18 0 0 0 OA 「日本語」分野

著者
庵 功雄
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.153, pp.25-39, 2012 (Released:2017-02-17)
参考文献数
16

本稿では,学会誌『日本語教育』にこれまで発表された論文のうち,「日本語」分野(「日本語」のみ,または,「日本語+教育」のみ)に属する論文798本をいくつかの観点から分析した。その結果,最も多い分野は「文法」であり,「習得」がそれに続くこと,研究分野によっては過去に盛んに発表されたものの,近年論文の数が大きく減っているものがあることなどがわかった。さらに,この分析結果を踏まえ,投稿者,査読者の双方に向けて,今後の本誌の発展のために必要だと考えられるいくつかの点についての私見を述べた。
著者
野田 尚史
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.158, pp.4-18, 2014 (Released:2017-02-17)
参考文献数
12

この論文では,現実のコミュニケーションという観点から「やさしい日本語」をとらえ直し,(a)と(b)のような主張を行う。 (a)「やさしい日本語」は,非母語話者にどのような日本語を教えるのがよいかという日本語教育の問題ではない。母語話者が非母語話者にどのような日本語で話したり書いたりするのがよいかという「国語教育」の問題である。 (b)母語話者が非母語話者に日本語で話したり書いたりするとき,文法や語彙など,言語的な面だけを考える傾向が強い「やさしい日本語」を意識するだけでは十分ではない。図表やイラストの使用,伝える情報の取捨選択など,情報伝達の面も考える「ユニバーサルな日本語コミュニケーション」を意識しなければならない。
著者
山本 冴里
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.149, pp.1-15, 2011

<p> 本稿は,主に計量テキスト分析の手法によって,戦後国会の「日本語教育」言及会議における論点を調査し,また,そこで「日本語教育」に言及した人々(アクター)が誰であったのかを調べた結果を記したものである。調査の結果,アクターが文部省関係者を中心としていたことや,時期によって「日本語教育」言及会議数には大きな増減があったこと,また全時期の議論にほぼ通底する使用語彙と,各時期を特徴づける独特の語彙の存在が明らかになった。さらに「日本語教育」言及会議数急増期については,該当時期に特徴的な語を析出し,その特徴的な語と語の関係についてまとめた。</p>
著者
米澤 陽子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.163, pp.64-78, 2016 (Released:2018-04-26)
参考文献数
30

本調査では,二人称代名詞「あなた」に関する日本語母語話者の使用意識を調べた。調査結果から,聞き手の社会的立場が上の場合は「あなた」はほとんど使用されず,対下位者・対同等者の場合でも,「まったく使わない」という回答の方が多いことがわかった。また,「あなた」の使用は,相手との社会的関係によってよりも,状況や場面によるところが大きいということが確認された。調査では「あなた」不使用の理由,またもし使用するなら,どのような場面でどのような相手に使用しうるのかも調べた。調査結果をもとに,現代日本語における「あなた」という言葉の本質的な機能,それが社会文化と切り離せないコンテクストとの関わりにおいて,どのような役割を持ち,どのように認識されるかというメカニズムを考察した。
著者
宇佐美 まゆみ
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.162, pp.34-49, 2015 (Released:2017-12-26)
参考文献数
20

本稿では,複合領域である「日本語教育学」の課題,従来の談話研究の動向に触れた後,「総合的会話分析」(宇佐美2008)という会話を分析する一つの方法論について,その趣旨と目的,方法について紹介する。また,この方法に適するように開発された文字化のルールである「基本的な文字化の原則(Basic Transcription System for Japanese: BTSJ)」,及び,『BTSJ文字化入力支援・自動集計・複数ファイル自動集計システムセット』についても簡単に紹介する。また,会話の分析を行う際にも,目的や対象によっては,量的分析と質的分析の双方が必要であり,その有機的な融合は,不可能ではないことを論じる。その上で,「総合的会話分析」の方法が,「日本語教育研究」にいかに貢献できるかについても論じる。また,多機能「共同構築型データベース」である「自然会話リソースバンク(NCRB:Natural Conversation Resource Bank)」についても,簡単に紹介する。
著者
澤邉 裕子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.146, pp.182-189, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
14

本稿の目的は,韓国の高校で日本語を学ぶ高校生と日本の高校で韓国語を学ぶ高校生間における交流学習の意義を質的研究の手法を用いて考察することである。高校の第二外国語教育としての日本語教育,韓国語教育の共通点としては「生きたコミュニケーション活動と文化理解」「学習者志向・学習者参加型の活動」が内容・方法の指針とされていることが挙げられる。本稿ではこれらを考慮した上でデザインされた交流学習について,参加者に対し自由記述型アンケートとインタビューを行い,質的研究のグラウンデッド・セオリーを援用して結果を分析した。その結果,共に学び合う仲間の存在が意識され,言語面と文化面において学習意欲が高まり,交流活動に積極的に関わろうとする態度が形成される等の意義が示唆された。
著者
金田 智子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.148, pp.13-27, 2011 (Released:2017-02-17)
参考文献数
16

「生活のための日本語」を身に付けることは,就労や結婚を目的に来日した人,つまり生活自体が滞在目的である人にとって,日本社会で十全な生活を営んでいくために必要不可欠である。この前提に立てば,生活のための日本語能力を測定するテストは,ライフステージに応じた日本語学習の指針となり,動機付けをもたらすものとして,また,日本語能力を適切に説明するものとして機能する必要がある。しかし,現行の公的テストは,留学やビジネスなどを目的とした学習者を対象としたものであり,生活のための日本語能力を測定しうるものではない。オランダの市民統合テストは大規模テストでありながら,パフォーマンス評価によって運用能力を測定し,ポートフォリオ評価によって,実生活でのオランダ語使用を評価の対象とすると同時に,社会の中でオランダ語を用いることの促進をねらっている。市民統合テストの方法やシステムから,生活を目的とする外国人の日本語能力を測定することの可能性と課題を考える。
著者
中上 亜樹
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.151, pp.48-62, 2012 (Released:2017-02-17)
参考文献数
20

本稿は,日本語の文法項目の習得を促すためにどのような指導が効果的かという疑問に対し,第二言語習得研究の理論や成果に基づいた指導法で授業を行うことで,従来の指導よりも高い効果が得られるかどうかを検証することが目的である。そのため,本稿では形容詞の比較を対象とし,第二言語習得研究の成果を基に提唱された指導法で,インプットに重点を置く「処理指導(Processing Instruction)」と,従来の口頭練習などのアウトプットに重点を置く産出中心の指導とを実践し,理解面,産出面でそれぞれの指導を受けた学習者の伸びに違いがみられるかどうか分析を行った。 その結果,処理指導では,対象項目について産出練習を行わなかったにも関わらず,従来の産出中心の指導と比べ,産出面を含め全体的に指導の効果が高かったことが明らかになった。このことから,学習者の認知プロセスに沿った指導を行うことは,より効率的な習得を導く助けになる可能性があることが分かった。
著者
金水 敏
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.150, pp.34-41, 2011 (Released:2017-02-17)
参考文献数
9

日本語教育,あるいは日本語教師養成のカリキュラムに役割語は必要ないという意見がある。これに対し本稿では,次の点から,日本語教師にとって役割語の知識は有用であることを示す。 1.役割語は「マンガやアニメ等にのみ現れる特殊な言語」ではない。われわれは特定の人物像(キャラクタ)と結びついた話し方の類型(=役割語)をステレオタイプ的な知識として身につける。その意味ではすべての話し言葉は役割語としての性質を帯びているものと捉えることができる。 2.日本語学習者は,いわば“日本語学習者”という役割のロールプレイングを現実社会の中で遂行していると見ることができる。日本語教師は,学習者のキャラクタ作りを支援する立場にあり,そのことを自覚しながら指導に当たる必要がある。
著者
永井 絢子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.161, pp.31-41, 2015 (Released:2017-08-26)
参考文献数
20

本研究は,シンハラ語母語話者日本語学習者の作文に見られる主な助詞の誤用傾向と「ガ」「ヲ」の使用状況を示すとともに,先行研究であまり注目されてこなかった「ガ」に注目して誤用の要因を考察した。作文を小テスト得点から3群に分けて分析した結果最も誤用率が高かったのは中位群の「ガ」であった。「ヲ」の誤用率は3群とも低く,「対象」用法が安定して使用されていたが,「ニ」「デ」の誤用の大半は「ニ」と「デ」の混同であった。「ガ」の誤用のうち「×ガ→○ヲ」(「ガ」が誤り,「ヲ」が正しい)は3群とも約8割を占め,その多くは絶対他動詞を取っていた。その要因として,シンハラ語の格標示の影響で「ガ」と「ヲ」の区別に注意が向きにくいこと,意志性の低い他動詞の目的語に「ガ」を選択している可能性が考えられた。「×ガ→○ヲ」は運用上の大きな問題であり,指導において「ガ」「ヲ」をより重視する必要があることが示唆された。
著者
嶋津 拓
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.150, pp.56-70, 2011

<p> この20年ほどの間に,言語教育の世界において,「言語政策」と言われるものが注目を集めるようになってきた。その背景には,単一言語主義や単一言語状態を是認する考え方への反発,さらには,そのような考え方を追認するような新自由主義的発想への異議申立があるものと考えることができるのだが,言語政策が注目を集めるようになったのと並行して,「言語政策研究」というディシプリンも認知されるようになってきた。本稿では,かかる言語政策研究について,なかでも日本語教育に関連する言語政策研究について,その現状を概観する。また,将来的な課題について考えてみたい。</p>
著者
定延 利之
出版者
日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
no.123, pp.1-16, 2004-10
被引用文献数
1

Copyright (c) The Society for Teaching Japanese as a Foreign Language
著者
寺嶋 弘道
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.163, pp.79-94, 2016 (Released:2018-04-26)
参考文献数
13

本稿では,コロケーションテストにおいて日英バイリンガル辞書のみを用いる方法(以下:DIC法)と日英のバイリンガル辞書とレキシカルプロファイリングツールを併用する方法(以下:DIC-LP法)の比較を行った。 実験の結果,DIC-LP法の得点のほうが有意に高かった。DIC法においては①適切な訳語の表示不足,②解答となる表現や解答につながる表現の表示不足,③複数の訳語表示とその違いを理解するための情報の不足,④過剰な訳語表示,⑤学習者の類推の誤り,⑥複数の辞書による不確認が得点に負の影響を,DIC-LP法においては⑦共起表現リストからの意味の検討,⑧共起表現の有無やその数の確認ができたことが得点に正の影響を与え,2つの方法の間に有意差が生じたと考察した。また,DIC法では過剰な例文表示や想定した助詞の誤り,DIC-LP法では想定した助詞の誤りや辞書で動詞の候補が絞れないことがコロケーションテストの得点に負の影響を与えた原因だと考察した。
著者
柳田 直美
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.145, pp.13-24, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
22
被引用文献数
1

日本の多文化化が進む現在,多文化共生社会に向けて,非母語話者の日本語学習への支援は活発だが,身近な非母語話者との意思疎通に困難を抱える母語話者への対応は不十分である。そこで本稿では,母語話者と非母語話者が参加する接触場面において母語話者が情報を提供する場面に着目し,母語話者のコミュニケーション方略に接触経験が及ぼす影響を分析した。分析の結果,(1)接触経験の多い母語話者は,情報の切れ目が明確な文単位の発話を多く用いていること,(2)接触経験の多い母語話者は,理解チェックを用いて,非母語話者に対して躊躇なく理解確認をしていること,(3)接触経験が自己発話の修正の種類に及ぼす影響は少ないが,接触経験の多い母語話者は,非母語話者からの不理解表明がなくても自発的に発話修正を行っていること,の3点が明らかになった。この分析を通して,母語話者に対する非母語話者とのコミュニケーション支援のあり方を示した。
著者
山本 冴里
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.146, pp.159-173, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
4

本稿は,文部省の刊行した「教育白書」(1953~2000)において,日本語教育に関係する内容がどのようなカテゴリで提出されていたのかを調査した結果である。調査の結果,当初「教育機会の均等」を謳うカテゴリ内で扱われていた日本語教育関連内容は,1980年以降「国際化」の文脈で扱われるという形が成立・定着したことや,1988年以降,「国際化」の名のもとに,より充実した対外交流・学習が志向されると同時に,「日本」的であることが価値づけられ称揚されていたことなどがわかった。日本語教育は,基本的には前者の流れの内にあるが,後者の機能もまた併せ持つものであると考えられる。
著者
村上 京子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.146, pp.90-102, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
13

ここ四半世紀の「日本語教育」誌に掲載された実証的研究105編を対象に,データ収集の方法,取り上げられた要因,分析方法について分類した結果,学習者のレベルや母語,学習環境間の比較が中心であることがわかった。これらのグループ間の差を調べることは現状の記述にはなっても,その差異を生み出す原因が何であるのかを探求することは難しい。なぜならば,その差異を生み出す原因をレベルや母語,学習環境に帰してしまうと,そこで追及が終わってしまうからである。一見,母語や学習環境は学習者の習得の差を生みだす直接の原因のようにみえるかもしれないが,実際にはその中に多くの要因が含まれ,相互に関連している。その要因を分析するためには,仮説検証アプローチ,研究成果の蓄積,研究デザインの共通枠組みの構築,個人差研究のダイナミックな視点が必要であることを述べた。
著者
一二三 朋子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.146, pp.76-89, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
24

多言語・多文化社会では,異文化接触場面によりさまざまな心理的変容が起こり,そうした変容は共生のための学習と捉え得る。本稿では,接触場面でのコミュニケーションで行われる異なる意識的配慮に焦点を当て,意識的配慮がどのような要因で学習されるかを明らかにすることを試みる。アジア系留学生150名を対象に質問紙調査を行い,因子分析によって共生的学習に関わる要因と意識的配慮を特定し,次に,パス解析によって共生的学習の過程を考察した。その結果,意識的配慮の学習には自他の行動に関する信念が複雑に関与していること,その信念には日本での留学生活の質や日本人の態度などが影響を与えていることが明らかになった。
著者
古川 智樹 手塚 まゆ子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.164, pp.126-141, 2016 (Released:2018-08-26)
参考文献数
20
被引用文献数
1

本稿では,大学・大学院進学を目的とする上級日本語学習者を対象に,日本語科目の文法教育においてTraditional Flip(2014年9月~1月:実践①)と実践①に練習問題等の課題を追加し,より学習者主体の授業に近づけた反転授業(2015年4月~7月:実践②)を行った実践結果を報告する。分析は,視聴(アクセス)ログ分析,学習成果分析,アンケート調査及び半構造化インタビュー調査の3つを行った。以上の調査及び分析を行った結果,視聴ログ分析,学習成果分析,いずれにおいても実践②において反転授業の効果が確認された。また,アンケート,インタビュー調査においても,学習者は講義動画を高く評価しており,それらによって文法の理解度が高まり,授業にも入りやすくなったという意見が多数を占め,本実践で行われた反転授業が有効に機能していたことがわかった。
著者
邱 學瑾
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.146, pp.49-60, 2010 (Released:2017-03-21)
参考文献数
24

本稿では,日本語学習者が日本語の漢字語彙をどのように処理するのかを,認知心理学及び第二言語習得の分野における単語認知研究の成果に基づいて考察する。近年,モノリンガルやバイリンガルを対象とした研究では,単語の処理過程において,ターゲット語の意味表象が活性化するだけでなく,ターゲット語と関連する複数の語義も活性化し,ターゲット語の処理に促進効果や干渉効果をもたらすことが明らかになっている。これらの効果は,日本語学習者でも見られることが予想される。日本語学習者の語彙処理過程で異言語間の相互作用が生じる場合は,どのような特徴をもった単語で観察されるのであろうか。また,相互作用はどのような条件で生じるのであろうか。本稿では,この問題に焦点を当て,先行研究を概観しながら議論を展開する。そして,日本語をはじめとした言語の学習における情報処理のメカニズムに迫る。
著者
椿 由紀子
出版者
公益社団法人 日本語教育学会
雑誌
日本語教育 (ISSN:03894037)
巻号頁・発行日
vol.147, pp.97-111, 2010 (Released:2017-02-15)
参考文献数
27

コミュニケーション・ストラテジーとしての「聞き返し」の教育を中級の会話クラスで実践した。この「聞き返し」教育では,(1)『「聞き返し」をマスターしよう』という作成教材の学習,(2)母語話者との実際場面での会話の事前指導および事後のフォローアップインタビューでの指導,(3)メタ認知トレーニングシートの記入を行った。本実践の教育効果を「聞き返し」教育前と後の母語話者との会話で検証した。2回の会話での学習者の「聞き返し」使用意識と使用回数の変化を検討したところ,半数の学習者は,教育前には使えていなかった「聞き返し」が教育後の会話では意識的に使えていることが明らかになった。教育後の会話では,質的により望ましい「聞き返し」が使えており会話交換が活発になったこともわかった。しかし,この実践では,教材および教材の学習方法,会話直前の指導法,フォローアップインタビューでの指導法に改善の余地があることも明らかになった。