著者

石田 洋一 榊原 陽一 山崎 正夫 森永 浩通 赤松 絵奈 柚木崎 千鶴子 酒井 美穂 鳥居 絵里 西山 和夫 水光 正仁 坪内 博仁 岡山 昭彦 片岡 寛章

出版者

日本プロテオーム学会(日本ヒトプロテオーム機構)

雑誌

日本プロテオーム学会大会要旨集 日本ヒトプロテオーム機構第5回大会

巻号頁・発行日

pp.84, 2007 (Released:2007-08-29)

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成人T細胞白血病(Adult T-cell leukemia; ATL)は、ヒトT細胞白血病ウイルス(Human T-cell leukemia virus type 1; HTLV-1)の感染によって引き起こされる悪性腫瘍であり、未だ有効な予防・治療法は確立されていない。HTLV-1に感染したウイルスキャリアの内、ごく一部(3~5%)が、長い期間(30~50年)を経て、ATLを発症する。我々は、宮崎県地域結集型共同研究事業「食の機能を中心としたがん予防基盤技術創出」の研究の一環として、食品の機能性を活用したATL予防法の開発を進めている。本研究では、古来より様々な生理活性が知られているハーブ類に着目し、ATL細胞増殖抑制活性を有する高機能性食品の探索と作用機序の解析を行った。 まず、数種のハーブの80%エタノール抽出物を用い、ATL細胞株(ED細胞、S1T細胞)の増殖抑制活性を調べた。その結果、抗炎症効果などで有名なローズマリー(Rosmarinus officinalis)の抽出物において、最も強い活性が認められ、アポトーシスの生化学的指標であるカスパーゼの活性化が検出された。更に、ローズマリー含有生理活性物質の一種であるカルノソールにおいて、アポトーシス誘導活性が検出されたことから、カルノソールはローズマリーのアポトーシス誘導活性本体の一つであることが示唆された。 次に、カルノソールのアポトーシス誘導機構を明らかにすべく、カルノソール-ED細胞系を用い、蛍光ディファレンシャル2次元電気泳動法で網羅的蛋白質発現解析を行った。カルノソール処理により発現変動を示す蛋白質については、PMF法とMS/MSイオンサーチ法で同定した。その結果、発現増加が見られた蛋白質の多くは、三つのカテゴリー、即ち、1)解糖系に関わる酵素、2)ペントース-リン酸経路に関わる酵素、3)酸化還元反応に関わる蛋白質に分類された。解糖系とペントース-リン酸経路は連動して機能し、グルタチオンなどの細胞内抗酸化反応に寄与する。そこで、グルタチオンの関連性を検討したところ、カルノソール処理細胞では細胞内グルタチオンが減少することが分かった。 以上、ATLの予防に有用な高機能性食品を探索した結果、ローズマリーとその含有成分の一種であるカルノソールにアポトーシス誘導活性を見出した。更に、カルノソールの作用機序解析より、細胞内グルタチオンの減少がアポトーシス誘導の一因であることが示唆された。

著者

河村 公隆 山崎 正夫 石渡 良志

出版者

日本有機地球化学会

雑誌

Researches in organic geochemistry (ISSN:13449915)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.30-36, 1978-09

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1.榛名湖,琵琶湖表層堆積物中にC_<18:2>,C_<18:3α>を含む不飽和脂肪酸を検出した。2.しかしその深度分布は二つの湖で大きく異なる。榛名湖では不飽和酸は飽和酸に対して深さとともに急速に減少するが,琵琶湖では大きな変化は観察されなかった。この差異の原因の一つとして堆積物の質的差異があげられる。3.琵琶湖の場合,5mまでの深さにおいてもC_<18:2>,C_<18:3>ポリ不飽和酸を検出した。それらは,0.2,2,3.5m附近で大きな濃度値を示した。これはポリオ飽和酸の供給量の変動によるものと解釈される。ポリ不飽和酸の供給量は当時の湖の水温,気温の変動を反映している可能性がある。

著者

安藤 晴夫 柏木 宣久 二宮 勝幸 小倉 久子 山崎 正夫

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.12, no.4, pp.407-413, 2003-07-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

7

被引用文献数

15 17

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1970年代から月1回実施されている公共用水域の水質モニタリングデータを用いて,東京湾全域の表・底層水温の長期的な変動傾向を月別に検討した。その結果,水温の長期変動傾向は季節により異なり,概ね5月~8月には下降傾向,10月~3月には上昇傾向が認められた。また,地域的にも傾向が異なり,外洋水の湾内への流人経路と考えられる湾南西部の海谷に沿う地点で特にこうした上昇・下降傾向が顕著であった。外洋水の水温は湾内の海水に比べて夏季には低く,冬季には高いことから,湾内への外洋水流入量が長期的には増加傾向にあると仮定すると,こうした傾向をよく説明できる。

著者

関口 正之 山崎 正夫 後藤 典子 等々力 節子 萩原 昌司

出版者

日本食品照射研究協議会

雑誌

食品照射 = Food irradiation, Japan (ISSN:03871975)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.14-23, 2007-09-30

被引用文献数

3 1

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熱ルミネッセンス(TL)法による照射食品の検知は、欧州でハーブやスパイス、バレイショなどを対象に試験室間共同試験が実施され、分析法としての妥当性が確認されている。TL法は1996年に欧州規格EN1788となり、2001年に改訂され現在に至っている。本研究では、海外旅行者がトルコの空港で購入したスパイス(12種類)を試料として、TL測定を行った。TL比の算出にあたっては、当所で使用している70〜400℃の積算温度範囲の他に、EN1788が推奨するTLD-100素子で設定した積算温度範囲、およびDolomiteから試作した素子で設定した積算温度範囲も採用した。それぞれの積算温度範囲から算出した積算発光量のTL比に与える影響を調べた。TLD-100とSaffronについては、2つの研究機関で発光ピーク温度やTL比を測定し比較した。