著者

薬袋 奈美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2012, pp.103-104, 2012-09-12

著者

石田 雅美 薬袋 奈美子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.20, no.1, pp.133-138, 2021-06-08 (Released:2022-06-08)

参考文献数

43

---

近年、様々な災害が発生しており、災害発生時には都市公園は避難地、防災拠点等となることによって都市の安全性を向上させる効果を有している。今後の災害においても公園が担う役割は多く、災害後に公園を活用するための整備を行うことが重要である。そこで本論文では、災害後の一時的避難生活時に公園を活用するためにどのような具体的な計画が立てられているのか、東京都特別区の地域防災計画・都市計画マスタープラン、緑の基本計画を対象に整理を行った。その結果、水関連施設は多くの区で公園に整備している一方で、非常用便所やエネルギー・照明関連施設、備蓄倉庫は機能に合わせて公園だけでなく他の防災関連施設と分担していることが明らかとなった。

著者

市古 太郎 福留 邦洋 薬袋 奈美子 村尾 修 中林 一樹

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2002, pp.233-234, 2002-06-30

被引用文献数

2

著者

鈴木 舞衣 薬袋 奈美子

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.21, no.1, pp.84-89, 2022-06-08 (Released:2022-06-08)

参考文献数

6

---

外遊びは子どもにとって健やかな成長や幸福度の向上のために必要な生活行為の一つである。しかし、現代の子どもたちは外で遊ばない傾向にある。加えて、子どもの遊び空間は特に都市部において公園に限定化されており、自由に遊べる空間が不足している。 本研究では、子どもの外遊びの状況を把握するとともに、外遊びを妨げる要因の一つとして地域住民の外遊びに対する迷惑意識に着目し、調査を行った。その結果、地域住民は外遊びで発生する騒音に不満を持っていること、住宅が密集している狭い道路で特に苦情が発生していることが明らかになった。子どもたちは外遊びがルールやマナーによって規制されていると感じており、自由に遊べないことに不満を抱いていることがわかった。また、地域によっては路上で遊ぶことを好む子どももおり、郊外に住む子どもは都心に住む子どもに比べて路上で遊ぶ傾向があることがわかった。

著者

薄田 拓磨 村尾 修 杉安 和也 薬袋 奈美子

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集 (ISSN:18839363)

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.441-442, 2015-09-04

著者

薬袋 奈美子 町田 はる香

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

vol.2003, pp.701-702, 2003-07-30

著者

奥井 麻子 薬袋 奈美子

出版者

日本女子大学

雑誌

日本女子大学紀要. 家政学部 (ISSN:0288304X)

巻号頁・発行日

vol.59, pp.97-107, 2012-02-26

著者

薬袋 奈美子 石川 永子 福留 邦洋

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.49, pp.411-412, 2006-07-09

---

自然災害は、日常的に困っている立場の人をより難しい状況に追い込むことが多い。つまり災害を経てより状況が悪くなる負のスパイラルを辿ることになる。特にトルコでは、従前の賃貸住宅居住者層が住宅供給事情が乏しくなる中で十分な支援を受けることができず、より悪い状況におかれることとなる。このような状況を打開するために、賃貸住宅者層自身にでも取り組むことができ、問題を共有できる仲間づくり等、状況改善のための工夫を行っている。

著者

薬袋 奈美子

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文集 (ISSN:13452088)

巻号頁・発行日

no.7, pp.207-212, 2005-11

---

Disaster victims of Fukui Downpour received better support by local government, compare to the previous other disasters. The study though reveals facts that victims suffer for wider range of damage than what the government publish. It is necessary to find demanded schemes for theses victims by evaluating their process of housing recovery. A platform for volunteers were established by a NPOs' network with cooperative effort of local government. The study also finds out that voluntary support have encouraged residents to start repairing the houses, while local government support is rather limited.

著者

薬袋 奈美子

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.26, no.62, pp.314-318, 2020-02-20 (Released:2020-02-20)

参考文献数

12

被引用文献数

2 2

---

Woonerf (Home Zone) is now a common road sign in many European countries, but it is sometimes referred to as costly scheme to undertake. This paper demonstrates ideas for how streets can become livable spaces through the use of traffic calming devices and street furniture. The central parts of streets in Kartoffelrækkerne Housing Estate are designated as Woonerf, where there are children’s play house and picnic benches, to create living spaces for residents on the streets. Trees create chicanes, and portable pole corns, which children also use, keep themselves safe from traffic.

著者

鈴木 真歩 早川 静 関村 啓太 薬袋 奈美子

出版者

一般財団法人 住総研

雑誌

住総研研究論文集・実践研究報告集 (ISSN:2433801X)

巻号頁・発行日

vol.47, pp.25-36, 2021

---

本研究は,日本女子大学に現存する戦前の鉄筋コンクリート造の学生寮「明桂寮」(東京都豊島区,佐藤功一設計,清水組施工,1927 年)の保存に向けた研究である。まず文献調査により平面計画と意匠の由来を明らかにし,独自性と重要性を示す。また文献にてらしながら構造形式の特徴を明らかにし,加えて建物の目視観察やコンクリートコアの採取によって施工の実態を推定する。さらにその含水状態と鉄筋の腐食の関係を分析し,コンクリートの経年劣化の研究にも資することを目指す。耐震診断も行い,建物の価値をふまえつつ今後の利活用策についても提示していくものである。

著者

中林 一樹 池田 浩敬 饗庭 伸 市古 太郎 澤田 雅浩 薬袋 奈美子 福留 邦博 米野 史健 石川 永子 ハイリエ センギュン

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2007

---

災害からの復興の仕方は、国や地域によって異なる。被災した地域の文化、社会経済状況、地域社会構造、法制度の特徴が反映されるからである。1999年マルマラ地震では、トルコの災害法の規定に基づき、震災復興の第1段階は、全壊した住宅と事業所を、郊外に新規開発した復興住宅団地に「移転復興」させることであった。この段階は、地震の直後から取り組まれ、2000~2004年に約43千戸の恒久住宅と約1000戸の復興個人事業所の建設・供給によって基本的に完了した。一方、被災市街地での現地復興については、安全性に配慮して、地盤条件に対応させて個別耐震基準の遵守とともに都市計画による建築階数規制がダウンゾーニングされ、建物の階数制限が強化された。被災した6~8階建の建物が、再建にあたっては2~4階建以下に制限された。それは郊外に移転復興する住宅と事業所の空間量を差し引いた被災市街地の再建空間計画であった。しかし、郊外に移転した事業所の営業はふるわず、被災市街地の中心商業地域では2階建の仮設店舗が再建され、賑わいを取り戻しだしたのが2003~2006年頃で、これが復興第2段階である。一方、これらの郊外に供給された復興住宅・事業所を獲得する権利は借家層にはないこともあって、全壊しなかった損傷程度の建物は修理して使い回されるようになっていった。本研究の成果では、上記のような復興過程に引き続き、2007-2009年を研究期間とし、第3段階の被災市街地の復興実態を明らかにした。空地が増えていた被災市街地では、商店街での現地再建が急速に進展しはじめた。主要な被災都市であるアダパザル市とデールメンデレ市の中心市街地を事例都市として、定期的な現地踏査による市街地の復興過程と街並み景観の変化をデータ化し、階高不揃いの街並み再建の実態を明らかにした。同時に、この時期にトルコの地方自治体制度が改定され、大都市自治体制度に移行し、被災市街地の復興から大都市圏整備計画としての都市開発に移行している現状を明らかにした。さらに、被災市街地での再建および新築建物の階高制限にもかかわらず、全員合意の区分所有制度は改定されず、被災建物の再建復興は、個人あるいは企業が、区分所有者の権利を買い集めることによって個人建物として再建が進んでいることを明らかにした。こうした都市復興の理解と同時に、10人の被災者への詳細なインタビュー調査を実施し、被災者の生活再建過程について都市部では復興への関わり方を通して、被災者の個々の復興過程の多様化の実態を明らかにした。