著者
岩尾 俊兵 前川 諒樹
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.6, pp.341-350, 2016-06-25 (Released:2017-02-25)
参考文献数
25

Thompson (1965) は、既存の官僚制組織が仕事を細分化・専門化させることで企業の生産性を向上させると同時に、仕事の過度な細分化を生じさせイノベーションを阻害する可能性があると指摘した論文である。しかしながら、Thompsonの議論は官僚制組織 (官僚的な組織) と創造性を単なる対立関係にあると想定したものではなく、官僚制組織にいくらかの修正を加えることで生産性と創造性が両立できるのではないかと論じている。たとえば、この論文では、官僚制組織において創造性を担保する役割がプロフェッショナルに求められており、イノベーティブな活動に従事するそのようなプロフェッショナルを処遇するには単線評価でなく総合評価がよく、仕事自体の面白さによって内発的動機づけが行われる必要があるという。

11 0 0 0 OA 経営史と社史

著者
粕谷 誠
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.6, pp.331-340, 2016-06-25 (Released:2017-02-25)
参考文献数
21

日本の社史は、社内に社史編纂委員会・社史編纂室が設けられ、社内で執筆され、著者が明示されず、会社が刊行するが、出版はされない、という例が多い。社外の専門家が執筆する場合も、奥付に名前が出ることは珍しい。ただし正史の社史の他に、普及版が刊行される場合は、著者名が奥付に明記されることが多い。これに対し、欧米の社史は、外部の専門家が執筆し、著者名が明記され、出版社から出版されるのが一般的である。ただし会社で原稿をチェックし、会社が意見を付けられるようになっている。さらに山一証券100 年史の事例にもとづき、社史がどのように刊行されるかを述べる。
著者
大木 清弘
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.10, pp.509-522, 2016-10-25 (Released:2017-02-25)
参考文献数
18

本稿は経営学分野の学術論文における「筋が悪い」リサーチクエスチョンを説明したものである。まず、学術的ではないビジネスレポート的リサーチクエスチョンを取り上げる。次に、学術的だが筋の悪いリサーチクエスチョンとして、(1)「無知」によるリサーチクエスチョン、(2)「無謀」なリサーチクエスチョン、(3)「無理矢理」なリサーチクエスチョンをとりあげる。その上で、「筋が悪い」リサーチクエスチョンに陥らないために考慮すべきことを議論する。
著者
柴田 友厚 児玉 充 鈴木 潤
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.1-22, 2017-02-15 (Released:2017-02-25)
参考文献数
27

探索と活用という目的と性質が違う二種類の活動を、企業内で分離させながらも共存させる二刀流組織の考え方が提示されてきた。しかし、企業内の探索と活用の関係性は状況に応じて異なるにもかかわらず、先行研究はその違いを考慮していないために有効性と妥当性に限界がある。本稿は、探索製品と主力製品の製品代替性に注目して、二刀流組織を共食い型と補完型の二つに類型化し、各々経営課題と有効なマネジメントが異なることを議論する。そして富士フイルムの詳細な事例分析から、デジタル化の波を生き延びた要因の一つは、状況適合的な二刀流組織のマネジメントを行った点にあることを主張する。
著者
秋池 篤 吉岡 (小林) 徹
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
pp.0171112a, (Released:2018-07-24)
参考文献数
82

本稿は富士フイルムのFinePix700の事例をもとに、技術変化と既存のデザインの踏襲の関係性について探求し、大きな技術変化はときに優位性のある既存デザインの実現を困難にする場合があることを確認した上で、そのような場合にデザインと技術を高いレベルで達成するためのマネジメント方法について分析を行った。その結果、新奇性は高いものの、技術的な合理性に基づいたデザインを活用することで、技術とデザインの両立を達成し、競争力のある製品を生み出すことができたことを指摘した。これは、技術とデザインの関係性について、消費者行動論のみならず技術経営論の視点から両者を捉える必要性を示す点で大きな貢献を有する。
著者
岸本 千佳司
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
pp.0180920a, (Released:2019-04-16)
参考文献数
75

本研究は、サービスロボット・メーカー、テムザック (tmsuk) 社の事例研究である。同社は中小企業でありながら、オープンイノベーション活用を通して大企業を超える製品開発力を発揮し、同業界の先駆者のひとつとなっている。同社は、高度なメカトロニクス技術を土台とするインテグレーション (統合化) と実用化 (製品化) の能力を武器に、大学研究者を中心とする多数のパートナーを引き寄せ大規模なイノベーション・ネットワークを形成している。それに惹かれ大企業や公的機関も含む多数の顧客・ユーザーからも製品開発依頼が寄せられている。中小企業の制約を外部パートナーの活用で補い、大学のシーズと現場のニーズが出会う場となることで、多種多様なロボットの開発を実施しているのである。人材育成でも、一見粗放的な (しかし、実は理にかなった) 方法で、ロボット全体の構想力を持ち多様な専門分野に跨るロボット開発プロジェクトを管理できる「プロデューサー」的人材の成長を促していることが明らかにされる。
著者
大槻 智洋
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.16, no.4, pp.205-210, 2017-08-25 (Released:2017-08-25)

シャープがついにフォックスコン (Foxconn、鴻海) 社から巨額投資を受けることになった。飲み込まれる恐怖は尽きないが、フォックスコン社にも投資をしなければならない理由がある。互いの背景を知り、未来志向で手を取り合えば、両社は民生機器産業に新たな成長モデルを提示できるはずである。カリスマCEO の郭台銘氏の背景を推察する。さらにEMS/ODM 企業のビジネスモデルや、それを支える台湾の社会情勢、あるべき民生企業の経営方針にも言及する。
著者
佐藤 千洋
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
pp.0170607a, (Released:2018-06-11)
参考文献数
29

業績不振に陥っている電機産業とは対照的に、電子部品産業は好調な業績を維持している。しかし、電子部品産業の収益性は企業によって大きく異なり、専業メーカーと総合メーカーを比較した場合、専業メーカーのほうが高い傾向にある。総合のシナジー効果を持つ総合メーカーに対して、なぜ、専業メーカーは競争優位性を築くことができるのか。本稿ではこの疑問に対して、専業メーカーのアーキテクチャ戦略と製品開発体制との適合関係について検討した。そして、イリソ電子の事例分析から、専業メーカーの競争力や高い収益性は、必ずしも一つのアーキテクチャ戦略にもたらされているわけではなく、複数のアーキテクチャの位置取り戦略を持ちながら、それらの位置取りに適合した製品開発組織・プロセスが構築されていることが示された。
著者
牧野 司
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.16, no.3, pp.161-165, 2017-06-25 (Released:2017-06-25)
参考文献数
3

人工知能、生命工学、製造技術などのテクノロジが、現在の延長線上では考えられないようなスピードで進化を始める時点を「技術的特異点 (テクノロジカル・シンギュラリティ) と呼ぶ。シンギュラリティに到達すると、あらゆる社会生活およびビジネスに大きな変化が生じると考えられている。「人工知能が人類を滅ぼしてしまうのではないか」という懸念がある一方、「幾何級数的に進化するテクノロジにより、世界の抱えている課題はそのほとんどが解決可能である」という明るい未来予測もある。「テクノロジカル・シンギュラリティ」という言葉を初めて提唱した未来学者レイ・カーツワイル氏は後者の考えで、カリフォルニアのシリコンバレーに「シンギュラリティ大学」を創設した。世界中から優秀な頭脳を集めて世界の問題解決に挑むと同時に「エグゼクティブ・プログラム」などを通じてその考えを全世界に広めようとしている。本講演では、講師が本年7月に米国シンギュラリティ大学・エグゼクティブ・プログラムで学んできた内容をベースに未来はどうなるのか、私たちは何をすべきか等について述べていく。
著者
立本 博文
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.61-104, 2017-04-25 (Released:2017-04-25)
参考文献数
57

プラットフォーム企業の台頭は顕著であるにも関わらず、既存研究のプラットフォーム戦略の理論モデルには国際的・地理的条件が含まれていない。本研究は1994−2007 年の日韓台の半導体製造装置産業の取引データを用いて、半導体装置企業の新興国市場展開がプラットフォーム戦略にどのように影響するのかを実証分析した。実証分析の結果から「高い新興国市場向け販売率」は、プラットフォーム戦略の効果を高めることがわかった。また、「ハブへのポジショニング」「オープン標準対応製品の高販売率」「新興国向けの高販売率」には強い正の交互作用が存在することもわかった。すなわち、プラットフォーム企業が競争優位を獲得するためには新興国展開が不可欠な条件であることがわかった。
著者
富野 貴弘 新宅 純二郎 小林 美月
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.15, no.4, pp.209-230, 2016-04-25 (Released:2017-02-25)
参考文献数
18

今日のグローバル生産の問題を正確に捉えるためには、完成品の生産立地という側面だけではなく、部品生産まで含める必要がある。完成品工場が市場に近接立地をしていても、部品の輸入があるために長いリードタイムを要したり、柔軟性が落ちたりすることがある。本稿では、トヨタ自動車の日本、米国、欧州、中国市場のケースを取り上げ、生販連携によって生産計画を作成するプロセスを中心にトヨタ自動車のサプライチェーンマネジメントの実態を明らかにした。
著者
長瀬 慶重
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.12, no.11, pp.765-776, 2013-11-25 (Released:2014-11-27)

本稿はインターネット業界における新規事業の作り方について、サイバーエージェントの視点に立って論じる。まずはインターネット業界が最近ブームになっていることを説明し、ビジネスチャンスが多くなっていることを事例で示す。その次に、サイバーエージェントが新規事業を立ち上げるために仕掛けた仕組みについて説明し、新規事業の創り方を論じる。また、それぞれの新規事業を評価するときに用いる四つのチェックポイントについて論じた後、サイバーエージェントが市場で勝つために用いる二つの方法を説明することで、インターネット業界での新規事業の考え方を示す。
著者
柴田 友厚
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
vol.13, no.12, pp.477-498, 2014-12-25 (Released:2015-12-26)
参考文献数
22

本稿は、日産CMF 開発過程の事例分析を通して、モジュール化研究で残されてきた課題であるデザイン・ルールの策定過程を明らかにする。新たな三つの知見を導出した。第一に、最初にデザイン・ルールを明確に策定し、その後初めて製品設計を始めるという順番を厳守すること、第二にデザイン・ルールの是非は、設計能力だけではなくて市場要件など前提条件の解決度合いの影響を大きく受けること、第三にそれゆえにデザイン・ルールの策定は戦略的な課題であり、技術者のみならずシニアマネージャーの関与が必要だということである。これらの点で、モジュール化の製品開発プロセスは従来の製品開発プロセスとは異なる。
著者
三富 悠紀 秋池 篤
出版者
特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター
雑誌
赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)
巻号頁・発行日
pp.0170508a, (Released:2018-01-18)
参考文献数
32

消費者は時間圧力を感じた時に、時間圧力を感じていない時とは異なる行動をとることがこれまで指摘されてきた。しかしながら、先行研究では外在的に与えられる時間制約と消費者自身が内在的に感じる時間圧力について区別する必要性が指摘されているものの両者を同時にとらえようとした定量的な分析は不足している。本稿ではこの点に着目し、時間制約の有無と時間制約の強さを操作した上で、消費者に電気ケトルの品質を評価してもらい、時間圧力を測定した。測定結果を分析した結果、時間制約は消費者の品質評価に直接影響は与えておらず、時間圧力を介して間接的に影響を与えていることが明らかとなった。本結果より、消費者自身が内在的に感じる時間圧力を重視した分析をする必要性が示される。