著者

宮崎 彰吾 萩原 明人

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.226-234, 2012 (Released:2012-12-10)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【目的】人々の健康増進に用いられている鍼灸療法の費用をカバーする助成金額と健康指標との関連について検討するため、 国民健康保険の保険者である各自治体が独自に設定している鍼灸療法の公的な助成金額と集団の健康状態の指標とされる平均寿命および疾病分類別の医療費との関連について検討した。 【方法】福岡県内の85市町村を対象に、 国民健康保険の保険者である各市町村が独自にその範囲を設定している助成制度から 「鍼灸療法に対する1年間当りの助成金額の上限値」 を算出し、 「健康指標 (平均寿命、 標準化死亡比)」 及び 「医療費 (疾病分類別における入院及び入院外の1人当り実績医療費)」 との関連を検討した。 【結果】鍼灸療法の公的な助成金額と平均寿命との間には有意かつ正の相関 (男性:r=0.53, P<0.001、 女性:r=0.44, P<0.001) が見られ、 標準化死亡比との間には有意かつ負の相関 (男性:r=-0.48, P<0.001、 女性:r=-0.34, P<0.005) が見られた。 更に、 鍼灸療法の公的な助成金額と医療費との間には有意かつ負の相関 (入院:r=-0.26, P<0.05、 入院外:r=-0.30, P<0.05) が見られた。 【考察及び結論】鍼灸療法を利用する多くの患者は、 主に筋骨格系の症状に対する治療目的で受診している。 助成金額が高い場合ほど平均寿命が延伸するのは、 鍼灸療法によって筋骨格系疾患が改善することにより、 日常生活動作 (ADL) や身体活動量の向上につながり、 致命的な疾患 (例えば癌、 虚血性心疾患と脳血管障害) のリスクを減少したためであると考えられる。 また、 鍼灸療法が致命的な疾患あるいはその原因となる状態に直接影響している可能性も示唆された。

著者

江口 里加 加藤 正久 金子 絵里奈 草場 健司 吉川 学 山野 徹 瀬尾 隆 萩原 明人

出版者

公益社団法人 日本薬学会

雑誌

YAKUGAKU ZASSHI (ISSN:00316903)

巻号頁・発行日

vol.135, no.3, pp.501-506, 2015 (Released:2015-03-01)

参考文献数

26

被引用文献数

1

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Much of the damage to health caused by drugs could be prevented by appropriate care. A well-defined duty of care and further information are required for healthcare professionals. Although there are many litigation cases to use as references, neither the extent of the duty of care nor the obligation to explain medication according to the type of drug prescribed has yet been fully established. Thus, we systematically collected decided cases of adverse drug events, and assessed the degree of the duties of care and information. Specifically, we collected decided cases in which physicians, dentists, pharmacists, nurses, or hospitals had been sued. Data were derived from Bessatsu Jurist Iryo-kago Hanrei Hyakusen, Hanrei Jihou, and Hanrei Times from 1989 to November 2013, and information on precedents in the records of the Supreme Court of Japan from 2001 to November 2013. We analyzed the cases, and assessed the following according to the type of drug: (1) standards and explanations when dealing with drugs that were critical issues in litigation, and (2) the degree of the physician's or pharmacist's duties of care and information. In total, 126 cases were collected. The number of drug categories classified was 27, and 9 were considered of practical importance. After this systematic review, we found a trend in the degree of the required level of care and information on several drugs. With respect to duties of care and information, the gap between the required level and actual practice suggests that healthcare professionals must improve their care and explanations.

著者

宮崎 彰吾 萩原 明人

出版者

The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.226-234, 2012

被引用文献数

1

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【目的】人々の健康増進に用いられている鍼灸療法の費用をカバーする助成金額と健康指標との関連について検討するため、 国民健康保険の保険者である各自治体が独自に設定している鍼灸療法の公的な助成金額と集団の健康状態の指標とされる平均寿命および疾病分類別の医療費との関連について検討した。 <BR>【方法】福岡県内の85市町村を対象に、 国民健康保険の保険者である各市町村が独自にその範囲を設定している助成制度から 「鍼灸療法に対する1年間当りの助成金額の上限値」 を算出し、 「健康指標 (平均寿命、 標準化死亡比)」 及び 「医療費 (疾病分類別における入院及び入院外の1人当り実績医療費)」 との関連を検討した。 <BR>【結果】鍼灸療法の公的な助成金額と平均寿命との間には有意かつ正の相関 (男性:r=0.53, P<0.001、 女性:r=0.44, P<0.001) が見られ、 標準化死亡比との間には有意かつ負の相関 (男性:r=-0.48, P<0.001、 女性:r=-0.34, P<0.005) が見られた。 更に、 鍼灸療法の公的な助成金額と医療費との間には有意かつ負の相関 (入院:r=-0.26, P<0.05、 入院外:r=-0.30, P<0.05) が見られた。 <BR>【考察及び結論】鍼灸療法を利用する多くの患者は、 主に筋骨格系の症状に対する治療目的で受診している。 助成金額が高い場合ほど平均寿命が延伸するのは、 鍼灸療法によって筋骨格系疾患が改善することにより、 日常生活動作 (ADL) や身体活動量の向上につながり、 致命的な疾患 (例えば癌、 虚血性心疾患と脳血管障害) のリスクを減少したためであると考えられる。 また、 鍼灸療法が致命的な疾患あるいはその原因となる状態に直接影響している可能性も示唆された。

著者

垂水 公男 萩原 明人

出版者

一般社団法人日本衛生学会

雑誌

日本衛生学雑誌 (ISSN:00215082)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.67-71, 2013 (Released:2013-05-29)

参考文献数

11

被引用文献数

1 1

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In order to examine the cost-benefit of mental health care activities in the workplace, the total costs of the fiscal year 2005, during which the old-type mental health care was conducted, and those of the fiscal years from 2006 to 2008, during which the new-type mental health care was conducted according to the governmental guidelines of each year, were compared using about 3,000 workers in a particular workplace in 2005. The total cost comprised the sum of the medical fees, the payment compensation for sick absences, and expenditures for health care activities of mentally ill health workers. The total costs from 2006 to 2008 were not markedly different from those in 2005, and the benefit due to new-type activity was not shown. However, the following was found: payment compensation for sick absences accounted for 60% of the total cost; personnel expenses which were a large part of the expenditure of health care activities largely changed over the years because of the age structure of the staff in charge. The results show that a cost-benefit analysis may be a useful tool for examining health care activities in the workplace for various members in the workplace although health care issues usually tend to be solved by specialists.

著者

小野塚 大介 萩原 明人

出版者

国立研究開発法人国立循環器病研究センター

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2018-04-01

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本研究は、日本全国47都道府県のインフルエンザ患者1,851万人、感染性胃腸炎患者1,598万人、救急搬送患者3,552万人、病院外心肺停止患者約118万人を対象とし、気候変動による脆弱性が、地域や個人の効果修飾因子によってどのように異なるかについて、環境疫学的手法と社会疫学的手法を融合して解明することを目的とする。本研究により、効果修飾因子による気候変動への脆弱性の違いを全国規模で定量的に推定することが可能となり、地域や個人の特性に応じた気候変動-疾患発症予測モデルの構築、早期警報システムへの応用、疾病予防管理プログラムの改善、医療機関における医療従事者の確保や設備整備等、日本における気候変動適応策を進める上で重要な意義があると考えられる。研究2年目である令和元年度については、(1)文献レビューによる先行知見の整理、(2)データの取得、データクリーニング、データセットの突合、データベースの構築、(3)統計解析及び論文化、を行った。文献レビューによる先行知見の整理については、気候変動による健康影響(感染症、救急搬送、病院外心肺停止)について、国際誌を中心とした文献レビューを行い、先行知見について整理した。また、気候変動の指標として、地域の気象変化(気温、相対湿度、降水量等)のデータを、アウトカムの指標として、感染症発生動向調査に基づく患者情報、全国救急業務実施状況調査に基づく救急搬送データ、ウツタイン調査に基づく病院外心肺停止データをそれぞれ入手し、データベースを構築した。さらに、文献レビューの結果をもとに、研究デザイン、研究対象、データ収集、解析方法について検討し、統計解析及び論文化を進めているところである。

著者

原 祐一 萩原 明人 屠 豊 信友 浩一

雑誌

病院管理 (ISSN:03869571)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.15-27, 2001-01-01

参考文献数

8

被引用文献数

1

著者

垂水 公男 萩原 明人 森本 兼曩

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業医学 (ISSN:00471879)

巻号頁・発行日

vol.35, no.4, pp.269-276, 1993-07-20

被引用文献数

9 4

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都市部の企業に勤務する21〜60歳のホワイトカラー(男子)を対象に,労働に起因する精神心理的負担と血圧との関連性についての横断調査を行った.高血圧を招来しうる可能性がある疾患を有するものを除外した570名について検討した.このうち,健康診断時の血圧値の変動が大きい109名を除いた461名を対象に,血圧区分を目的変数(正常血圧群: 386名,高血圧群: 75名)に,従来から指摘されている血圧変動要因である年齢,肥満,飲酒,喫煙,運動習慣,客観的な労働負担要因として労働時間,通勤時間,年次有給休暇取得,家族との同居,また主観的な労働負担要因としてKarasekのjob strainの10変数を説明変数とするロジスティック回帰分析を行った.その結果,job strainは,従来からの血圧の変動要因や客観的な労働負担要因を調整した上で,統計的に有意なodds比を示した.しかし,その関連性は,job strainが低い場合に高血圧の頻度が高くなる方向で関連していた.その理由として,高血圧の家族歴に代表される個人特性が介在していることが推測された.一般的な理解とは逆に,Theorellは,高血圧の家族歴を有するものでは,外界の刺激に対する反応性が低い傾向があることを指摘しており,こうした個人特性が今回の結果にも関連していると考えられた.労働に起因する精神心理的負担は,最近問題になっている作業関連疾患の概念とも関連して重要であり,さらにこうした個人特性や客観的な労働負担を勘案した追跡調査によってその影響が検討される必要がある.