著者

森 照貴 川口 究 早坂 裕幸 樋村 正雄 中島 淳 中村 圭吾 萱場 祐一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00020, (Released:2022-03-17)

参考文献数

63

被引用文献数

2

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生物多様性の現状把握と保全への取組みに対する社会的要求が高まる一方,河川を含む淡水域の生物多様性は急激に減少している可能性がある.生態系の復元や修復を実施する際,目標を設定することの重要性が指摘されており,過去の生息範囲や分布情報をもとにすることは有効な方法の一つである.そこで,本研究では 1978 年に実施された自然環境保全基礎調査(緑の国勢調査)と 1990 年から継続されている河川水辺の国勢調査を整理し,1978 年の時点では記録があるにも関わらず,1990 年以降,一度も採取されていない淡水魚類を「失われた種リスト」として特定することを目的とした.109 ある一級水系のうち,102 の水系で二つの調査結果を比較することができ,緑の国勢調査で記録されている一方,河川水辺の国勢調査での採取されていない在来魚は,全国のデータをまとめるとヒナモロコとムサシトミヨの2種であった.比較を行った 102 水系のうち,39 の水系では緑の国勢調査で記載があった全ての在来種が河川水辺の国勢調査で採取されていた.一方,63 の水系については,1 から 10 の種・種群が採取されていないことが明らかとなった.リストに挙がった種は水系によって様々であったが,環境省のレッドリストに掲載されていない種も多く,純淡水魚だけでなく回遊魚や周縁性淡水魚も多くみられた.水系単位での局所絶滅に至る前に「失われた種リスト」の魚種を発見し保全策を講じる必要があるだろう.そして,河川生態系の復元や修復を実施する際には,これら魚種の生息環境や生活史に関する情報をもとにすることで,明確な目標を立てることが可能であろう.

著者

松澤 優樹 森 照貴 中村 圭吾

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集B1(水工学) (ISSN:2185467X)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.I_1435-I_1440, 2021 (Released:2022-02-15)

参考文献数

19

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Kankakee川を対象に構築されたコクチバスの個体群モデルに対して,駆除により個体数が減少する効果を追加することで平衡個体数密度の変化や根絶にかかる年数を試算した.卵・仔魚,未成魚,成魚に対して単独で駆除を実施した場合,すべてのシミュレーションで根絶する(根絶率100%)にはそれぞれ,98%,74%,95%の駆除割合が必要であった.次に卵・仔魚を80%駆除する条件下において成魚,未成魚の駆除を追加した場合,個別で駆除するより,20%以上少ない駆除割合で根絶率を100%にできた.よって,実際に行われる密度管理において,卵・仔魚,未成魚,成魚を並行して駆除することが重要と考えられる.今後,本モデルをアップデートすることで,日本の河川への応用や低密度管理に必要となる駆除個体数や根絶にかかる年数などの試算精度の向上が期待される.

著者

坂本 洋典 森 照貴 小泉 逸郎

出版者

日本生物科学者協会 ; 1949-

雑誌

生物科学 (ISSN:00452033)

巻号頁・発行日

vol.65, no.4, pp.245-255, 2014-04

著者

川尻 啓太 森 照貴 内藤 太輔 今村 史子 徳江 義宏 中村 圭吾

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.23-32, 2023-07-31 (Released:2023-09-01)

参考文献数

56

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近年,河道内の樹木が定着範囲を拡大させる「樹林化」が日本全国で生じている.治水対策として,樹木の伐採に加え高水敷を掘削する対策が実施されているが,掘削後にヤナギ類等の樹木が再び繁茂する事例が報告されている.効率的な樹木管理を実施する上で,掘削後に再び樹林化することを考慮した管理計画が求められる.しかし,どの程度の速さで再び樹林が拡がるかについての知見は乏しい.本研究では,26 箇所の掘削地を対象として,掘削後に撮影された衛星写真と空中写真から河道内における樹木の繁茂状況を判読した.そして得られた繁茂状況の年変化から,ヤナギ類を中心とした樹林の拡大速度と,河床勾配による違いについて検証した.その結果,樹林は掘削から約 5 年が経過すると拡大速度を増し,掘削から約 10 年が経過した頃には掘削した範囲の約 50 %を覆うことが明らかとなった.掘削地には,ヤナギ類の種子が多量に運ばれ,約 5 年が経過する頃には複数の個体が掘削地の一部を覆うほどに樹冠を大きくしたものと考えられる.その後も,各個体での樹冠の拡大と個体の定着範囲の拡大が続いたことで樹林面積が増加したと考えられる.さらに,河床勾配に応じて,樹林化が進行する速度が異なっていた.河床勾配が緩い区間ではより速く樹林が拡大する傾向にあり,これは流速が小さく,樹木が流亡しにくくなったためと考えられる.また,勾配が緩いことで高水敷に堆積する土砂の粒径が小さく,湿潤環境が形成されやすいために,樹木が定着・生長しやすくなったと考えられた.本研究の成果は,高水敷掘削からの経過年数に応じた樹林の繁茂状況の推定に寄与する.これにより,掘削の後にいつ樹木管理を実施するべきかの判断材料となるだろう.また,樹林化の抑制対策の効果を評価する際,対策を実施しなかった場合に想定される樹林化の速度として活用されるだろう.

著者

森 照貴 川口 究 早坂 裕幸 樋村 正雄 中島 淳 中村 圭吾 萱場 祐一

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

vol.24, no.2, pp.173-190, 2022-03-17 (Released:2022-04-20)

参考文献数

63

被引用文献数

2

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生物多様性の現状把握と保全への取組みに対する社会的要求が高まる一方,河川を含む淡水域の生物多様性は急激に減少している可能性がある.生態系の復元や修復を実施する際,目標を設定することの重要性が指摘されており,過去の生息範囲や分布情報をもとにすることは有効な方法の一つである.そこで,本研究では 1978 年に実施された自然環境保全基礎調査(緑の国勢調査)と 1990 年から継続されている河川水辺の国勢調査を整理し,1978 年の時点では記録があるにも関わらず,1990 年以降,一度も採取されていない淡水魚類を「失われた種リスト」として特定することを目的とした.109 ある一級水系のうち,102 の水系で二つの調査結果を比較することができ,緑の国勢調査で記録されている一方,河川水辺の国勢調査での採取されていない在来魚は,全国のデータをまとめるとヒナモロコとムサシトミヨの2種であった.比較を行った 102 水系のうち,39 の水系では緑の国勢調査で記載があった全ての在来種が河川水辺の国勢調査で採取されていた.一方,63 の水系については,1 から 10 の種・種群が採取されていないことが明らかとなった.リストに挙がった種は水系によって様々であったが,環境省のレッドリストに掲載されていない種も多く,純淡水魚だけでなく回遊魚や周縁性淡水魚も多くみられた.水系単位での局所絶滅に至る前に「失われた種リスト」の魚種を発見し保全策を講じる必要があるだろう.そして,河川生態系の復元や修復を実施する際には,これら魚種の生息環境や生活史に関する情報をもとにすることで,明確な目標を立てることが可能であろう.

著者

松寺 駿 森 照貴 肘井 直樹

出版者

応用生態工学会

雑誌

応用生態工学 (ISSN:13443755)

巻号頁・発行日

pp.21-00004, (Released:2021-12-10)

参考文献数

38

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河川に生息する魚類にとって,水際部は産卵場所や稚魚の成育場となるため重要な場所とされている.そのため,コンクリート護岸の設置による影響が懸念されているが,遊泳魚に対する負の影響に比べ,底生魚への影響はあまり示されていない.底生魚は砂泥を好む魚種から礫を選好する魚種まで,その特性は幅広く,対象とする河川区間に生息する魚種相に応じて,コンクリート護岸による影響は異なるものと考えられる.そこで本研究では,魚種相が異なると考えられる2つの地域を対象に,コンクリート護岸の設置が魚類群集にどのような影響を及ぼすのか,水際部の環境が異なる河川区間において比較することで検証を行った.揖斐川または長良川の中流および下流部に流入する中小河川において,両岸とも流水がコンクリート護岸に接する区間(CC タイプ)と,護岸の有無に関わらず,両岸ともに流水が堆積した土砂に沿って流れる区間(SS タイプ),さらにコンクリート護岸と堆積土砂に片岸ずつ接する区間(CS タイプ)の3つを各調査河川において1つずつ選定し,調査を行った.遊泳魚の種数および個体数は水際が砂礫となった区間に比べ流水が直接コンクリート護岸に接した区間で少なくなっていた.一方,礫底を好む底生魚の個体数は流水がコンクリート護岸に接した区間で多くなっていた.流程に応じて水際部の環境の違いに対する魚類の種組成の反応も異なっており,コンクリート護岸の設置が魚類群集に及ぼす影響は魚類の生活様式や河川の流程に応じて変化することが明らかとなった.さらに,流水が片岸のみコンクリート護岸に接した区間における魚類群集の構造(種数,個体数,種組成)は両岸の水際が砂礫とな った区間と類似する傾向がみられ,中小河川においてコンクリート護岸を設置する場合,片岸のみにとどめられるような配慮・工夫をすることで魚類群集への影響を緩和できる可能性が示唆された.

著者

森 照貴 三宅 洋 柴田 叡弌

出版者

一般社団法人 日本生態学会

雑誌

日本生態学会誌 (ISSN:00215007)

巻号頁・発行日

vol.55, no.2, pp.377-386, 2005

参考文献数

52

被引用文献数

2

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岐阜県北部を流れる2つの小規模河川において、河畔林が現存する河川区間(現存区)と河畔林が伐採された河川区間(伐採区)との間で環境特性および底生動物の群集構造を比較した。相対光量子束密度および底生動物の生息密度は現存区よりも伐採区で高かった。刈取食者および捕食者に属する底生動物の生息密度は現存区より伐採区で高かった。光量の増加に伴う付着藻類の一次生産量の増加が、底生動物(特に刈取食者)の増加を引き起こしたものと考えられた。付着藻類量は伐採区よりも現存区で多かった。刈取食者の生息密度が増加するに伴い摂食圧が増大したために、付着藻類の現存量が減少したものと考えられた。河畔林の部分的な伐採により底生動物の群集構造が変化していた。伐採による群集構造の変化は、コカゲロウ属の生息密度の変化と強い関係があるものと考えられた。河畔林の部分的な伐採は、光環境の改変を介して、高次の栄養段階に属する底生動物の群集構造に影響を及ぼすことが明らかになった。