著者
田中 亘
出版者
法学政治学研究科
巻号頁・発行日
2013-12-19

学位の種別: 論文博士
著者
田中 亘
出版者
林業経済学会
雑誌
林業経済研究 (ISSN:02851598)
巻号頁・発行日
vol.50, no.2, pp.29-38, 2004-07-01
被引用文献数
1

本研究では,林業体験活動の一つである京都府林業労働支援センター主催の「グリーンスカウト」事業参加者を対象に聴き取り調査,および就職までの追跡調査を行った。その結果から,彼ら林業就業希望者の属性および意識,林業へ参入できた者と参人できなかった者との差異について明らかにした。グリーンスカウト参加者の特徴として以下の点が挙げられる。(1)近畿圏の都市部出身で,20代前半は学生もしくはアルバイト,20代後半から30代は転職希望である。(2)自然(山)や環境への関心から林業への就業を希望し,その職場環境を評価する。(3)できれば都市からの便が良いところに就職したいとの意向を持ち,若干住居に不安を感じている。(4)年齢が上がるほど転職へのハードルの高さも自覚している。本事例における採用の決め手は,第一に地元の出身であるか否か,第二に意志の強さであった。事前体験制度は,就業希望者の思い描いていた林業と実際の林業とのミスマッチを埋める役割を果たしていた。しかし同時に,就業を果たせなかった多数にとってはそれが志望変更のきっかけとしても機能していた。
著者
鹿野 雄一 山下 奉海 田中 亘 小山 彰彦 菅野 一輝
出版者
一般社団法人 日本魚類学会
雑誌
魚類学雑誌 (ISSN:00215090)
巻号頁・発行日
vol.64, no.1, pp.43-53, 2017-04-25 (Released:2018-06-01)
参考文献数
41
被引用文献数
1

The current distribution of the Japanese eel Anguilla japonica and giant mottled eel A. marmorata were surveyed in 1120 inland water bodies on mainland Kyushu and the Nansei Islands, southern Japan. Anguilla japonica occurred at 8 and 2 sites on Kyushu and the Nansei Islands, respectively, the low catch rate apparently reflecting its cryptic life style. The likelihood of occurrence of A. japonica in stream habitats on the Nansei Islands was significantly lower than on mainland Kyushu. Anguilla marmorata occurred at 46 sites (mostly streams) on the Nansei Islands. Accordingly, low stream occurrence of A. japonica on the Nansei Islands may have resulted from interspecific competition. An informal verbal survey of 359 local respondents indicated that A. japonica had formerly been plentiful in Nansei Islands paddy fields, although a similar survey on mainland Kyushu found the habitat of A. japonica to be streams, rivers and/or estuaries. Local names of A. japonica on the Nansei Islands, including “paddy-dwelling eel” and “mud-dwelling eel”, also indicated adaptation of A. japonica to a paddy environment, the use of “stream-dwelling eel” for A. marmorata further suggesting habitat segregation of the two species. The paddy environment appears to be the primary habitat of A. japonica on the Nansei Islands. However, such paddy fields have decreased significantly in extent due to a recent crop change to millet. Restoration of the paddy environment is essential for future A. japonica conservation on the Nansei Islands.
著者
志田 嘉次郎 浜垣 秀樹 小澤 徹 田賀井 篤平 藤田 宗孝 片山 武司 鈴木 美和子 東江 昭夫 森 君江 黒岩 常祥 田中 光明 植木 昭勝 田中 亘 中田 好
出版者
東京大学大学院理学系研究科・理学部
雑誌
東京大学大学院理学系研究科・理学部廣報
巻号頁・発行日
vol.31, no.4, pp.22-34, 2000-03

停年を迎えるにあたって/志田嘉次郎先生を送る/退職にあたって思い出と感謝/小澤先生を送る/退官にあたって/藤田さんを送る/理学部での40年間を振り返って/鈴木美和子さんを送る/二つの幸せ/森さんを送る/数々の思い出から/田中さんを送る/退官にあたって/田中さんを送る
著者
田中 亘
出版者
東京大学社会科学研究所
雑誌
社會科學研究 (ISSN:03873307)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.3-31, 2011

本稿は, 契約違反の際に適用される法のルールについて, 強制履行を認めるルール(強制履行ルール)と, 履行利益の賠償しか認めないルール(履行利益の賠償ルール)との比較を中心に検討する. とりわけ, 裁判所による損害の算定が容易でない一方, 契約の当事者間の再交渉が容易であるときは, 強制履行ルールが利点を持ちうることを明らかにする. また, 当事者がリスク回避的なときは, 契約違反がどういう原因で行われるか(損失を避けるために契約違反をするのか, 利益を得るために契約違反をするのか)も, ルールの評価にとって重要であることを指摘する. 以上の検討を踏まえ, 本稿は, 契約違反に関する日本法の分析・評価も行う. 日本法は, 強制履行を原則として認める法体系であるが, 本稿は, これが一定の状況下では合理性を持ちうることを明らかにするとともに, 強制履行ルールの欠点であると通常考えられている問題についても, 日本法は一定の対処を行っていることを指摘する.
著者
菊地 奈穗美 蓮見 益男 山口 政巳 田中 亘 半沢 孝
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.第37回, no.ソフトウェア工学, pp.715-716, 1988-09-12

筆者らは、CCITTで勧告されている通信システム用仕様記述言語SDLを用いてソフトウェア開発工程における全工程を支援する通信ソフトウェア設計支援システムを構築中である。本稿では、システム構成から処理図のレベルまでの各階層を一貫して支援するSDL/GRグラフィックエディタの機能と特徴について報告する.
著者
菊地 奈穗美 蓮見 益男 山口 政巳 田中 亘 半沢 孝
雑誌
全国大会講演論文集
巻号頁・発行日
vol.37, pp.715-716, 1988-09-12

筆者らは、CCITTで勧告されている通信システム用仕様記述言語SDLを用いてソフトウェア開発工程における全工程を支援する通信ソフトウェア設計支援システムを構築中である。本稿では、システム構成から処理図のレベルまでの各階層を一貫して支援するSDL/GRグラフィックエディタの機能と特徴について報告する.
著者
林 雅秀 岡 裕泰 田中 亘
出版者
林業経済学会
雑誌
林業経済研究 (ISSN:02851598)
巻号頁・発行日
vol.57, no.2, pp.9-20, 2011
参考文献数
37

森林所有者は経済学的な要因のみならず,社会関係の影響を受けて意思決定を行っていると考えられる。本稿は社会関係が森林所有者の行動に関与することを取引費用経済学の立場から理論的に示した上で,森林所有者と事業体との間の社会関係と森林所有者どうしの社会関係が森林所有者による保育と伐採という意思決定に及ぼす影響についての仮説を構築した。仮説の妥当性を秋田県および岩手県の森林組合員を対象とした郵送調査データに基づいて検討した。その結果,とくに森林所有者どうしの社会関係が森林所有者の意思決定に及ぼす影響が大きいことが明らかになった。その背後には,森林所有者どうしの社会関係は,事業体についての評判を流通させ,社会的不確実性を低減させる効果をもつというメカニズムが存在すると考えられた。
著者
胥 鵬 森田 果 田中 亘 蟻川 靖浩 松井 建二 内田 交謹 湯前 祥二 宮崎 憲治 竹口 圭輔 武智 一貴
出版者
法政大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007

本研究は、ヘッジ・ファンド・アクティビズム、経営判断の原則、防衛策、株式持合、普通社債市場の発展、銀行株式保有制限法による銀行持株比率の低下、子会社役員等への親会社ストック・オプション付与などの様々な側面から日本における企業統治の新展開及びその効果について、理論・実証分析を行った。その研究成果は、多数の図書・雑誌論文・学会発表として公表された。