APSは理論上,効果的な内外反(ねじれ)防止機能が期待できる.今回,健常人と片麻痺患者を対象に本装具と従来型AFOの歩行時の下腿・足部分の底背屈と内外反(ねじれ)を比較検討した.<BR>【方法】対象は健常人1名,左片麻痺患者2名とした.症例の歩行レベルは,両名ともT字杖を使用しShoehorn Brace(SHB)で修正自立であった.健常人では,評価用APSを用い,4種類のカーボン支柱(No1:硬ーNo4:軟)を使用した.APSの足関節角度条件は,背屈0度固定と背屈域0~35度遊動の2設定とした.比較する従来型AFOは可撓性の異なる3種類のSHBを使用した.片麻痺患者では,APSを個別に採型,作製した.カーボン支柱には症例に最も適した軟タイプ(No4)とした.足関節角度設定はそれぞれ背屈域5~35度遊動,背屈域5~30度遊動とした.比較には症例が従来から使用していたSHBを用いた.運動計測にはゴニオメーターと3次元動作解析装置を使用した.APSとSHBを装着してトレッドミル歩行を20秒間行ない,歩行中の足関節底背屈角度と下腿部のねじれ角度を計測した.<BR>【結果】健常人においては,APSの支柱が軟らかい程,SHBでは最狭部トリミングが小さい程,底背屈角度とねじれが大きくなった.両装具を比較すると,底背屈運動範囲は,大きい順にAPS背屈遊動,APS固定,SHBとなり,逆にねじれの大きさは,SHB,APS固定,APS背屈遊動の順となった.運動の軌跡をみるとAPSではSHBに比べ底背屈がスムーズで,踵接地後の底屈と立脚後期の十分な背屈が得られた.2症例の検討でも,SHBに比してAPSでより底背屈角度が大きく,ねじれが小さい傾向にあった.APSでは立脚後期に十分な背屈が得られ,立脚期に起こるねじれも緩やかであった.2例ともAPS歩行ではSHB歩行より歩行速度上昇,ストライド増加,ケイデンス減少が得られた.<BR>【考察】健常者と片麻痺患者の両者において,APS(固定,背屈遊動)では,SHBに比べ,踵接地後の足関節底屈や立脚後期の背屈など歩行時の底背屈がスムーズで,足関節の底背屈が十分に得られる際にもねじれは少ないという良好な機能性を示した.片麻痺患者では,この機能性が時間因子や距離因子にも影響を与えていたと考えられた.今後は症例数を追加し,APSの機能性を確認したい.

著者

矢箆原 隆造 谷野 元一 寺西 利生 和田 陽介 生川 暁久 上野 芳也 宇佐見 和也 園田 茂

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.36 Suppl. No.2 (第44回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.B1O1004, 2009 (Released:2009-04-25)

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【はじめに】脳卒中患者の歩行や立位訓練において短下肢装具(以下,AFO)はよく用いられる.今までAFOの効果を検討した報告では,歩行を指標にしているものが多く,立位を指標にしている研究は少ない.そこで我々は当院に入院した脳卒中患者に対してAFOの効果を立位バランスの観点で検討したので報告する.【対象】当院に入院し,歩行訓練においてAFOを使用しており,AFO装着時と裸足時ともに上肢支持なしで1分間の静止立位が可能であった初発脳卒中片麻痺患者14名を対象とした.対象者には研究の趣旨と内容について説明し同意を得た.年齢は53.1±11.0歳,性別は男性12名,女性2名,障害側は右片麻痺9名,左片麻痺5名,診断名は脳出血10名,脳梗塞4名,発症から計測までの期間は62.1±29.7日であった.下肢Br.stageの中央値は3.5,SIAS下肢深部覚の中央値は1,FIM運動項目合計点は63.4±13.0点,FIM認知項目合計点は29.5±5.9点,FIM歩行項目は3点が3名,4点が4名,5点が7名であった.使用装具は調整機能付き後方平板支柱型AFOが10名,両側金属支柱付きAFOが3名,継ぎ手付きプラスチックAFOが1名であった. 【方法】計測機器は酒井医療社製Active Balancerを用いた.前方2mの位置に視線と同じ高さの直径5cmの指標を注視させ,上肢を下垂した状態で60秒間立位をとり,足圧中心(COP)の総軌跡長,外周面積を計測した.計測はAFO装着しての開眼時,閉眼時を計測,次に裸足での開眼時,閉眼時の順に計4回行った.そして開眼時,閉眼時それぞれのAFO装着時の総軌跡長,外周面積と裸足時の総軌跡長,外周面積を比較した.統計処理にはWilcoxon符号付き順位和検定を用い,5%未満を有意水準とした. 【結果および考察】開眼での総軌跡長はAFO装着時に159.6±63.7cmであり,裸足時に282.7±136.5cmであった(p<0.05).外周面積はAFO装着時に7.2±5.9cm2であり,裸足時に9.5±5.2cm2であった(p=0.08).開眼では総軌跡長にて有意差を認め,外周面積では有意差は認めなかったものの裸足時に比べAFO装着時では平均値が減少していた.閉眼での総軌跡長はAFO装着時に230.5±89.4cmであり,裸足時に282.7±136.5cmであった(p<0.01).外周面積はAFO装着時に12.7±8.5cm2であり,裸足時に18.1±11.2cm2であった(p<0.01).閉眼では総軌跡長,外周面積ともに有意差が認められた.この結果からAFO装着は立位バランスの向上に有用と考えられた.この理由としてAFOが麻痺側足部を固定し,関節の自由度を制約したことにより安定性が増したことが考えられた.また閉眼では外周面積においても有意差を認めたため,閉眼のような視覚を遮断し,体性感覚が優位となる難易度が高い課題ではAFOの効果がよりみられやすいと考えられた.