著者

小栗 一将

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.189-216, 2018-09-15 (Released:2018-09-05)

参考文献数

143

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戦後間もない時代に中央気象台,続いて長崎海洋気象台に勤め,1960年に渡英した海洋学者,石黒鎮雄博士(1920-2007)は,2017年ノーベル文学賞を受賞した小説家,カズオ・イシグロ氏の父として紹介される機会が多い。しかし博士については,海洋の潮位や波高の研究に携わった研究者であったことと,人生の大半を英国で過ごしたこと以外,あまり知られていない。石黒博士は1940年代末から電子工学や物理学の知識を駆使し,波圧計をはじめとする様々な海洋観測機器を開発した。また,水理模型実験による潮流解析への画像解析技術の導入,電子回路モデルの開発とアナログコンピューティングによる長崎湾に発生する副振動の解析など,先進的な技術を用いて多くの成果を挙げた。1950年代末以降には,英国で,電子回路モデルを用いた潮位の解析装置を大規模なアナログコンピュータに発展させ,北海の高潮予測を可能にした。本総説では,博士の論文ならびに関連資料の調査によって明らかになった石黒鎮雄博士のユニークな研究と,その業績を詳しく紹介する。

著者

坂本 圭 辻野 博之 中野 英之 浦川 昇吾 山中 吾郎

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.27, no.5, pp.175-188, 2018-09-15 (Released:2018-09-05)

参考文献数

15

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著者らの海洋大循環モデル「気象研究所共用海洋モデル(MRI.COM)」は,開発が始まってから20 年近くが経過し,気象研究所と気象庁の様々な部門で利用されるようになるとともに,ソースコードの大規模化・複雑化が進んだ。このような状況の下でも,バグの混入や意図しない影響を抑えながらモデルを効率的に開発するため,現代的なソフトウェア開発で用いられるツールと手法を取り入れ,開発管理体制を一新した。まず,ソースコードの開発履歴(バージョン)を管理する「Git(ギット)」を導入した。このツールにより,複数の開発者が複数の課題に同時に取り組む並行開発が可能になった。また,プロジェクト管理システム「Redmine(レッドマイン)」を導入し,開発状況を開発者全員で共有した。このシステムによってデータベースに逐一記録された開発過程が,他の開発者や次世代の開発者にとって財産となることが期待される。これらのツールを用い,さらに開発手順を明確にすることで,開発チーム内の情報共有と相互チェックを日常的に行う開発体制に移行することが可能となったことは,コード品質の向上に大きく寄与している。現在,気象庁では,MRI.COMだけでなく,気象研究所と気象庁で開発しているほぼ全てのモデルをGit(またはSVN)とRedmineで一元的に管理するシステムを構築しており,モデルの開発管理及び共有化が大きく前進している。

著者

越後 友利果 伊藤 海彦 磯田 豊

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4-5, pp.71-98, 2022-09-15 (Released:2022-09-15)

参考文献数

22

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近慣性周期の内部波は,密度成層が弱くなるほど,地球回転ベクトルの水平成分Ω cos φ(φは緯度,Ωは自転角速度)の影響が無視できなくなる。特に,日本海深層の底層水(Bottom Water)のように,浮力振動数(N)がほぼ零となる均一流体内に存在できる波はGyro-scopic Wave(GsW)とも呼ばれる慣性波(inertio wave)に限られる。しかし,これまでGsW の存在を支持する観測的証拠は得られていない。そこで,本研究ではGsW を含む内部慣性重力波の線形理論解析を行った。その分散関係からは,南方へエネルギー伝播する近慣性周期のGsW が海底で反射する際,入射波の鉛直低波数から反射波の鉛直高波数へと非対称な伝播経路(Ray path)を示すことがわかった。Polarization relation からは,北半球の場合,反射波の水平流速楕円(真の流速楕円の水平面射影)がほぼ真円の時計回りであるのに対し,入射波の水平流速楕円は時計回りから反時計回りへ遷移する,という興味深い特性も明らかになった。これらの理論的知見と数値モデルを用いたGsW の再現実験を根拠として,我々は海底近傍に設置された係留系の流速記録が示す特徴の中に,GsW の海底反射を示唆する証拠をみつけることができた。

著者

河野 健 海洋研究開発機構地球環境変動領域海洋環境変動研究プログラム

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.19, no.2, pp.127-137, 2010-03-15

参考文献数

23

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2009年6月に開催されたIntergovernmental Oceanographic Commission(IOC)の第25回総会において,現在の海水の状態方程式(Practical Salinity Scale 1978 and International Equation of State of Seawater 1980:EOS-80)に代わる新しい海水の状態方程式(Thermodynamic Equation of Seawater 2010:TEOS-10)の採用が承認された。EOS-80は,その方程式の中で実用塩分スケール(Practical Salinity Scale 1978:PSS-78)で定義される実用塩分(Practical Salinity,S_P)を用いていたが,TEOS-10では,実用塩分ではなく,絶対塩分(Absolute Salinity,S_A)が用いられている。本報では新たな状態方程式(TEOS-10)に関して,関係する主要な論文を基に,特に塩分の定義を中心に紹介する。

著者

矢萩 拓也 Chen Chong 川口 慎介

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4-5-6, pp.97-125, 2019-12-25 (Released:2020-01-13)

参考文献数

194

被引用文献数

1 4

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深海熱水噴出域を代表とする海底下流体湧出場には,深海底環境では「ありえない」規模の高密度で生息する動物群集がある。化学合成微生物を一次生産者とするこの動物群集が「深海底に飛び石状に分布する生息域間をどのように移動しているのか」という問いは,その発見以来40年にわたって研究者を魅了し続けてきた。最も一般的な学説は,底生動物が初期発生段階(卵・幼生期)に浮遊して移動する「幼生分散説」である。本説は,ある底生個体群から海洋環境へと移出した幼生が,ときに100 km以上におよぶ長距離を移動し,他の流体湧出場に移入するという分散過程を仮定している。しかし,幼生分散過程が包含する諸要因を定量的に評価した上で,同過程の成否を検証した例はない。そこで本稿では,熱水域固有動物の幼生分散過程を「移出」「移動」「移入」の各段階に分解し,幼生分散に関連する諸要因について生物学および海水動態の観点からレビューする。また,定量的な観測やシミュレーションモデルに基づく指標数値を用いて,沖縄海域における幼生分散過程の成否を試算した例を紹介する。まとめに,幼生分散研究における難点や調査・技術的制約を挙げ,現状を打破する実験手法や発展の見込み,海洋観測を基盤とする10年規模の将来展望を示す。

著者

中嶋 亮太 山下 麗

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.29, no.5, pp.129-151, 2020-09-15 (Released:2021-12-22)

参考文献数

104

被引用文献数

1 7

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海洋マイクロプラスチック汚染は,海洋が直面する地球規模課題の1つであり,近年,海洋マイクロプラスチック(MPs)に関する膨大な数の論文が出版されている。MPs をモニタリングする重要性が増す一方で,MPs の調査・計測手法は発展途上の段階にあり,多くの研究者が最適な手法を模索している。海洋MPs の主な調査・計測する手順は,(1)海水・堆積物・生物などの試料の採取,(2)夾雑物(有機物・無機物)を除去することでMPs を分離と精製,(3)検鏡と化学判別の組み合わせによるMPs の識別と同定からなる。それらの手法は多岐にわたり複雑である。本総説では海洋MPs の採取,前処理,同定,定量化の様々な手法について紹介するとともに,各手法の特徴と問題点を整理した。さらに今後のMPs 計測手法の方向性を述べる。

著者

堤 裕昭 岡村 絵美子 小川 満代 高橋 徹 山口 一岩 門谷 茂 小橋 乃子 安達 貴浩 小松 利光

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.12, no.3, pp.291-305, 2003-05-05

参考文献数

33

被引用文献数

27

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九州西岸の有明海奥部海域において,近年夏季に発生する底層水の貧酸素化現象および頻発する赤潮の発生メカニズムを解明するため,2001年8月より2002年2月まで毎月1回,水質調査を行った。本調査期間中,8月上旬に底層で貧酸素水塊が,11月に珪藻赤潮がいずれも大雨の後に発生し,その発生過程を次のようにまとめた。1.夏季の貧酸素水塊 梅雨期の大雨→河川からの大量の淡水の流入→表層の塩分低下による成層構造の発達・夏季の気温上昇に伴う水温の成層構造の発達→底層水の貧酸素化 2.秋季の珪藻赤潮 秋季の大雨→河川からの大量の淡水の流入・大量の栄養塩の供給→低塩分・高栄養塩濃度の表層水の形成→赤潮の発生 1998年以降,秋季の赤潮は大規模化する傾向が認められる。有明海奥部海域では,塩分や水温による成層構造が発達した時に,海水交換に大きな変化が生じ,海水が滞留しがちになることで赤潮が発生している可能性が指摘される。

著者

植松 光夫 平 啓介 奥田 章順

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.517-527, 2003-07-05 (Released:2008-04-14)

被引用文献数

2

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我が国の独自技術で開発したUS-1A大型飛行艇(水陸両用)は,波高が3m以上の荒天下においても離着水が可能な世界一の性能を有している。飛行艇の最大の魅力は,航空機でありながら海上に着水でき,短時間で広範囲の海域の観測が可能な点にある。シンポジウムでは,海洋にかかわる各分野(海洋物理,海洋生物,海洋化学,水産海洋,衛星海洋)での飛行艇を利用した観測やそれに必要とされる観測装置の開発などについて議論し,飛行艇による大気・海洋観測の実現に向けての具体的な提案を行った。また,多くの研究者が船舶と同様に利用できるように飛行艇の性能や特徴を説明した。お互いの特徴を補完した船舶との同時観測や,飛行艇にしか出来ない観測などについての運用についてなども含め,本報告にまとめた。

著者

植松 光夫 平 啓介 奥田 章順

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.12, no.5, pp.517-527, 2003-07-05

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我が国の独自技術で開発したUS-1A大型飛行艇(水陸両用)は,波高が3m以上の荒天下においても離着水が可能な世界一の性能を有している。飛行艇の最大の魅力は,航空機でありながら海上に着水でき,短時間で広範囲の海域の観測が可能な点にある。シンポジウムでは,海洋にかかわる各分野(海洋物理,海洋生物,海洋化学,水産海洋,衛星海洋)での飛行艇を利用した観測やそれに必要とされる観測装置の開発などについて議論し,飛行艇による大気・海洋観測の実現に向けての具体的な提案を行った。また,多くの研究者が船舶と同様に利用できるように飛行艇の性能や特徴を説明した。お互いの特徴を補完した船舶との同時観測や,飛行艇にしか出来ない観測などについての運用についてなども含め,本報告にまとめた。

著者

川合 英夫

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.333-339, 2001-07-05

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「朝鮮」を「解」と略した「東鮮暖流」「北鮮寒流」という海流名は, 民族差別と闘う連絡協議会によって1991年に「日本の植民地時代以来の差別的な表現」だと見なされ, 文部省 (1992)『学術用語集』から削除された。本報では約30編の文献を精査して「東鮮暖流」「北鮮寒流」は宇田 (1934) に,「西鮮海流」は野満 (1931) に,「北鮮暖流」は日高 (1943) に, 初記載があったことを突き止め, これら海流名の扱い方を考える。平 (2000) が提案した「東朝鮮暖流」「北朝鮮寒流」を取りあえず代替語とする。ただ「東朝鮮暖流」は今後よく使われそうなのに, 口頭では多音節で冗長だから,「東の鮮やかな暖流」の意味を併せもつ「東鮮暖流」という海流名が22世紀またはそれ以降, 朝鮮民族のご了承を得て復活することを希望する。野満 (1931, 1942a, b) が本文では「西朝鮮海流」を, 海流図では「西鮮海流」を用いていた事実は, 海流略称はもともと図面空間節約のため生じたもので, 差別意識とは無関係であった証しである。

著者

川合 英夫

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.10, no.4, pp.341-349, 2001-07-05

参考文献数

42

被引用文献数

2

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近年, 朝鮮半島の国々は国連地名標準化会議などの席上で,「日本海」の名は旧日本による植民地政策の遺産だという理由で, その改称を要求している。この問題に関連して調べた結果を報告する。まず, 日本海を含む総計11の縁海の命名法を分類し,「日本海」という名が, この海が縁海として存立するために不可欠な, 母大洋たる太平洋から縁海の日本海を隔離している主要列島弧の名に因んでいて地理学的にも妥当なことを指摘する。次に, 調べた日本語事典7編はすべてKrusensternをもって「日本海」の名の初記載者と誤認していた背景に触れる。最後に, 西洋製, 日本製いずれの地図でも「日本海」の名が1800年頃から慣用され, 明治維新頃に定着するに至った経過を, 地図一覧・地図資料 (青山, 1997) と古海流図 (1837〜1887) を併用し, 1/3世紀別の地図出現回数の変遷により確認する。日本による半島の植民地支配の罪過は重く大きいが,「日本海」の名の地図における慣用・定着はこれとは無関係のことである。

著者

赤根 幸子 牧野 慎也 橋本 典親 八束 陽介 河井 裕 竹田 一彦 佐久川 弘

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.13, no.2, pp.185-196, 2004-03-05

被引用文献数

2

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陸起源の溶存有機物濃度の高い広島湾において2000年を除く1996年から2002年の春季(5月,6月),及び夏季(8月)に海水を採取し,蛍光法を用いて海水中道酸化水素濃度の測定を行った。道酸化水素濃度の日変化や鉛直分布を調べるとともに,船上での光照射実験及び分解実験から道酸化水素の生成速度及び半減期の見積り,また環境諸要因との相関関係などを調査研究した.その結果,道酸化水素濃度は昼間(143〜448 nmol L^<-1>)の値が,夜間(85〜259 nmol L^<-1>)よりも高く,また,表面水で高く水深が深くなるにつれて減少する傾向を示した。道酸化水素の生成速度は8.0〜16 nmol h^<-1>, 半減期は12〜14hであり,報告例がある他の海域と比べて表面海水中濃度は高く,生成速度,半減期ともに速いものであった。また,広島湾表面海水は閉鎖性の高い海域の特徴として,河川水の流人の影響を強く受けることから主に塩分,水温が道酸化水素濃度を左右する要因であること,他方,微生物による分解作用も強く受けていることが実験的に示された。

著者

鈴木 淳 井上 麻夕里

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.21, no.5, pp.177-188, 2012-09-15 (Released:2019-09-01)

参考文献数

59

被引用文献数

1

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造礁サンゴの石灰化について,特に溶存無機炭素の役割に着目し,これまでに提唱されている石灰化メカニズムをレビューした。サンゴの石灰化は造骨細胞と骨格に挟まれた間隙の,いわゆる石灰化母液で進行する。石灰化の進行には,この石灰化母液にカルシウムイオンと溶存無機炭素(特に炭酸水素イオン)が適切に供給される必要があり,石灰化の阻害因子となる水素イオンが適切に除去されなければならない。造骨細胞に存在する炭酸脱水酵素は溶存無機炭素の供給に寄与していると考えられる。サンゴの石灰化機構の解明は,いまだ道半ばであり,今後の一層の研究の進展が待たれる。サンゴの石灰化メカニズムの解明は,その海洋酸性化影響を評価する上でも重要である。

著者

野口(相田)真希 千葉 早苗 田所 和明

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.43-57, 2018-01-15 (Released:2018-03-13)

参考文献数

81

被引用文献数

2

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北太平洋における10数年規模の気候変動に関連した海洋生態系の変化について,これまで多くの研究が行われてきた。その代表的な事例として,1976/77年に発生した気候シフトに関する研究が挙げられる。これらの研究では,観測や数値モデルによって,1976/77年に発生した気候シフトがプランクトンから魚類に至る海洋生態系に大きな影響を与えたことが示されている。また,ここ約半世紀の間,北太平洋の広域で表層の栄養塩濃度の減少トレンドも示しており,動植物プランクトンの生産への影響を示唆している。このように,海洋環境の変動に関連する海洋生態系の変化について多くの知見が得られている。一方,生態系構造には未だ不明な点が多く,物理環境-栄養塩-生態系に至る一連の変動プロセスについて定量的に理解することができていない。そこで本総説では,観測と数値モデルから得られた北太平洋域の一次生産者と動物プランクトンの10年規模変動を概説し,海洋生態系の変動メカニズムの解明のために今後の研究展開を提示する。

著者

吉村 寿紘 井上 麻夕里

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.81-99, 2016-05-15 (Released:2018-10-25)

参考文献数

101

被引用文献数

1 1

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カルシウムは海水の主成分元素であり,生体必須元素でもある。化学風化で岩石から溶け出したカルシウムは土壌で動植物に利用され,河川や地下水に運搬されて,最終的には海に注ぎ,そこで炭酸カルシウム,リン酸カルシウムなどの固体として多様な生物に利用される。海洋におけるカルシウムの挙動は炭素循環と密接に関連しており,現代と過去の地球環境変動の理解にとって欠かせない。カルシウム安定同位体比の高精度測定が可能となって20 年弱が経過した。本総説では,海洋に関連する各リザーバーの同位体組成とそれを駆動する生物学,化学,地球化学的な反応過程について,現代と過去のカルシウム循環を紐解くツールとしての役割とともに概説する。

著者

谷本 照巳 星加 章 三島 康史 柳 哲雄

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.10, no.5, pp.397-412, 2001-09-05 (Released:2008-04-14)

参考文献数

38

被引用文献数

5 4

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大阪湾と紀伊水道における水質観測結果に基づいて, 大阪湾における懸濁・溶存態物質の収支をボックスモデルにより解析した。その結果, 夏季, 冬季ともに表層では懸濁物質(TSM), 懸濁態有機炭素(POC), 懸濁態有機窒素(PON)および懸濁態リン(PP)の生成量は分解を上回り, 中層と底層では分解が生成を上回っていた。表層におけるPOC, PONおよびPPの生成量の夏季と冬季の平均はそれぞれ1, 300, 175および27td-1であり, 河川等からの負荷量と比較してそれぞれ約10, 8および16倍大きい。表層で多量の懸濁態有機物が生成されるにもかかわらず, これらのうち約60%は大阪湾内で分解され, 湾外への流出は20~30%であった。一方, 溶存態無機窒素(DIN)と溶存態無機リン(DIP)は両季節ともに表層で消費, 中層と底層では生成が上回っていた。表層で栄養塩が消費されて懸濁態の有機物が生成され, 中層と底層では懸濁態有機物が分解を受けて溶存態の栄養物質へと移行し, 海水中へ回帰している。夏季では, 下層の栄養塩が再び表層に輸送されて基礎生産に利用される循環が認められた。

著者

伊藤 大樹 纐纈 慎也 須賀 利雄

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.28, no.4-5-6, pp.75-95, 2019-12-25 (Released:2020-01-13)

参考文献数

76

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海洋前線やメソスケール現象に伴い全球海洋に遍在するとされるサブメソスケール現象は,エネルギー輸送や生態系,物質循環において重要な役割を果たす可能性があることから,理想化したモデル実験や現実的な条件下のシミュレーション等を用いた研究が近年活発である。数値研究により力学的・生物地球化学的重要性の理解が進む一方で,時空間スケールの小さな現象であるために,現場観測による研究は少ないのが現状である。本論文では,異なる形成発達過程により生じるサブメソスケールの流れを,形成の力学特性に応じて三つの主要なメカニズムに分類しまとめた。そして,この分類とこれまでの観測事例に基づいて,これからのサブメソスケール現象に対する現場観測からのアプローチの可能性を検討した。

著者

Zhang Xiangdong Zhang Jing

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.11, no.2, 2002-03-05

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北極海における熱力学効果は大気海洋相互作用に影響を与え,そこからの淡水流出は北大西洋の熱塩循環を変える可能性をもっているので,北極海の気候研究は需要である。観測データだけから熱・淡水収支を知るのは困難なので,海氷海洋モデルを大気データと河川からの淡水供給で駆動することによって,熱・淡水収支を調べた。モデルにはネプチューン効果とフラックス修正項が入っている。北極海への熱流入はフラム海峡からの46TW(T=10^<12>)が主である。バレンツ海には43TWが入るが,そのうちほとんどはバレンツ海で大気へ逃げ,北極海には2TWしか入らない。80,000km^3の北極海淡水は,ほぼカナダ海盆とユーラシア沿岸に溜まっている。淡水供給源は河川,降水,ベーリング海峡からの海水流入である。淡水流出は,海水としてカナダ多島海からの3,000km^3 yr^<-1>とフラム海峡からの1,000 km^3 yr^<-1>であり,海氷としてフラム海峡からの1,900 km^3 yr^<-1>である。

著者

関口 秀夫 石井 亮

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.21-36, 2003-01-05

被引用文献数

20

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有明海は本邦全体の干潟面積の約20%に相当する広大な干潟をもち,その中で最大の干潟面積をもつ熊本県ではアサリ漁業が盛んである。本邦全体のアサリ漁獲量は1975〜1987年にかけて14万〜16万トンあったが,これ以降激減している。有明海全体のアサリ漁獲量を代表する熊本県の漁獲量は,1977年に約6万5千トンあったが,2000年にはその1%にまで激減している。アサリ漁獲統計資料の解析によれば,アサリ漁獲量の減少パターンは有明海固有のものであり,漁獲量激減に関与している要因は本邦全域に及ぶような要因ではない。また,有明海の二枚貝類各種の漁獲統計資料の解析によれば,有明海のアサリ漁獲量の減少パターンは他の二枚貝類と異なっており,アサリ漁獲量の激減に関与している要因はアサリに固有の要因である。有明海のアサリ資源の幼生加入過程に関する過去の研究成果を踏まえれば,アサリ浮遊幼生の生残率の低下が,さらに言えば,この生残率の低下を引き起こしている要因が,アサリ漁獲量の近年の激減に関与している可能性が高い。ここでは,この推測を検証するための,併せて着底稚貝以降の死亡が関与する可能性を検証するための,プロジェクト方式の研究計画についても,提案をおこなう。

著者

岸野 元彰 古谷 研 田口 哲 平譯 享 鈴木 光次 田中 昭彦

出版者

日本海洋学会

雑誌

海の研究 (ISSN:09168362)

巻号頁・発行日

vol.10, no.6, pp.537-559, 2001-11-01 (Released:2008-04-14)

参考文献数

28

被引用文献数

1

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海水の光吸収係数は, 海洋の基礎生産や海色リモートセンシングの研究において重要なパラメータの1つである。今まで, その測定法について多くの提案がなされてきた。本稿は, まず吸収係数の定義を明確に定義し, その海洋学における意義を述べた。引き続き, オパールグラス法, グラスファイバー法, 光音響法, 積分球法の原理を述べると共に問題点を挙げた。また, 採水処理しなくて済む現場法についてその原理と問題点をまとめた。引き続き吸収係数の組成分離法について直接分離法と実測値から求めた半理論的分離法を紹介した。最後に人工衛星によるリモートセンシングによる推定法に言及した。