著者

山科 典子 柴 喜崇 渡辺 修一郎 新野 直明 植木 章三 芳賀 博

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.41 Suppl. No.2 (第49回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1561, 2014 (Released:2014-05-09)

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【はじめに,目的】福祉用具はその使用により高齢者の日常生活動作の向上や介助量軽減,生活範囲の拡大を図ることができる。これまでに福祉用具の販売・貸与数は報告されているが,高齢者の福祉用具使用状況を報告したものはない。よって本研究は,一般高齢者(要支援・要介護認定を受けていない高齢者),要支援・要介護高齢者について,無作為標本抽出による実態調査を行い,高齢者の福祉用具使用状況を明らかにすることを目的とした。【方法】札幌市手稲区在住の65歳以上の一般高齢者,要支援・要介護高齢者から各2500名を無作為に抽出し,無記名の質問紙票による郵送調査を実施した。福祉用具使用に関する質問は,「あなたが普段使用している福祉用具すべてに○をつけてください」とし,杖,シルバーカー,歩行器,車いす,移動用リフト,補聴器,視覚補助具(拡大鏡など),ポータブルトイレ・尿器,食事介助器具,コルセット,上肢装具,下肢装具,その他,どれも使用していない,の中から回答を求めた(複数回答)。集計は介護度別に行い,統計解析として福祉用具使用率の性別比較についてχ2検定を行った。なお,5%未満を統計的有意とした。【倫理的配慮,説明と同意】質問紙票の返送をもって同意とした。また,本研究は研究倫理委員会から承認を得た上で実施した。【結果】分析対象者は,一般高齢者1386名(男性715名,女性671名,平均年齢72.8±6.2歳),要支援・要介護高齢者998名(男性307名,女性691名,平均年齢82.7±7.4歳)であった。1.何らかの福祉用具を使用している人の割合何らかの福祉用具を使用している人の割合は,一般高齢者で22.4%(男性19.3%,女性25.6%),要支援・要介護高齢者全体で80.4%(男性75.6%,女性82.5%)であった。さらに,要支援1-2では80.2%(男性73.3%,女性83.2%),要介護1-2では76.7%(男性72.6%,女性78.5%),要介護3-5では87.6%(男性85.1%,女性88.7%)であった。なお,一般高齢者と要支援1-2では女性で福祉用具使用率が有意に高かった。2.使用率の高い福祉用具-要介護度・性別の検討-(1)一般高齢者男性では,コルセット6.2%,杖5.7%,補聴器5.2%,視覚補助具4.9%,下肢装具1.5%の順に,女性では,杖9.2%,コルセット7.6%,視覚補助具4.6%,補聴器4.3%,下肢装具2.2%の順に使用率が高く,杖・シルバーカーは女性で使用率が有意に高かった。(2)要支援1-2の高齢者男性では,杖51.7%,補聴器19.8%,視覚補助具19.8%,コルセット16.4%,下肢装具6.0%の順に,女性では,杖71.8%,コルセット26.7%,視覚補助具16.4%,補聴器10.7%,シルバーカー7.6%の順に使用率が高く,杖・シルバーカー・コルセットは女性で,補聴器は男性で使用率が有意に高かった。(3)要介護1-2の高齢者男性では,杖50.8%,視覚補助具16.9%,補聴器15.3%,車いす12.9%,ポータブルトイレ・尿器10.5%の順に,女性では,杖54.8%,車いす21.9%,コルセット16.5%,歩行器14.3%,補聴器13.3%の順に使用率が高く,車いす・コルセットは女性で,視覚補助具は男性で使用率が有意に高かった。(4)要介護3-5の高齢者男性では,車いす65.7%,杖20.9%,ポータブルトイレ・尿器19.4%,移動用リフト14.9%,食事介助器具13.4%の順に,女性では,車いす66.0%,杖31.3%,ポータブルトイレ・尿器20.7%,歩行器10.7%,補聴器8.0%の順に使用率が高く,移動用リフト・食事介助器具は男性で使用率が有意に高かった。【考察】一般高齢者の福祉用具使用率が2割以上であったことから,給付対象でなくとも何らかの支援が必要な対象が存在することが考えられた。また,福祉用具使用率には性差がみられ,介護度が低い高齢者において女性の使用率が有意に高かった。福祉用具の種類別では,使用率が高いものとして杖や車いす,コルセットが挙げられ,これらの福祉用具調整に関する知識・技能向上が求められると考えられた。また,補聴器や視覚補助具についても使用率が高く,高齢者の生活機能向上を考える上で理学療法士が使用方法等理解しておくことは必要であると考えられた。今後の研究発展として,使用率が高い福祉用具を中心に,需要と供給のバランスに関する調査や,使用方法・調整について適切か否かを調査する必要があると考えられた。【理学療法学研究としての意義】これまでに高齢者の福祉用具使用状況を報告したものはない。本調査の結果は,理学療法分野において今後の福祉用具に関する教育・研究を行う上での一助となると考えられる。

著者

本田 春彦 植木 章三 岡田 徹 江端 真伍 河西 敏幸 高戸 仁郎 犬塚 剛 荒山 直子 芳賀 博

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.57, no.11, pp.968-976, 2010 (Released:2014-06-12)

参考文献数

35

被引用文献数

12

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目的 本研究は,集会所での自主活動への参加状況と心理社会的健康および生活機能との関連を明らかにすることを研究目的とした。方法 対象は,宮城県の農村部に在住の65歳以上高齢者の中から無作為に 1/3 抽出で得られた413人(2007年12月31日現在)である。初回調査が2008年 2 月に,追跡調査が2009年 2 月に行われた。2 回の調査ともに回答が得られた315人のうち,回答に欠損のない218人を分析に用いた。自主活動の参加が心理社会的健康および生活機能の各指標に及ぼす影響については,自主活動参加状況を独立変数,各健康指標を従属変数とするロジスティック回帰分析を用いて分析した。結果 自主活動への参加状況は,1 年間に 6 回以上参加の高頻度参加者が63人(28.9%),6 回未満参加の低頻度参加者が60人(27.5%),1 回も参加しない不参加者が95人(43.6%)であった。 自主活動の不参加者に比べ,高頻度参加者は抑うつ尺度(OR=0.34, 95%CI: 0.13–0.89),社会参加(OR=0.12, 95%CI: 0.05–0.29),老研式活動能力指標(OR=0.26, 95%CI: 0.08–0.78)の項目において有意にその機能低下を抑えていた。結論 高齢者の自主活動への参加は,不参加者に比べ精神的健康度や社会的健康度および高次の生活機能の低下を抑制することが示唆された。

著者

島貫 秀樹 本田 春彦 伊藤 常久 河西 敏幸 高戸 仁郎 坂本 譲 犬塚 剛 伊藤 弓月 荒山 直子 植木 章三 芳賀 博

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.54, no.11, pp.749-759, 2007 (Released:2014-07-03)

参考文献数

35

被引用文献数

11

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目的 本研究は,高齢者の介護予防推進ボランティアへの参加による社会・身体的健康および QOL への影響について,1 年間の縦断データをもとに一般の高齢者との比較によって明らかにすることを目的とした。方法 初回調査は,2003年に宮城県の農村部に在住する高齢者(70~84歳)を対象として行われた。初回調査に参加した1,503人の中から介護予防推進ボランティアの募集を行った。その結果,77人がボランティアリーダーに登録した。一年後,ボランティア活動による影響を明らかにするために,追跡調査をした。最終的に,介護予防推進ボランティア参加者69人と一般高齢者1,207人を分析対象者とした。ボランティア活動の社会・身体的健康指標および QOL 指標への影響については,ボランティア活動状況を説明変数,社会・身体的健康指標および QOL 指標を目的変数とするロジスティック回帰分析を用いて分析した。結果 ボランティア参加者に比べ一般高齢者は,知的能動性(OR:4.51,95%CI:1.60-12.74),社会的役割(OR:2.85,95%CI:1.11-7.27),日常生活動作に対する自己効力感(OR:4.58,95%CI:1.11-18.88),経済的ゆとり満足度(OR:2.83,95%CI:1.11-7.21),近所との交流頻度(OR:3.62,95%CI:1.29-10.16)の項目において有意に低下することが示された。結論 高齢者の介護予防推進ボランティア活動への参加は,一般高齢者に比べ高次の生活機能やソーシャルネットワークの低下を抑制することが示唆された。

著者

田原 康玄 植木 章三 伊藤 美香 渡部 智美 菅 忠明 平岡 芳信 中島 滋 土屋 隆英

出版者

公益社団法人 日本食品科学工学会

雑誌

日本食品科学工学会誌 (ISSN:1341027X)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.93-99, 1998-02-15 (Released:2009-05-26)

参考文献数

7

被引用文献数

1 4

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新鮮なマアジ,メイタガレイ,シロギス,ハマグリ,アカガイ及びホタテガイの貝柱を材料とし,温風乾燥や遠赤外線加熱乾燥,マイクロ波減圧乾燥によるEPA・DHAの割合に及ぼす影響を検討した.乾燥により,試料の水分量は経時的に減少し,それに伴い単位重量当たりの脂質量が増加した.しかし,脂質中のEPAやDHAの割合は変化しなかったため,干物は生鮮品に比べて単位重量あたりのEPAやDHAが多く,これらを効率よく摂取できる機能性食品であると考えられた.

著者

植木 章三 冨山 浩三

出版者

一般社団法人 日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.67, pp.19_1, 2016

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<p> 平成24(2012)年に「スポーツ基本計画」が策定され、「スポーツを通じてすべての人々が幸福で豊かな生活を営むことができる社会」をめざして「年齢や性別、障害等を問わず、広く人々が、関心、適性等に応じてスポーツに参画することができるスポーツ環境を整備」することが掲げられた。また、平成23(2011)年には、日本体育協会と日本オリンピック委員会より「スポーツ宣言日本~二十一世紀におけるスポーツの使命~」が発表され、スポーツの二十一世紀的価値とは、「素朴な運動の喜びを公正に分かち合い感動を共有することであり、身体的諸能力を洗練することであり、自らの尊厳を相手の尊重に委ねる相互尊敬である」としている。それにより、われわれが中長期的に取り組むべき課題が示されることになったが、そのひとつはオリンピック・パラリンピックムーブメントの融合(インクルージョン)であろう。</p><p> そこで本シンポジウムでは、この「融合(インクルージョン)」を進めていくための課題について、クーベルタン卿や嘉納治五郎先生、グッドマン博士の思想を取り上げて議論するために3名の先生にご登壇いただく。真田久先生には、嘉納先生の視点から多様性を認め合う重要性について、小倉和夫先生には、パラリンピックの理念の変遷と今後の課題について、そして藤田紀昭先生には、オリンピック・ムーブメントとパラリンピック・ムーブメント融合の可能性と課題についてそれぞれお話いただき、オリンピック・パラリンピックムーブメントの融合(インクルージョン)の意義と方向性を示すことを目的とした。</p>

著者

本田 春彦 仙道 美佳子 高橋 絵理 平田 ちあき 植木 章三

出版者

東北文化学園大学

雑誌

保健福祉学研究 (ISSN:13484567)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.51-61, 2005-03-31

被引用文献数

2

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本研究は,身体機能と抑うつとの間にどのような関連があるのかを明らかにするために,宮城県S町に在住する75歳以上の在宅高齢者281人を対象に,面接調査と体力測定を実施した.握力,10M最速歩行時間,UP&GO,開眼片足立,長座位体前屈の体力測定項目や老健式活動能力指標の得点といった身体機能と老年うつ病スケール(Geriatric Depression Scale)の得点に着目し,分析をおこなった結果,抑うつ症状と関連している身体機能は歩行機能であり,また生活機能の低い群は高い群に比べうつ傾向が高いことが明かとなった.また,身体機能の状態を良好に保つことが抑うつ傾向を予防することにつながると考えられた.