著者

宮崎 彰吾 萩原 明人

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.226-234, 2012 (Released:2012-12-10)

参考文献数

19

被引用文献数

1

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【目的】人々の健康増進に用いられている鍼灸療法の費用をカバーする助成金額と健康指標との関連について検討するため、 国民健康保険の保険者である各自治体が独自に設定している鍼灸療法の公的な助成金額と集団の健康状態の指標とされる平均寿命および疾病分類別の医療費との関連について検討した。 【方法】福岡県内の85市町村を対象に、 国民健康保険の保険者である各市町村が独自にその範囲を設定している助成制度から 「鍼灸療法に対する1年間当りの助成金額の上限値」 を算出し、 「健康指標 (平均寿命、 標準化死亡比)」 及び 「医療費 (疾病分類別における入院及び入院外の1人当り実績医療費)」 との関連を検討した。 【結果】鍼灸療法の公的な助成金額と平均寿命との間には有意かつ正の相関 (男性:r=0.53, P<0.001、 女性:r=0.44, P<0.001) が見られ、 標準化死亡比との間には有意かつ負の相関 (男性:r=-0.48, P<0.001、 女性:r=-0.34, P<0.005) が見られた。 更に、 鍼灸療法の公的な助成金額と医療費との間には有意かつ負の相関 (入院:r=-0.26, P<0.05、 入院外:r=-0.30, P<0.05) が見られた。 【考察及び結論】鍼灸療法を利用する多くの患者は、 主に筋骨格系の症状に対する治療目的で受診している。 助成金額が高い場合ほど平均寿命が延伸するのは、 鍼灸療法によって筋骨格系疾患が改善することにより、 日常生活動作 (ADL) や身体活動量の向上につながり、 致命的な疾患 (例えば癌、 虚血性心疾患と脳血管障害) のリスクを減少したためであると考えられる。 また、 鍼灸療法が致命的な疾患あるいはその原因となる状態に直接影響している可能性も示唆された。

著者

宮崎 彰吾 皆川 陽一 沢崎 健太 飯村 佳織 脇 英彰 田原 伊織 吉田 成仁 赤岩 忠孝 佐保田 満美 田村 憲彦 藤岡 隆司 森野 一巳

出版者

社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.254-265, 2019 (Released:2020-07-13)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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【背景】欠勤には至っていないが、 様々な徴候や症状で労働遂行能力が低下している労働者の状態 (プレゼンティーイズム) が、 企業に多額の損失を与えている。 しかし、 包括的かつ実効性のある労働衛生対策は未だ提示されていない。 そこで、 鍼治療を含む施術費用への助成が労働者のプレゼンティーイズムに有用であるか中間解析した結果を報告する。 【方法】プレゼンティーイズムと自覚しているオフィスワーカーを対象として、 4週間のランダム化群間比較試験を行い、 各職場において励行されている通常のプレゼンティーイズム対策を任意で行う対照群、 通常の対策を任意で行うことに加えて鍼治療を含む施術に要した費用に対して最大8,000円まで助成を受けることができる介入群、 のいずれかに割り付けた。 主要評価項目はWHO-HPQの相対的プレゼンティーイズム値 (1から低下するほど労働遂行能力が低下していることを意味する) で、 最大の解析対象集団を対象に解析した。 【結果】52例を介入群30例と対照群22例とに割り付けた。 介入群では、 首や肩のこり (67%)、 腰痛 (26%)、 うつ (5%)、 アレルギー (2%) に対して鍼治療を平均1.4回受療して合計7,219円支払い、 6,556円の助成を受けた。 その結果、 相対的プレゼンティーイズム値は対照群0.91に対して介入群0.95で、 群間差は0.04 (ES(r)=0.22、 P=0.12) であった。 【結論】プレゼンティーイズムと自覚しているオフィスワーカーに鍼治療の費用に対して4週間に合計最大8,000円助成する、 と提示すると平均1.4回受療し、 提示しない場合と比べて労働遂行能力が約4% (一人当たり19,691円に相当) 向上することが示唆された。

著者

飯村 佳織 宮崎 彰吾 坂部 昌明

出版者

社会鍼灸学研究会

雑誌

社会鍼灸学研究 (ISSN:21869227)

巻号頁・発行日

no.7, pp.51-62, 2012

著者

宮崎 彰吾

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.40-44, 2021 (Released:2021-10-28)

参考文献数

5

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【目的】「あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう、柔道整復業」 へのCOVID-19の短期的影響について報告する。 【方法】2015年第1四半期(1~3月平均)から2020年第2四半期(4~6月平均)までの1世帯(二人以上の世帯)当たりの「あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう、柔道整復業への支出金額」を家計調査から得て、COVID-19の蔓延による緊急事態措置の実施期間を含む2020年第2四半期について、前期、前年同期と比較した。また、同じ療術業ではあるが休業要請対象となった「法的な資格制度がない、その他の療術業(整体、カイロプラクティック、リフレクソロジー、骨盤矯正、など)への支出金額」を比較対照とした。 【結果】2020年第2四半期において、「あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう、柔道整復業」への1世帯当たりの平均支出金額は前期より9%、前年同期より13%減少した。一方、「法的な資格制度がない、その他の療術業」への1世帯当たりの平均支出金額は前期より46%、前年同期より41%減少した。 【結論】「あん摩マッサージ指圧、はり、きゅう、柔道整復業」へのCOVID-19の短期的影響として、前年同期より売上高が13%減少したと考えられる一方、「法的な資格制度がない、その他の療術業」よりも減少幅が小さく抑えられたことから、需要の底堅さをうかがい知ることになった。

著者

宮崎 彰吾 萩原 明人

出版者

The Japan Society of Acupuncture and Moxibustion

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.62, no.3, pp.226-234, 2012

被引用文献数

1

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【目的】人々の健康増進に用いられている鍼灸療法の費用をカバーする助成金額と健康指標との関連について検討するため、 国民健康保険の保険者である各自治体が独自に設定している鍼灸療法の公的な助成金額と集団の健康状態の指標とされる平均寿命および疾病分類別の医療費との関連について検討した。 <BR>【方法】福岡県内の85市町村を対象に、 国民健康保険の保険者である各市町村が独自にその範囲を設定している助成制度から 「鍼灸療法に対する1年間当りの助成金額の上限値」 を算出し、 「健康指標 (平均寿命、 標準化死亡比)」 及び 「医療費 (疾病分類別における入院及び入院外の1人当り実績医療費)」 との関連を検討した。 <BR>【結果】鍼灸療法の公的な助成金額と平均寿命との間には有意かつ正の相関 (男性:r=0.53, P<0.001、 女性:r=0.44, P<0.001) が見られ、 標準化死亡比との間には有意かつ負の相関 (男性:r=-0.48, P<0.001、 女性:r=-0.34, P<0.005) が見られた。 更に、 鍼灸療法の公的な助成金額と医療費との間には有意かつ負の相関 (入院:r=-0.26, P<0.05、 入院外:r=-0.30, P<0.05) が見られた。 <BR>【考察及び結論】鍼灸療法を利用する多くの患者は、 主に筋骨格系の症状に対する治療目的で受診している。 助成金額が高い場合ほど平均寿命が延伸するのは、 鍼灸療法によって筋骨格系疾患が改善することにより、 日常生活動作 (ADL) や身体活動量の向上につながり、 致命的な疾患 (例えば癌、 虚血性心疾患と脳血管障害) のリスクを減少したためであると考えられる。 また、 鍼灸療法が致命的な疾患あるいはその原因となる状態に直接影響している可能性も示唆された。

著者

内山 秀一 山田 洋 小河原 慶太 宮崎 彰吾 高野 進

出版者

社団法人日本体育学会

雑誌

日本体育学会大会予稿集

巻号頁・発行日

no.62, 2011-09-25

著者

末満 達憲 奥藤 達哉 宮崎 彰吾 堀江 正知

出版者

公益社団法人日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.27-34, 2007-01-20

参考文献数

22

被引用文献数

1

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近年,本邦においては,精神障害または脳血管疾患や虚血性心疾患(以下,「脳・心疾患」)との因果関係があると解釈する範囲が拡大してきた.しかし,本邦以外においても,同様の解釈であるとはいえず,海外で事業を行う企業は,その活動する国・地域における法令,判例を把握することが望まれる.そこで,その端緒として,米国の政府機関,大学等のホームページに掲載された公式文書を対象として,過重労働による健康障害に関係する法令等を調査した.得られた知見の概要は以下のようである.1,米国においては州の権限が強く,雇用分野の連邦法が直接適用されていたのは,連邦政府や州際交易の事業等における雇用の領域関係に限られていた.しかし,業務に関連した傷病の記録及び報告は,全州においてほとんどの雇用主に義務づけられており,それに基づく全国的統計が整備されていた.2,業務に関連した死傷病報告の対象となる疾患の基準は,CFR (Code of Federal Regulations,2001年改正)で明規されていた.その改正過程において,精神障害の取扱いについては各界からの意見が錯綜し,最終的に現行の「医師等による当該疾患が業務関連性を有するとの意見書を,被雇用者が任意に雇用者に提出した場合」にのみ対象とすることとなった.3,脳・心臓疾患についての特段の基準はなく,CFRの当該個所に「既存の疾病を有意に悪化させた場合」も業務関連があると認定する旨が規定されているのみであった.4,民間事業所に係る業務関連休業傷病統計(2004)によると,精神障害は約3,000例(常勤労働者10,000人当たり0.3例)にのぼるが,脳・心臓疾患は合計で500例以下であった.米国においては,かなりの数の業務関連性を有する精神疾患が報告され,州政府等により職場におけるメンタルヘルスプログラムの必要性の啓発がなされていた.米国で事業を行う日本企業がメンタルヘルス対策をとる際は,これらの問題に係る人々の考え方や,法制を十分に理解した上で,プライバシーの侵害や,障害者の差別と指弾されることがないよう,特に留意をはかる必要があると考えた.業務関連性を有する脳・心疾患の報告は数少なかった.しかし,最近,この問題に係る文献レビューの刊行,会議の開催等がみられ,近い将来には課題となる可能性も考えられた.

著者

守屋 正道 角 光一郎 宮崎 彰吾 青木 主税

出版者

一般社団法人 日本脳卒中学会

雑誌

脳卒中 (ISSN:09120726)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.161-167, 2016 (Released:2016-05-25)

参考文献数

15

被引用文献数

1

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【目的】くも膜下出血患者の離床時期が歩行獲得に及ぼす影響について後向きに調査し,アウトカムに影響する要因についても合わせて検討した.【方法】対象は2011 年2 月から2013 年7 月までにSAH(subarachnoid hemorrhage)と診断され外科的治療を行い,理学療法を実施した63 例とした.発症後14 日以内に離床を開始したEarly 群(40 例)と,発症後15 日以降に離床したLate 群(23例)に分類し比較した.また,抽出項目の中からアウトカムに影響する要因を検討した.【結果】Early群の歩行獲得率は有意に高い結果であった(p<0.002).アウトカムに影響する要因は,重症度(p<0.001),年齢(p<0.04),発症から離床開始までの日数(p<0.05)があげられた.【結論】早期離床は,歩行獲得までの日数を短縮させ,早期にADL を再獲得させることを示唆した.アウトカムに影響する要因は,重症度,年齢,離床までの日数であった.

著者

末滿 達憲 宮崎 彰吾 佐藤 和人 橋本 雄太郎

出版者

学校法人 産業医科大学

雑誌

Journal of UOEH (ISSN:0387821X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.2, pp.177-184, 2022-06-01 (Released:2022-06-06)

参考文献数

23

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種々の新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に抗すべくSARS-Cov-2ワクチンが急速に開発され,本邦では薬機法に基づく特例承認を経て,医療従事者,高齢者等に続き,職域においても接種が進められている.COVID-19の病態を概観し,公表されている同ワクチン接種後の死亡例,健康被害救済制度,損害賠償制度および関係法令等を整理した.ワクチン接種に先立ち,健康被害に対する損害賠償等による製造販売業者の損失等を補償するための契約を可能とする予防接種法の改正がなされた.一方,健康被害発生時,使用者等の責任が民法,国賠法に定められているが,何れも使用者等の求償権が規定され,直接接種業務に携わる産業保健スタッフを含む医療従事者に対する損害賠償請求を妨げる明規はない.今後の新興・再興感染症の発生等に備え,法制面,実施主体との契約等につき,特に緊急時の予防接種健康被害に係る提言を行った.

著者

田原 伊織 宮崎 彰吾

出版者

公益社団法人 全日本鍼灸学会

雑誌

全日本鍼灸学会雑誌 (ISSN:02859955)

巻号頁・発行日

vol.71, no.1, pp.4-12, 2021 (Released:2021-10-28)

参考文献数

16

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【目的】シワは4割以上の中高年者が美容上の悩みとして抱えている。その予防・改善には、シワの溝が真皮に至る前に保湿成分を継続的に表皮内に送達し、水分の蒸散を防ぐ必要があるが、皮膚表面の角質層はバリア機能が高く、物質の透過性が極めて低い。本研究では、経皮的DDS技術の一つであるマイクロニードルから着想を得て、「小ジワ」 に対して散鍼術を行い、その直後に保湿成分を含む美容液を塗布した際の有効性、安全性について質の高いエビデンスを得ることを目的とした。 【研究デザイン】アウトカム評価者に対して割付結果を盲検化したランダム化比較試験。 【セッティング】単一施設試験。 【参加者】抗シワ製品評価ガイドラインのシワグレード(0:無い~7:著しく深い)において小ジワ(1~3)に該当し、適格基準を満たした25例。 【介入】介入群には、毎日1回、2週間、洗顔・消毒後に片側の目尻に鍼長0.3mmの円皮鍼を用いて、5回/秒程度の頻度で1分間タッピングした直後に指定の美容液を塗布するよう指示した。対照群には、鍼を抜去した円皮鍼を用いて介入群と同様のスキンケアを行うよう指示した。 【主要なアウトカム評価】主要なアウトカム評価項目はシワグレードとし、シワの評価に熟達した者が1/4値で評価した。なお、効能表現として、1未満の減少を軽減、1以上の減少を改善とした。 【主な結果】対照群では12例中3例(25%)が軽減したのに対して、介入群では13例中4例が改善、5例が軽減し、計9例(69%)で効能が認められ、リスク比は2.8(95%信頼区間:1.0~7.9、P =0.03) であった。 【結論】小ジワに対して円皮鍼で散鍼術を行い、直後に美容液を塗布するスキンケアを14日間行うと、わずかな痛みを伴うが約7割の対象者に効能が認められ、その割合は美容液を塗布するだけより約3倍であった。

著者

宮崎 彰吾 堀江 正知 米塚 和江 小林 佐知子 大川 日出夫

出版者

公益社団法人 日本産業衛生学会

雑誌

産業衛生学雑誌 (ISSN:13410725)

巻号頁・発行日

vol.40, 1998

被引用文献数

1

著者

沢崎 健太 星川 秀利 宮崎 彰吾 向野 義人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.260-264, 2014 (Released:2014-09-26)

参考文献数

14

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目的 : 非侵襲性の微細突起による皮膚刺激を用いて, 大学生の便秘に及ぼす影響を検討した.対象 : 便秘の事前調査を回収できた280名の内, 研究趣旨に同意が得られた17名とした.方法 : 微細突起を耳甲介腔に各自貼付するS群 (9名) とプラセボP群 (8名) を封筒法により無作為に割付け, 便秘 (CAS-J) , 体重, 体脂肪率, 血圧の評価を行った.結果 : S群では介入開始前と比較して研究終了後にCAS-Jが有意に低下 (P=0.02) したが, P群では有意な差はなかった. 両群共に体重, 体脂肪率, 血圧は研究終了後に有意差はみられなかった.結論 : 本研究は耳甲介腔への微細突起による非侵襲性の皮膚刺激が便秘の改善傾向, 特にセルフケアの一手段として活用できる可能性を示唆する.

著者

沢崎 健太 星川 秀利 宮崎 彰吾 向野 義人

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.37, no.3, pp.260-264, 2014

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<b>目的</b> : 非侵襲性の微細突起による皮膚刺激を用いて, 大学生の便秘に及ぼす影響を検討した.<br><b>対象</b> : 便秘の事前調査を回収できた280名の内, 研究趣旨に同意が得られた17名とした.<br><b>方法</b> : 微細突起を耳甲介腔に各自貼付するS群 (9名) とプラセボP群 (8名) を封筒法により無作為に割付け, 便秘 (CAS-J) , 体重, 体脂肪率, 血圧の評価を行った.<br><b>結果</b> : S群では介入開始前と比較して研究終了後にCAS-Jが有意に低下 (P=0.02) したが, P群では有意な差はなかった. 両群共に体重, 体脂肪率, 血圧は研究終了後に有意差はみられなかった.<br><b>結論</b> : 本研究は耳甲介腔への微細突起による非侵襲性の皮膚刺激が便秘の改善傾向, 特にセルフケアの一手段として活用できる可能性を示唆する.