著者

橋詰 直道 竹内 裕一 渡部 聖一 渡部 聖一 吉村 陽子 森 直子 Hashizume Naomichi Takeuchi Hirokazu Watanabe Seiichi Yoshimura Yoko Mori Naoko

出版者

駒澤大学文学部地理学教室・駒澤大学文学部自然科学教室・駒澤大学応用地理研究所

雑誌

駒沢地理 (ISSN:0454241X)

巻号頁・発行日

no.41, pp.25-43, 2005-03

著者

竹内 裕一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

地理学評論 Series A (ISSN:18834388)

巻号頁・発行日

vol.93, no.5, pp.399-401, 2020-09-01 (Released:2023-02-19)

著者

戸田 善治 竹内 裕一 姜 雪婷 三浦 輔 宮田 知佳 山本 晴久 和田 敦実

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.133-143, 2013-03

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本稿は,2011年度に社会科教育教室が開講した大学院授業「授業研究(社会)」における大学教員と大学院生の共同研究の報告である。日本政府は1990年に「入管法」を改正,すべての外国人を就労可・不可にはっきりと区別し,不法就労外国人に対する取り締まりを開始した。一方で,「定住者」資格を認めたブラジル・ペルー出身の日系人に就労を許可し,さらに「研修・実習」制度を中小企業にも活用しやすいように規制緩和し,事実上の就労を認め,この制度の目的が「途上国への技術移転,人材育成」であると一貫して主張してきた。これに対して,受け入れ企業は「単純労働力確保」,中国人実習生は「カネ稼ぎ」を目的とし,この両者間ではWIN-WINの関係にあり,日本政府のいう制度の目的とその運用実態には大きな乖離がある。そこで,この乖離状態に着目し,「外国人技能実習制度」の是非及びその改革案について考える授業を開発した。

著者

竹内 裕一

出版者

日本地理教育学会

雑誌

新地理 (ISSN:05598362)

巻号頁・発行日

vol.67, no.1, pp.1-12, 2019 (Released:2020-02-05)

参考文献数

17

著者

竹内 裕一

出版者

公益社団法人 日本地理学会

雑誌

E-journal GEO (ISSN:18808107)

巻号頁・発行日

vol.7, no.1, pp.65-73, 2012 (Released:2012-04-09)

参考文献数

32

被引用文献数

4

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本稿は,地域における社会参加を視野に入れた地理教育実践及び地理カリキュラムのあり方を検討することを目的としている.具体的には,地理教育における社会参加学習の意義を明らかにした上で,身近な地域での直接経験を基盤とした異なる空間規模における「重層的地域形成主体」の育成をめざした地理カリキュラムの視点を提起した.

著者

戸田 善治 竹内 裕一 姜 雪婷 三浦 輔 宮田 知佳 山本 晴久 和田 敦実

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.133-143, 2013-03

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本稿は,2011年度に社会科教育教室が開講した大学院授業「授業研究(社会)」における大学教員と大学院生の共同研究の報告である。日本政府は1990年に「入管法」を改正,すべての外国人を就労可・不可にはっきりと区別し,不法就労外国人に対する取り締まりを開始した。一方で,「定住者」資格を認めたブラジル・ペルー出身の日系人に就労を許可し,さらに「研修・実習」制度を中小企業にも活用しやすいように規制緩和し,事実上の就労を認め,この制度の目的が「途上国への技術移転,人材育成」であると一貫して主張してきた。これに対して,受け入れ企業は「単純労働力確保」,中国人実習生は「カネ稼ぎ」を目的とし,この両者間ではWIN-WINの関係にあり,日本政府のいう制度の目的とその運用実態には大きな乖離がある。そこで,この乖離状態に着目し,「外国人技能実習制度」の是非及びその改革案について考える授業を開発した。

著者

戸田 善治 竹内 裕一 大久保 紗容 中村 友亮 松永 智貴 高橋 和雄 天野 孝太郎

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.203-213, 2012-03

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本稿は,2010年度に社会科教育教室が開講した大学院授業「授業研究」における,大学教員と大学院生の共同研究の報告である。そこでは,中学生を対象とする授業《ベトナムと日本のODA》を開発した。日本政府は,政府開発援助の方針を決めてきたODA大綱を新たに発表した。この旧から新へのODA大綱の変化とその背景となった要因を捉えるため,ベトナム高速鉄道計画という一つの例について考えつつ,日本の政策決定の一過程について検討させる授業の開発を行った。

著者

戸田 善治 竹内 裕一 大久保 紗容 中村 友亮 松永 智貴 高橋 和雄 天野 孝太郎

出版者

千葉大学教育学部

雑誌

千葉大学教育学部研究紀要 (ISSN:13482084)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.203-213, 2012-03

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本稿は,2010年度に社会科教育教室が開講した大学院授業「授業研究」における,大学教員と大学院生の共同研究の報告である。そこでは,中学生を対象とする授業《ベトナムと日本のODA》を開発した。日本政府は,政府開発援助の方針を決めてきたODA大綱を新たに発表した。この旧から新へのODA大綱の変化とその背景となった要因を捉えるため,ベトナム高速鉄道計画という一つの例について考えつつ,日本の政策決定の一過程について検討させる授業の開発を行った。

著者

榎本 卓朗 中元 雅典 竹内 裕一 生駒 誓子

出版者

耳鼻と臨床会

雑誌

耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)

巻号頁・発行日

vol.39, no.6, pp.949-952, 1993-11-20 (Released:2013-05-10)

参考文献数

10

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今回われわれは, 37歳女性の大動脈炎症候群に耳鳴, 難聴を合併した症例を経験した. 大動脈炎症候群などの自己免疫疾患に耳鳴, 難聴を伴う症例があることは今まで神崎らの報告などが認められる. われわれが経験した症例では, 大動脈炎症候群の部分症としての耳鳴, 難聴が疑われ, ステロイド剤の投与によりその症状は改善した. 耳鳴, 難聴を訴える症例に遭遇した場合, 自己免疫疾患によるものも考慮するべきと思われる.