著者
吉田 裕人 藤原 佳典 天野 秀紀 熊谷 修 渡辺 直紀 李 相侖 森 節子 新開 省二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.54, no.3, pp.156-167, 2007 (Released:2014-07-03)
参考文献数
17
被引用文献数
5

目的 在宅高齢者を対象とした介護予防事業の効果を経済的側面から評価することを目的とした。方法 新潟県与板町において平成12年11月に実施された高齢者総合健康調査(対象は同町65歳以上の全住民1,673人)には1,544人が応答した(応答率92.3%)。この結果を受けて,同町では交流サロン,転倒予防教室,認知症予防教室などの介護予防事業を立ち上げながら,「住民参加」を理念とした介護予防活動を推進してきた。 平成16年 3 月の時点で同町在住が確認できた70歳以上で高齢者総合健康調査に応答し,平成13年から平成15年の 3 年間に介護予防事業に参加した146人を介護予防事業参加群,同じく70歳以上で高齢者総合健康調査のデータを有しているが,介護予防事業に参加したことがない846人を介護予防事業非参加群と定義した。その上で,2 群間における平成12年度から15年度までの老人医療費(国民健康保険または被用者保険からの給付+自己負担分)および介護費用(介護保険からの給付+自己負担分)の推移を観察し,介護予防事業による費用抑制効果を算出した。また,一般線形モデルにより,性,ベースライン時の年齢,総費用(医療費+介護費用)もしくは健康度(老研式活動能力指標得点,総合的移動能力尺度)を調整した総費用を算出し,事業参加による独立した影響を評価した。結果 月 1 人あたり平均医療費は参加群では減少した(平成12年度51,606円/月→平成15年度47,539円/月)が,非参加群では増加した(同41,888円/月→同51,558円/月)。月 1 人あたり平均介護費用は両群とも増加したが,増加の程度は参加群ではわずかであった(参加群,平成12年度507円/月→平成15年度5,186円/月,非参加群,同8,127円/月→同27,072円/月)。非参加群に比べた参加群の総費用の増加抑制の総額は 3 年間では約4,900万円と算出された。 また,交絡要因調整後の総費用の増加抑制の総額は最も大きな場合,年平均で約1,200万円/年,同じく介護予防事業の純便益は約1,000万円/年であった。これは介護予防事業の独立した効果と考えられた。結論 新潟県与板町において平成12年度から展開されてきた介護予防事業は,参加者のその後の医療費や介護費用の伸びを大きく抑制し,費用対効果の極めて優れた保健事業であることが示唆された。
著者
森 節子
出版者
近畿大学教養・外国語教育センター
雑誌
近畿大学教養・外国語教育センター紀要. 外国語編 (ISSN:21856982)
巻号頁・発行日
vol.2, no.1, pp.187-203, 2011

[Abstract] There has been a plethora of research suggesting that extensive reading improves reading comprehension, reading speed, vocabulary development, and attitude towards reading. Anecdote after anecdote shows how effective extensive reading is, and nobody seems to repudiate the power of reading in quantity. However, with my own experience as a teacher encouraging students to read extensively, I frequently encounter situations where only a limited number of students end up reading a lot whereas the rest of the class read at less than an ideal rate. If that is a general trend, there can be a possibility that the claimed effectiveness may be produced largely by outliers. The results of the present study suggest that only 12 percent of the students read significantly more than required, and this group of students' reading behavior and motivation is quite different from that of the majority. As a result, they skewed the results of the analyses. In short, the findings of this study imply that especially studies with a small n size that include outliers as in this study need to be interpreted with caution. [要旨] 多読の効果を示す研究は枚挙にいとまがなく、大学においても多読を取り入れる教員が徐々に増えている。また、多読を授業で取り入れていない教員であっても、その効果を完全に否定することはないのではないだろうか。しかし、学生に多読を奨励しても、全ての学生が積極的に取り組むというよりは、ごく一部の学生が非常に熱心に多くの本を読むといった傾向が多く見られる。本研究では、そのように平均から極端に離れた読書活動をする学生が、多読研究に与える影響について考察した。その結果、特に小規模な多読研究においては、これらの学生が与える影響は小さくなく、多読の効果を報告する際には、注意すべきであることが示唆された。著者専攻: 英語教育学
著者
藤原 佳典 天野 秀紀 熊谷 修 吉田 裕人 藤田 幸司 内藤 隆宏 渡辺 直紀 西 真理子 森 節子 新開 省二
出版者
日本公衆衛生学会
雑誌
日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.77-91, 2006 (Released:2014-07-08)
参考文献数
32
被引用文献数
4

目的 在宅自立高齢者が初回介護保険認定を受ける関連要因を,要介護認定レベル別に明らかにする。方法 新潟県与板町在住の65歳以上全高齢者1,673人を対象にした面接聞き取り調査(2000年11月実施,初回調査と称す)に1,544人が応答した。ベースライン調査時の総合的移動能力尺度でレベル 1(交通機関を利用し一人で外出可能)に相当し,未だ要介護認定を受けていない1,225人をその後 3 年 4 か月間追跡した。この間,介護保険を申請し要支援・要介護 1 と認定された者を軽度要介護認定群,要介護 2~5 の者を重度要介護認定群,未申請で生存した群(以降,イベント未発生群と称す)に分類し,男女別にイベント未発生群と軽度あるいは重度要介護認定群との間で初回調査時の特性を比較した。つぎに Cox 比例ハザードモデル(年齢,老研式活動能力指標の手段的自立,慢性疾患の既往は強制投入し,単変量分析で有意差のみられた変数すべてをモデルに投入したステップワイズ法)を用いて,要介護認定に関連する予知因子を抽出した。成績 追跡対象者のうち初回調査時に BADL 障害がなく,かつ申請前の死亡者を除く1,151人を分析対象とした。うちイベント未発生群は1,055人,軽度要介護認定群は49人,重度要介護認定群は47人であった。男女とも共通して在宅自立高齢者の軽度要介護認定に関連する予知因子として高年齢と歩行能力低下(男は「1 km 連続歩行または階段昇降のいずれかができないまたは難儀する」のハザード比が7.22[95%CI 1.56-33.52] P=0.012;女は「1 km 連続歩行・階段昇降ともにできないまたは難儀する」のハザード比は3.28[95%CI 1.28-8.42] P=0.014)が,また重度要介護認定の予知因子として高年齢と手段的自立における非自立(4 点以下のハザード比は男で3.74[95%CI 1.59-8.76] P=0.002;女で3.90[95%CI 1.32-11.54] P=0.014)が抽出された。また,男性のみ重度要介護認定に重度認知機能低下が,女性のみ軽度要介護認定に入院歴と咀嚼力低下が抽出された。結論 在宅自立高齢者の要介護認定の予知因子は,高年齢を除き,大半は介護予防事業により制御可能であろう。今後,これら介護予防事業の効果が学術的に評価されることが期待される。
著者
勢井 伸幸 松田 優子 妹尾 彰之 岩佐 美沙 西中 和子 森 節子 上西 知加子 仁木 寛 山下 理子 沖津 宏
出版者
徳島赤十字病院
雑誌
徳島赤十字病院医学雑誌 = Tokushima Red Cross Hospital Medical Journal (ISSN:13469878)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.56-60, 2013-03-25

フィブリンは末梢血を凝固させプラスミンという酵素で分解される.この時生成される老廃物をフィブリン分解産物(FDP)とその分画をD ダイマーという(D ダイマー分画).D ダイマーは深部静脈血栓症の重要な検査項目の一つである.今回われわれはD ダイマー偽高値の1例について文献的考察を加えて報告する.患者は50代男性.右季肋部痛を主訴に当院紹介受診された.近医の画像検査にて肋骨腫瘤,肝臓の多発結節が指摘されていた.内視鏡検査では,直腸に半周性の病変がみられ,病理組織学的に中分化腺癌と診断された.右肋骨腫瘤も組織学的に同様で,肝,肺の多発腫瘤影も直腸癌の転移と推測された.根治手術は不可能と考えられたため化学放射線療法が開始された.2週毎のD ダイマー測定が行われていたが,来院から8週目に凝固検査機器のSysmex CS-2000i にて“AntigenExcess”というエラーメッセージとともに高値再検となり,希釈再検した値はきわめて低値であった.調査結果では,試薬(リアスオート・D ダイマーネオ)と患者血清IgA 間の非特異反応による偽高値が考えられた.
著者
中原 はるか 竹森 節子 鶴岡 尚志
出版者
Japan Society for Equilibrium Research
雑誌
Equilibrium Research (ISSN:03855716)
巻号頁・発行日
vol.57, no.4, pp.435-442, 1998 (Released:2009-10-13)
参考文献数
17

Spatial orientation is influenced by many factors such as vision, hearing, vestibular input, and so on. However, the details of when and which factor exert influence on this process remain mostly unknown. We investigated the influence of height on spatial orientation under various conditions.Body movement was recorded by stabilometry for 30 seconds under each of three visual conditions (eyes open without gaze fixation, eyes closed, and eyes open with gaze fixation) at 0 m, 1 m, 2 m, and 10 m22 cm high in 30 normal volunteers (14 males and 16 females) who had no history of vertigo or dizziness. Eight of subjects claimed to be acrophobic.The total length of the gravity center movements reflected the body sway best. The sway was minimal with eyes open and gaze fixated, and maximal with eyes closed. The sway increased at 10 m22 cm high, but was almost the same at 1 m and 2 m high. The acrophobic group was clearly worse than the non-acrophobic group at 10 m22 cm high. Their total shifting length increased because they became tense and shivered fractionally.Visual information which served as the base was useful for spatial orientation, and the mental factor of fear caused tension and the sway increased especially in the acrophobic group at 10 m22 cm high.