著者

木脇 奈智子 棚山 研 新井 康友

出版者

藤女子大学

雑誌

藤女子大学紀要. 第II部 (ISSN:13461389)

巻号頁・発行日

vol.48, pp.133-147, 2011-03

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This study is a part of the lifestyle fact-finding for elderly residents living alone in the Senboku-New Town in Osaka. This report seeks to clarify what forms of economic poverty and isolation are actually being experienced, with particular reference to the influence of human networks. We report interviews with 10 elderly residents living alone, performed in August 2008, together with our analysis and consideration of the results. The results revealed the following: 1) the construction of human networks was greatly influenced by status, previous occupation, gender and other factors, 2)economic resources can become network resources, but these tend to promote network construction in other, more distant, areas rather than among neighboring acquaintances, and 3) there was a tendency for women than for men to have more local acquaintances and to make networks among neighbors more easily. The future problem is how to promote discussion as to how best to support the elderly living alone.

著者

新井 康友

出版者

中部学院大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2011

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東海地区にあるすべての地域包括支援センターを対象に、高齢者の孤 立死事例の実態調査を行った。その結果、大都市に限らず、小都市でも孤立死が発現していた。 また、一人暮らし世帯に限らず、同居世帯でも孤立死した事例があった。孤立死問題の本質は、社会的孤立した果てに死亡した「社会的孤立死」が問題なのである。孤立死を予防するための 活動としては、NPO法人や生活協同組合が行う活動が高齢者の孤立の予防の役割を果たして いた。

著者

新井康友編

出版者

日本家系協会

巻号頁・発行日

1980

著者

横山 さつき 中川 雅人 菊池 啓子 井村 保 新井 康友 浅野 俊和 水野 友有 馬場 美穂

出版者

中部学院大学総合研究センター

雑誌

中部学院大学・中部学院大学短期大学部研究紀要 (ISSN:1347328X)

巻号頁・発行日

no.17, pp.159-164, 2016-03

著者

新井康友編

出版者

日本家系協会出版部

巻号頁・発行日

1974

著者

冨岡 公子 熊谷 信二 小坂 博 吉田 仁 田淵 武夫 小坂 淳子 新井 康友

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.49-55, 2006-03-20

被引用文献数

9

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特別養護老人ホームにおける介護機器導入の現状に関する調査報告-大阪府内の新設施設の訪問調査から-:冨岡公子ほか.大阪府立公衆衛生研究所生活衛生課-要介護者そして介護労働者の数は,年々増加している.2000年4月から,介護保険法が施行された.介護機器については,介護保険法が施行されてから,社会的に注目されるようになったが,介護機器の導入状況については把握されていない.そこで,介護施設における介護機器の現状を把握するために,現場調査と聞き取り調査を行った.対象は,2002年4月以降に開設された大阪府内の特別養護老人ホーム10施設である.調査対象施設は,平均入所者数79人,平均介護度3.52,平均介護職員数28.3人であった.介護機器に関しては,すべての施設で何らかの入浴装置が導入されていた.入浴装置の種類は,順送式が9施設,バスチェア型が8施設であった.バスチェア型は,機械浴槽に入るタイプが6施設,一般浴槽に入るタイプが6施設であった.その一方で,すべての施設において,「移乗は人の手で行うもの」という方針であり,リフト,移乗器,回転盤の移乗用介護機器は導入されていなかった.排泄介助については,オムツ交換では作業場となる,ベッドの高さ調節が実践出来ていなかった.日本の標準型車椅子はアームレストが固定式であり,トイレ介助では,車椅子と便座間の移乗の障壁となっていた.すべての施設で,介護の基本は人の手で行うもの,という方針であり,特に,移乗に関するリスク認識が弱かった.介護負担軽減のための介護機器導入という話はほとんど聞かれなかった.これらより,介護負担軽減や介護労働者の健康を守るという視点にたった,介護に対する意識改革が必要と考えられる.