著者

有賀 広志 小田 康一 西村 安代 福元 康文

出版者

日本生物環境工学会

雑誌

植物環境工学 (ISSN:18802028)

巻号頁・発行日

vol.27, no.1, pp.14-23, 2015-03-01 (Released:2015-03-01)

参考文献数

23

被引用文献数

1

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農業用被覆資材の簡便な断熱性評価法の検討と,フッ素フィルムの複重化による保温効果について調査した.フィルム上下に断熱性の高い発泡ポリスチレンを主とするスペーサーで空気層を確保し,市販の熱伝導率測定装置を使用して熱貫流率を測定する方法は,1時間程度で測定が終了し,その値の再現性は高い.また,文献などで報告されている熱貫流率の値と高い相関(R2=0.910)が認められたことから,農業資材の相対的断熱性評価の簡便な方法として利用可能と示唆された.温室被覆資材は放射透過率の影響が大きいため,屋外と同じような放射冷却を模擬できる条件で評価する必要がある.本方法では高温プレートから低温プレートへの熱放射があり,ハウスの実態を模擬していると考えられた.また,熱貫流率に対して,遠赤外線透過率が大きな影響を与えることを確認した.さらに,フッ素フィルムの1重ハウスおよび2重ハウスの屋外展張試験において,厳冬期の最低気温の平均は0.7 ℃,3.0 ℃それぞれ屋外より高くなり,特に2重ハウスにおいて保温性の改善が認められた.

著者

福元 康文 西村 安代 島崎 一彦

出版者

THE JAPANESE SOCIETY FOR HORTICULTURAL SCIENCE

雑誌

園芸学会雑誌 (ISSN:00137626)

巻号頁・発行日

vol.73, no.2, pp.171-177, 2004-03-15 (Released:2008-01-31)

参考文献数

23

被引用文献数

3 2

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Effects of the fruit load (stress caused by cropping) on sweet pepper (Capsicum annuum L.) plant on fruit set and bearing habit were examined. The number of flowers and fruit set were found to affec the number of fruits produced, but this effect became weaker as the fruit bearing period becam> shorter. As the fruit bearing period became extended, the photosynthetic products were partitionei preferentially to the thickening fruits rather than to the roots, resulting in a high shoot to root weigh ratio. Increase or decrease in yield was attributable to differences in the fruit load, e. g., minimizinj crop load stress promoted a stable yield. Hence, it is advisable to take measures that allow a constan growth of fruits. The utilization of 1) primary scaffold branches for fruiting, 2) optimum manuring ani 3) pruning and training similar to a hedge-row planting, to maintain plant vigor are desirable.

著者

細川 卓也 小松 秀雄 前田 幸二 中村 和洋 吉田 徹志 福元 康文

出版者

一般社団法人 園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.39-44, 2006 (Released:2006-04-11)

参考文献数

15

被引用文献数

4 6

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有機質成型培地を用いたトマトの長段どり栽培での高糖度果実の多収生産を目的とし,有機質成型培地の水分保持特性を調査し,日射比例給液制御装置を試作してこれを用いた場合の給液量の違いが収量・品質に及ぼす影響を検討した.スギ樹皮やヤシガラとバーク堆肥の混合資材からなる有機質成型培地ではロックウールスラブに比べて排水性が優れ,高pFでの水分率が高い水分保持特性を示した.長段どり栽培では,長期間にわたって葉面積の変動が小さく,積算日射と蒸発散量の間には高い正の相関関係が認められた.ヤシガラ・バーク培地を用い積算日射で1.71 MJ・m−2,1.93 MJ・m−2,2.13 MJ・m−2(第2果房下の葉を除去するまではそれぞれ1.50 MJ・m−2,1.71 MJ・m−2,1.93 MJ・m−2)ごとに100 ml・株−1を給液する3区を設けて収量・品質を比較した結果,可販果収量は給液量の多い区ほど多く,平均糖度は給液量の少ない区ほど高かった.高糖度果実(Brix 8%以上)の収量は,1.93 MJ・m−2(第2果房下の葉を除去するまで1.71 MJ・m−2)ごとに給液する区で最も多かった.

著者

細川 卓也 小松 秀雄 前田 幸二 中村 和洋 吉田 徹志 福元 康文

出版者

園芸学会

雑誌

園芸学研究 (ISSN:13472658)

巻号頁・発行日

vol.5, no.1, pp.39-44, 2006-04-01

参考文献数

15

被引用文献数

2 6

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有機質成型培地を用いたトマトの長段どり栽培での高糖度果実の多収生産を目的とし,有機質成型培地の水分保持特性を調査し,日射比例給液制御装置を試作してこれを用いた場合の給液量の違いが収量・品質に及ぼす影響を検討した.スギ樹皮やヤシガラとバーク堆肥の混合資材からなる有機質成型培地ではロックウールスラブに比べて排水性が優れ,高pFでの水分率が高い水分保持特性を示した.長段どり栽培では,長期間にわたって葉面積の変動が小さく,積算日射と蒸発散量の間には高い正の相関関係が認められた.ヤシガラ・バーク培地を用い積算日射で1.71MJ・m^<-2> 1.93MJ・m^<-2>, 2.13MJ・m^<-2>(第2果房下の葉を除去するまではそれぞれ1.50MJ・m^<-2>, 1.71MJ・m^<-2>, 1.93MJ・m^<-2>)ごとに100ml・株^<-1>を給液する3区を設けて収量・品質を比較した結果,可販果収量は給液量の多い区ほど多く,平均糖度は給液量の少ない区ほど高かった.高糖度果実(Brix8%以上)の収量は,1.93MJ・m^<-2>(第2果房下の葉を除去するまで1.71MJ・m^<-2>)ごとに給液する区で最も多かった.

著者

福元 康文 吉田 徹志 島崎 一彦 土佐 幸雄 西村 安代

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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農薬に頼らない安全な野菜や果実の供給が求められており、新たな殺菌方法としてオゾンが注目されている。しかし、安全性の面から気体でオゾンを利用するには問題があり、オゾンを水と反応させて利用することが有効と考え本研究を行った。マイクロバブルオゾン水は水中でゆっくりと浮上し、オゾンを完全に水中へ溶かし込んで、オゾンが空気中に排出されることがないため安全性が高い。マイクロバブルを用いた場合、水中オゾン溶解濃度は温度が高くなるにつれ低下したが、常に高い溶解能力を示した。水中溶存オゾン濃度の半減期は既存技術と比較すると3倍も長く維持できた。マイクロバブルオゾン水の作物への茎葉への散布ではなんら障害は認められなかった。養液栽培では循環式養液栽培の普及が求められ、培養液のリサイクルでは一部でも病害虫に汚染されると、培養液が循環しているためすべての植物が最悪の場合全滅する恐れがある。マイクロバブルオゾン水によるトマトの青枯れ病予防試験ではオゾン5ppm処理の低濃度接種区で発病を完全に抑制した。なおトマト根部へのオゾン水に対する耐性試験では18ppmの高濃度に対し生育障害は認められなかった。オゾン水の土壌灌注が雑草の発生と生育に及ぼす影響ではオゾン水の土壌灌注回数が増えるにつれ雑草の発芽と生育は抑制された。チンゲンサイの養液哉培(NFT)におけるマイクロバブルオゾン水の利用で生育は促進された。マイクロバブルオゾン水のイチゴへの茎葉散布では生育と果実の収量・品質収量の増加が認められた。これらのことより、マイクロバブルオゾン水を利活用による、農薬に依存しない安心・安全な環境保全型農業の構築への展望が得られた。

著者

福元 康文 西村 安代 島崎 一彦 藤本 友紀

出版者

農業生産技術管理学会

雑誌

農業生産技術管理学会誌 (ISSN:13410156)

巻号頁・発行日

vol.10, no.2, pp.99-106, 2003-11-15

被引用文献数

1

著者

福元 康文 加藤 徹 東 昭

出版者

高知大学

雑誌

高知大学学術研究報告 農学編 (ISSN:03890473)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.53-62, 1983-03-30

著者

福元 康文 吉田 徹志 島崎 一彦

出版者

高知大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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河川湖沼の水質浄化については、その必要性が理解されていながら、河川の環境基準達成率(BOD)は81%と前年同様で、湖沼の環境基準達成率(COD)に至っては僅か40.9%に過ぎず、過去25年間ほぼ同レベルに低迷しており、早急な浄化対策が望まれている。浄化対策で除去された汚泥の処理技術は確立されていない。今までの研究で、セルロースとリグニン主体の製紙スラッジの特性を生かし、それを成型した土壌還元型育苗ポットを開発した。また江の口川と石手川の脱水汚泥を培土とした各種植物の栽培試験より、植物の成長と発育には異常が認められないばかりでなく、むしろ成育が促進される傾向が認められた。脱水汚泥土壌にはもろもろの有機、無機の成分が含まれており、また土壌細菌検査による結果より、土壌消毒の必要が無いほどに有害土壌微生物は少なかったが、それらが植物成育に有利に作用したものと思われた。しかしながらCaやNaに見られる土壌中に含まれる塩類の上昇と汚泥土壌から流亡する同種塩類が周辺土壌へ流れ込み、注意を怠ると塩類集積を招来し植物の成育に悪影響を及ぼすようになる懸念がある。また培土としての利用に当たり、施肥も汚泥土壌に含まれている要素は減じて行う必要がある。今回使用した江の口川と石手川の脱水汚泥土壌に含まれる有害な重金属は微量であったが、これらは今回の2つの川の汚泥土壌でも認められたように、河川によりその含有されている物質と含有量が異なるものと思われるので、利用に当たり事前の化学調査は欠かせない。脱水汚泥は名前からは想像できないほど匂いも無く、見栄えは普通の腐食に富んだ土壌と遜色はない。道路工事現場への入れ土としての利用には未耕地山土より抑草作用が劣ったため、利用上問題が認められたが、逆に植栽度あるいは土壌改良をともなった畑土への客土としての利用の可能性が強く示唆された。